The Motley Fool

【米国株動向】新型コロナウイルスで注目すべき3つのeコマースのトレンド

モトリーフール米国本社、2020514日投稿記事より

多くの小売業者が新型コロナウイルスの感染拡大によって営業休止を強いられているため、オンライン販売は急成長しています。

アドビのデータによると、eコマースの4月の売上高は前年比49%も上昇しており、いくつかのトレンドも現れています。

アドビのマーケティングおよびカスタマー分析担当のジョン・コープランドは「この急速なeコマースの成長がアパレル、電子機器、食料品のオンライン購入に影響を与えていることがわかりました」と述べています。

アマゾン(NASDAQ:AMZN)、ウォルマート(NYSE:WMT)、ターゲット(NYSE:TGT)、ベストバイ(NYSE:BBY)などの小売大手にこれらのトレンドの変化がどのように影響しているかをご説明します。

アパレルの売上高が急増

家の中で過ごす時間が増えたことにより、着心地のよい服を求める消費者が増加しました。

オンラインアパレルの平均購入価格は4月に前月比で12%低下しました。

これは過去5年で最大の低下幅であり、3月から4月にかけての例年の低下幅の4倍に値します。

アドビのデータによると、ターゲットはオンラインへの移行がうまく進んでいません。同社のアパレル・アクセサリー部門の売上高は4月の最初の3週間で40%減となり、3月の30%減から加速しました。

同社のアパレル・アクセサリー部門は、2019年の総売上高の18.5%と大きな割合を占めています。

オンライン売上高が店頭売上高の損失を補えていないことに投資家は注目すべきでしょう。

これは、競合のアマゾンや、eコマースへの移行を成功させた小規模のアパレル専門店に顧客が流れていることを示しています。

消費者が新しい買い物習慣に慣れてしまうと、ターゲットのアパレル・アクセサリー部門の売上が復活しない可能性があります。

電子機器の売上高が増加

在宅勤務する人が増加したため、4月の電子機器のオンライン売上高は58%増となりました。

電子機器の需要が増加したため、コンピューターやWebカメラなどの価格が上昇しました。

電子機器メーカーはサプライチェーンの問題に直面し、多くの製品が在庫切れとなりました。

4月のベストバイのオンライン販売高は250%増となりました。

しかし、店舗外受取と宅配に制限されているため、全体の売上高は前年比30%減となりました。

ベストバイの2020年度のオンライン売上高は全体の約19%を占めています。

ベストバイはオンラインにうまく移行できていますが、家庭用オフィス機器の売上高が今後どの程度同社の業績をサポートできるか明らかではありません。

投資家は、5月下旬の第1四半期決算に注目する必要があります。

オンライン食料品の定着

4月のオンライン食料品の売上高は110%増となりました。

オンライン食料品事業者は、サプライチェーンの制約があるにもかかわらず価格を安定させてきました。

オンライン食品事業の勝者はウォルマートとアマゾンです。

3月の調査では、ウォルマートが新規オンライン食料品顧客の半分以上を獲得していることがわかりました。

ウォルマートのオンライン食料品販売が急増することで、会員制食品宅配サービスの「デリバリー・アンリミテッド」プログラムの普及が加速する可能性があります。

アマゾンにもメリットがあるでしょう。アマゾンは配送の拠点となるホールフーズの店舗数を倍増させ、数千人の配送ドライバーを雇用し、配送能力を急速に拡大しました。

しかし、供給以上の需要があったため、顧客は注文した品が届くまでに少し時間を要しました。

アマゾンで食料品を購入することが定着すると、プライム会員はより魅力的になるでしょう。

プライム会員の価値が高まることで他の部門の売上も促進されるものと思われます。

オンライン化の流れは基本的に小売大手にとっては有益といえます。

オンライン販売に特化しているアマゾンは言うまでもないですが、ウォルマートやベストバイは物理的店舗の損失をオンライン販売で補うことに成功しています。

しかし、ターゲットはオンライン販売にうまく対応できていないため、コロナ後の動向に投資家は警戒する必要があります。

【米国株動向】ターゲットは売上好調もコストも増大。小売業者の実態が明らかに

フリーレポート配信

このレポートでは、パンデミック時に生じる需要増の恩恵を受けるだけでなく、長期的な成長性のある優良株に注目してみます。

コロナウイルス関連銘柄10選」はこちらからご覧ください。(メールアドレスの登録が必要です)

また、ツイッターやフェイスブックで最新情報を配信しております。

公式ツイッターアカウント公式フェイスブックアカウントをフォローする。

免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。アマゾンの子会社ホールフーズ・マーケットのCEOであるJohn Mackeyは、モトリーフール米国本社の取締役会メンバーです。元記事の筆者Adam Levyは、記事で言及されている株式を保有していません。モトリーフール米国本社は、アマゾン株を保有し、推奨しています。モトリーフール米国本社は、アマゾン株のオプションを推奨しています(2020年1月の1940ドルのショート・コール、2022年1月の1920ドルのロング・コール)。

最新記事