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リセッション(景気後退)に強いインフラ銘柄・食品銘柄7選

モトリーフール米国本社、2019年9月24日、10月3日投稿記事より

米国ではリセッション(景気後退)を懸念する声が高まっており、多くのエコノミストは、米国は2年以内にリセッションに突入する可能性が高いと予想しています。

しかし、仮に不況になったとしても、経済動向にかかわらず事業を展開できる企業の株を保有していれば、底堅いポートフォリオを維持できるでしょう。

景気変動の影響を大きく受けず、また市場の下落局面に強い株として、インフラ関連株、生活必需品株があります。

これら企業の事業内容は比較的理解しやすく、そして消費者は毎日それらの製品やサービスを使うため、景気変動の影響をあまり受けません。

リセッションに強い米国株として、以下で7銘柄を紹介します。

ブルックフィールド・インフラストラクチャー・パートナーズ(NYSEBIP

ブルックフィールド・インフラストラクチャー・パートナーズは、水道、エネルギー、輸送、通信関連など世界中のインフラ資産へ慎重な投資を行っており、景気変動にかかわらず堅調な業績および株価、高い配当利回りを維持しています。

なお、ブルックフィールド・インフラストラクチャーは、マスターリミテッドパートナーシップ(MLP、共同投資事業形態の一つ)です。

ブルックフィールド・インフラストラクチャーは、株式公開後、500%以上のトータルリターンを達成し、S&P 500を大きく上回りました。

さらに、同社は過去10年間で株価が231%上昇していますが、年率2桁台で増配しているので、配当利回りは4.2%前後となっています。(記事公開時点)

これまでの堅調な実績だけでなく、ブルックフィールド・インフラストラクチャーの今後の見通しも同様に明るいとみられます。

世界で中間層が急成長しており、インフラニーズが拡大しているため、何兆ドルもの投資が必要になります。

これは同社の最も得意とする分野であり、インフラ資産の運用会社としての実績を考えると、今後数十年にわたる成長が予想されます。

ブルックフィールド・インフラストラクチャーは、成長、配当、およびディフェンシブの側面を兼ね備えるという驚くべき組み合わせになります。

リセッションを懸念したり、配当を重視する投資家は、ポートフォリオにブルックフィールド・インフラストラクチャーの追加を検討すべきでしょう。

$36.58 $2.19 (0.06) 2020年4月3日金曜日 5時15分09秒 日本標準時

アメリカン・ウォーター・ワークス(NYSE:AWK)

水道事業は最もリセッションに抵抗力がある産業の一つです。

不況になっても、水道の利用を止めることはできません。

米水道会社の中でも、アメリカン・ウォーター・ワークスが最も有望とみられます。

ニュージャージー州を本拠とする同社は、全米最大の上場水道会社で地理的分散が効いています。

米国46州およびカナダの一部で水道事業を展開しており、16州では水道事業を州政府から委託されています。そして、買収によってさらに事業を拡張しています。

アメリカン・ウォーターは、2008年のIPO(新規株式公開)以降、トータルリターンは724%も上昇し、同期間のS&P500のトータルリターン168%を大きく上回っています。

過去の実績が将来のパフォーマンスを保証するわけではありませんが、長期的に堅調なパフォーマンスは、アメリカン・ウォーターが強力な競争優位性を有していることを示唆しています。

なお、配当利回りは1.6%前後で推移しています。

$117.64 $4.84 (0.04) 2020年4月3日金曜日 5時15分08秒 日本標準時

ネクステラ・エナジー(NYSE:NEE)

電気は人々の生活に不可欠であり、電力会社は不況の時でも安定的に稼働しています。

米電力会社の中でも最も注目されるのがネクステラ・エナジーです。

成長を続けるフロリダ州を本拠とするネクステラ・エナジーは、同州に2つの電力会社を保有し、550万以上の顧客に電力を提供しています。

さらに同社は、風力および太陽光による世界最大の再生可能エネルギー発電施設を保有しています。

再生可能エネルギー発電コストは低下する見込みで、ネクステラ・エナジーの利益にとって追い風となっています。

同社経営陣は、通常発電および再生可能エネルギー発電のプロジェクトを拡大し、年率で6~8%の利益成長、12~14%の増配を目標としています。

なお、現状の配当利回りは約2.1%で、競合他社と比較した場合にはやや低い水準です。

$226.45 $8.22 (0.04) 2020年4月3日金曜日 5時15分09秒 日本標準時

コムキャスト(NASDAQ:CMCSA)

コムキャストは、多角的なメディア企業です。

事業内容は、ケーブルTVや高速インターネットサービスを中心に、コネクテッドTVサービス、欧州におけるテレビ放送、自宅でのヘルスモニタリングなど多岐にわたります

現在、インターネットアクセスはもはや生活必需品と言っても過言ではありません。

高速インターネットが普及し、サービス料金も低下しています。

そしてインターネットサービスは、コムキャストの最大事業部門であるケーブル通信の基盤です。

ケーブル通信部門は、コムキャストの第2四半期(4~6月)の全売上高の約半分、利益の約3分の2を占めています。

景気後退となった場合でも、消費者はインターネットアクセスを解約することはないでしょう。

なお、コムキャストは前回のリセッション(リーマンショック)期間において、売上高および利益を着実に増加させており、次のリセッションが到来したとしても、同様に持ちこたえると予想されています。

