The Motley Fool

田守正彦

WEBライター。20代の頃からアメリカや香港の証券会社の口座を開き外国株を中心に取引してきました。主に投資スタイルは中長期のトレンドフォロー型の成長株投資。新興国の金融にも興味があり旅行先ではカンボジアの銀行やミャンマーの証券取引所に立ち寄ったりマイクロファイナンスの金利やコンドミニアムの価格を調べるのが趣味です。

退職金運用の定番、「退職金定期預金」について。おさえておくべきポイントを5つ紹介

退職金定期預金は、元本割れの心配をせずに確実に老後の資産を増やせます。本格的な資産運用も検討しているけど、しばらくお金を動かす予定がないという人にもおすすめです。老後に積立投資をする場合も、いきなり全ての投資資金を投資信託やETFに変えるわけではないでしょう。退職金の使いどころが目先にないなら、高金利の恩恵を受けられる今のうちがお得です。 More »

S&P500に連動するETFの新しい選択肢。6月上場の「iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF(為替ヘッジあり)」を紹介

iシェアーズS&P500米国株ETF(為替ヘッジあり)が、東京証券取引所に【2563】として、2020年6月19日に上場しました。しかし、既に米国の代表的な指数でもあるS&P500に連動するETFは、日本にもアメリカにも多数あるため、大きなインパクトはないかもしれません。【2563】には日本円建てで取引できる、為替リスクに左右されづらいなどのメリットがあります。 More »

南米Eコマースの覇者、メルカドリブレを徹底解説

南米のEコマース市場で一番存在感がある企業は、Amazonではなくメルカドリブレ(NASDAQ: MELI)です。新型コロナウイルス感染拡大や世界各国の都市ロックダウンによって、Eコマースの需要は伸び盛りです。それに伴い、Eコマース関連のAmazonやShopifyの株価は伸びており、投資家から人気を集めています。 More »

ShopifyとFacebookがスモールビジネスを救う?新しいeコマースの形

コロナウイルス感染拡大の影響を受け、多くのスモールビジネスが苦境に立たされるようになりました。そこでeコマースに力を入れようと考える事業所が増えています。これまでもアメリカではAmazon、日本でも楽天などeコマース市場がなかったわけではありません。しかしAmazonや楽天などのeコマース型のモールの仕組みにくみこまれるだけでなく、自社のeコマース出店を目指す人も増えています。 More »

海外投資で得ることのできるお金以外の3つのメリット

海外投資のメリットとしてよく挙げられるのは「お金」に関するメリットです。値上がり益や配当金が受け取れること、日本以外の資産をもつことでカントリーリスクを分散できること、投資資金を用意するために節約するなどお金に対する意識が高まること、などはよく挙げられるのではないでしょうか。もちろん投資はお金のためにすることが前提です。しかし、海外投資のメリットは本当にお金に関することだけなのでしょうか。本記事では海外投資をするお金以外のメリットを3つに絞って解説します。 More »

【米国株】個別株投資で絶対に必要な決算発表確認テクニックを紹介

米国株は市場のコンセンサスを裏切れば、叩き売られます。一方、好決算では1日で大きく値があがることもあります。個別株投資をするなら、決算発表確認の習慣をつけなければ、ある日、突然「いきなり持ち株が-20%になった!なぜ?」と慌ててしまうことになります。適切な対処もできなくなってしまいます。個別株投資をするなら決算発表の確認を習慣としましょう。 More »

米国株の一次情報、「Form10-K」と「10-Q」の活用術。英語がわからなくても理解する方法

あえて解釈を挟んだ2次情報、3次情報ではなく、1次情報だけを見てみたいケースもあるのではないでしょうか。そこで米国株の中級者におすすめしたいのが、Form10-Kや10-Qという日本の有価証券報告書にあたる一次情報です。本記事ではForm10-Kや10-Qを活用する方法をご紹介します。 More »

【フロンティア投資】外国人のミャンマー株投資が可能に

投資家のジム・ロジャースはかつてミャンマーを最後のフロンティアと形容していました。ミャンマーの株式市場への門戸は外国人投資家には開かれていませんでした。しかし、2020年3月、コロナウイルス感染拡大で世界が右往左往している中、ついにミャンマーの株式市場が外国人に開放されました。 More »

コロナバブル?米国株投資で買うべき銘柄の3つの条件

アメリカを代表するインデックス、S&P500は6月初旬には3000USDまで回復しました。コロナウイルスの感染拡大前の水準まで株価が戻っており、市場関係者の中ではバブル相場なのではという声もあがっています。もちろん市場関係者の中には、コロナ禍で回復していない実態経済とのギャップを指摘する人もいます。 More »

中国共産党が香港統制を強化。中国株とADRの行方は?

米国政府は香港の自治が失われたと公式に判断しました。きっかけは中国共産党が「国家安全法」を制定する方針を決定したことです。共産党の政治的な判断の良し悪しは置いておいても、米国政府が香港の自治は失われたと判断したことで、貿易優遇に影響する恐れがあります。 More »