The Motley Fool

投資の知識

  • レディット銘柄はイナゴと仕手筋。追うのは危険

    GameStop株の売り方であるヘッジファンドが、個人投資家の集団に打ち負かされてしまったという出来事が米国だけでなく、日本のニュースでも話題になりました。アメリカのミレニアル世代の若者がニュースで一晩にして、株で儲かった成功体験を興奮しながら語っている映像が日本でも流れました。米国株投資をしているなら日本からでも、このレディットのつくる相場に乗れるのではないかと考える人も出てくるかもしれません。しかしレディット銘柄の本質は昔からあるイナゴと仕手です。 Read More »

  • ヘッドレスコマースの需要と今後の可能性

    今、そんなEコマースを使ったサービスの更なる上を提供しようと、Amazon、Walmart、Nike、Shopifyなどの大手企業が「ヘッドレスコマース」というものを取り入れています。この「ヘッドレスコマース」の「ヘッド」と言うのは「フロントエイド」のことを指しており、「フロントエイド」とは、ウェブサイトなどで、一番初めにユーザーが直接目にする部分のことを指しています。 Read More »

  • 報道されない時ほど注目したいGPIFの運用状況

    GPIFが先日2020年10月~12月の運用状況を公表しました。運用収益が10兆3,528億円で、運用利回りは6.29%。20年12月末の運用資産残高は177兆7,030億円で過去最高となり、市場運用を開始した01年度からの累積収益額も85兆3,011億円と過去最高を更新したそうです。 Read More »

  • 【成長株投資家向け】マネックス証券の「外国株スカウター」活用法

    長期的に通年、四半期の業績と前年比の比較を一目で見られる便利なツールは、これまでありませんでしたが、米国株に力を入れているマネックス証券の「外国株スカウター」が非常に使いやすくなっています。通年、前年同期比の業績比較と長い期間、右肩上がりになっているかどうかを一目で確認できるのが外国株スカウターの強みです。 Read More »

  • アフターコロナの2つのシナリオ。シナリオに頼らない長期投資

    アフターコロナを見据えた投資戦略をどうしようかと考えている投資家も多いのではないでしょうか。株価は基本的に下がるか上がるかですから、大きく分けると2つのシナリオしかありません。下がる理由と上がる理由を色々な理屈や経験則で説明するにすぎません。しかし、どちらのシナリオでも、それらしい理屈と根拠を添えて説明すると、どちらもそれなりに正しい感じがしてしまうので迷ってしまいます。 Read More »

  • 【米国株動向】間もなく上場する可能性があるフィンテック大手3銘柄

    過去1カ月間に、オンラインによるP2P(個人間)金融を展開するソフィー(ソーシャル・フィナンス)、仮想通貨(暗号資産)取引所のコインベースといった金融テクノロジー(フィンテック)大手2社が上場計画を発表しました。これは2020年の株式公開ブームが、少なくともフィンテックのトップ企業では、2021年も続くことを示唆しています。フィンテックのデジタル経済における重要性は、確実に増大しそうです。 Read More »

  • 資産を2倍にするための3つの投資の秘密

    資産を2倍にすることは、一部の投資家が考えるほど難しいことではありません。その秘訣は忍耐強くなることです。そして、物事をシンプルに捉えることです。資産を2倍するためには、簡単なルールに従う必要があります。 Read More »

  • 景気回復基調に伴い高まる金属の需要について

    環境に配慮したクリーンエネルギーへの移行が世界で進められる中、金属の需要は大幅に増加しています。銅、白金(プラチナ)、銀(シルバー)などの価格は、先物市場において昨年から上昇基調にあります。 Read More »

  • 「劣後ローン」は事業会社にとって救世主か?

    「劣後ローン」とは、企業が破綻した場合などに銀行が債権回収できる順番が通常の融資と比べて劣後するローンのことで、ハイブリッドローンとも呼ばれます。貸借対照表上では負債(借り入れ)と資本(出資)の間に位置し、普通株より配当を受け取りやすい優先株などと合わせてメザニン(「中二階」の意味)と総称されています。通常、企業が銀行から融資を受けた場合には「負債」として取り扱われます。 Read More »

  • 証券会社のデルタヘッジとは?コールオプションやプットオプションの仕組みも解説

    2020年から2021年にかけてテスラやゲームストップの株価が高騰した背景に、証券会社のデルタヘッジがあったと専門家は分析しています。アメリカのコールオプションの2割が個人の注文ということも併せて考えると、可能性は高いです。そこで今回は、証券会社のデルタヘッジについて解説します。 Read More »