株価は現在、株価フリーキャッシュフロー倍率の14倍程度で取引されており(記事公開時点)、経済の不透明感が高まる中、ポートフォリオに追加する好機との見方があります。

なお、配当利回りは1.9%前後で推移しています。(記事公開時点)

$34.37 $1.95 (0.06) 2020年4月3日金曜日 5時30分00秒 日本標準時

プロクター&ギャンブル(P&G、NYSE:PG)

プロクター&ギャンブルは消費者向け企業の定番といえます。

60以上のブランドのほとんどは、世界中の人々にとっておなじみの製品ばかりです。

例えば、「ジレット」かみそり、「ヘッド&ショルダー」シャンプー、「タイド」ブランドの洗剤です。

また、米国の家庭の40%以上が「バウ​​ンティ」ペーパータオルを使用しています。

P&Gの売上高成長率は、2012年に事業ポートフォリオの見直しを行った後の3年間は減速しましたが、最近では改善してきています。

2018年度の成長率は、ライバルのキンバリー・クラークの前年比2%に対し、3%と上回りました。

P&Gは、衣料用洗剤やヘアケア・スキンケア関連製品の分野で市場シェアを伸ばしましたが、ベビーケアなどの分野でシェアを落としています。

2018年の1株当たり利益は前年比8%増となり、営業キャッシュフローは17%増の150億ドルとなりました。

P&Gは毎年、自社株買いと増配に定期的に数十億ドルを配分しています。

配当利回りも2.5%前後と堅実で、50年以上連続増配を達成している米「配当王」銘柄の一つです。

その緩やかな成長率が急激な成長に代わることはないかもしれませんが、P&G株は分散ポートフォリオにおいて安定した役割を果たすでしょう。

$114.40 $5.07 (0.05) 2020年4月3日金曜日 5時15分08秒 日本標準時

ゼネラル・ミルズ(NYSE:GIS)

リセッション時の投資を考えた場合、やはり注目されるのは食品企業でしょう。

リセッションになると人々は一般的な消費を控えますが、基礎的な食事を減らすことはできません。

パッケージ食品大手のゼネラル・ミルズのパフォーマンスは、前回のリセッション(リーマンショック)時に際立っていました。

株価は2008年半ばにピークを付け、その後金融危機の最悪期に急落しました。

しかし、2009年末までには急落分を取り戻して回復し、さらに金融危機時も増配を継続していました。

近年、ゼネラル・ミルズやその他の食品大手の株価は、調整しています。

健康的で新鮮な食品に消費者の関心が大きく移りつつあり、これまでのパッケージ食品の人気が低下しています。

これに対応するため、ゼネラル・ミルズは幾つかの買収を行っています。

直近では、2018年初めに自然食ペットフードのブルーバッファローを買収しました。

しかし、多くの場合、同社は自社ブランド製品の改善にフォーカスしています。

これらの戦略の成果はまちまちで、昨年のオーガニック売上高はわずかな回復の兆候を見せただけです。

なお、2020年度第1四半期(6~8月)の営業利益は前年同期比10%増と伸びています。

しかし、経済状況が厳しくなった場合、高価格の商品を展開していて、かつ利幅の薄いビジネスを行っている新興食品企業は、ゼネラル・ミルズなどの安定的なブランドへの対抗余地が小さくなっていきます。

さらに、ゼネラル・ミルズの配当利回りは記事公開時点で3.6%と堅実です。

ディフェンシブな投資スタンスを取る場合、ゼネラル・ミルズが有望との見方があります。

$54.88 $1.76 (0.03) 2020年4月3日金曜日 5時15分09秒 日本標準時

CVSヘルス(NYSE:CVS)

ドラッグストアチェーン大手CVS ヘルスの株価は、年初来で乱高下しています。

通期見通しの下方修正を発表し、また、昨年の医療保険大手エトナ買収による相乗効果は当初予想よりも実現に時間がかかると発表したことで、同社の株価は一時大きく落ち込みました。

しかし、これらは短期的な懸念であり、景気変動とは関係ない医薬品ニーズを背景に、同社の長期見通しは明るいことに投資家は注目すべきです。

また、ベビーブーマー世代が高齢化するにつれ、医薬品売上高はさらに増加すると予測されており、CVSにとって追い風となるでしょう。

CVSのようなドラッグストアチェーンは、通常、薄い利幅でビジネスを行っています。

しかし、エトナを買収することで処方薬顧客の取り込みが見込め、CVSの成長が加速し、2019年には3億ドルから3億5000万ドルのコストシナジーがもたらされると予想されています。

さらに2020年には、8億ドルのシナジー効果があると予想されています。

今は成長が鈍いかもしれませんが、CVSは6月のアナリスト向けミーティングで、1株当たり利益に関して2021年に1桁台半ば、2022年とその後数年間は2桁台後半の成長を予想していると発表しました。

そのため、予想PER(株価収益率)8倍程度の株価は割安とみられ、3.3%前後の配当利回りは魅力的と考えられます。

$55.41 $-2.93 (-0.05) 2020年4月3日金曜日 5時15分08秒 日本標準時

モトリーフール社は、ネクステラ・エナジー株、コムキャスト株、Tモバイル株、ベライゾン・コミュニケーションズ株を推奨しています。

モトリーフール社は、プロクター&ギャンブル株をショートしています。

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