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【米国株動向】カーニバルにみられる1つの改善傾向

モトリーフール米国本社、2020514日投稿記事より

クルーズ船運航世界最大手のカーニバル(NYSE:CCL)(NYSE:CUK)は14日に人員削減、社員休業、労働時間短縮、全社員の給与削減といった諸策を発表し、厳しい経営状況が明らかになりました。

同社は4月に64億ドルの資金調達を行い、少なくとも来年いっぱいは事業を継続できる見通しとなりましたが、業界の不透明感が改めて浮き彫りになった形です。

発表されたプレスリリースは悲観一色ではなく、来年上半期の予約状況が過去と比べて取り立てて悪いというほどではないことも明らかにされています。

だたし、この「予約状況」に含まれるのは新規予約だけなのか、あるいは中止になったクルーズを2021年の運航予定に振り替えた分も含んでいるのかは、定かでありません。

それ以上に同社にとって励みになりそうなのは、中止になったクルーズの乗客のうち、返金を求めているのは38%のみというデータです。

同社とロイヤル・カアリビアン・インターナショナル(NYSE:RCL)、ノルウェージャン・クルーズ・ライン(NYSE:NCLH)はいずれも、中止になったクルーズの乗客が返金(処理に3カ月を要すると注意を促す場合も)または今後のクルーズへの振替のいずれかを選べるようにしています。

できるだけ振替を選んでもらえるように、各社は数百ドルの船内クレジット進呈や、支払い額の最大25%の価値の追加サービスといった振替特典を用意しています。

カーニバルによると、1カ月前の3月の時点では、問い合わせた人のうち55%が返金を希望していました。

クルーズ再開の見込みが先送りされ続け、業界に関する暗いニュースが流れる中で、この返金要求率が38%に低下したわけです。

残りの62%は振替を積極的に選んだのか、あるいはまだ選択していない人も含まれているのかは不明ですが、どちらにせよ明るい進展と言えるでしょう。

米国2位のロイヤル・カリビアンも5月初めに、来年の予約状況が過去と比べて大きく劣らないこと、そして返金要求率が45%と5割を切ったことを発表しています。

もちろん、状況は流動的であり、運航再開のためには各社の自助努力を超えた諸条件が揃う必要があります。

また、再開後に各種安全措置が講じられるのは不可避で、それが顧客のクルーズ意欲にどう影響するか読めないという点にも、注意するべきでしょう。

【米国株動向】株価が暴落したカーニバルは今が買い場か?

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Demitrios Kalogeropoulosは、カーニバル株を保有しています。モトリーフール米国本社は、カーニバル株を推奨しています。

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