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日米におけるバフェット指数の推移|株式市場の割高を判断する指標の見方

「バフェット指数」という言葉をご存知でしょうか。

現在の株価が割高か割安かを判断する指標で、特に「暴落」を当てることで有名です。

もちろん、この指標だけで「いつ・どの程度の暴落が来る」のかを予見することはできません。

しかし、長期投資を行う場合、明らかに割高な水準では株式投資を控えるべきであり、その際の参考になります。それでは、バフェット指数の定義から見ていきましょう。

バフェット指数とは

「バフェット指数」とは、著名投資家のウォーレン・バフェット氏が現在の株式市場が割高か割安かを判断するための指標です。

株式時価総額と名目GDPを比較します。

株式時価総額とは、株価に発行済み株式数を掛けたものです。

個別企業なら企業を丸ごと買える金額になります。

世界の時価総額の順位は以下のようになっています

出典:グローバルノート

GDPとは、「国内で生産された付加価値の合計(通常は1年)」のことです。

「付加価値」とは儲けや利益のことです。GDPが増えているということは、付加価値(利益)が増えているので、景気が拡大していることを意味します。

付加価値の合計を表したものを「名目GDP」、名目GDPから物価変動を除いたものを「実質GDP」といいます。

バフェット指数では、「名目GDP」を使用します。

世界の名目GDPは以下のようになっています。

出典:グローバルノート

時価総額・名目GDPともに、

1位 アメリカ

2位 中国

3位 日本

となっていることがわかります。

元々は、米国市場の動向を見るのに使われていましたが、現在では証券市場が発達した先進国でも有効だといわれています。

バフェット指数の計算方法

バフェット指数の計算方法は以下のようになります。

  • バフェット指数=株式時価総額 ÷ 名目GDP × 100

一般に、バフェット指数が100を上回ると暴落の警戒が必要だと言われています。

海外におけるバフェット指数

米国市場では、株式時価総額として、Wilshire5000が使われます。

Wilshire5000とは、ウィルシャー・アソシエイツ社が算出・公表する代表的な株式指数です。

NYSE(ニューヨーク証券取引所)、NYSE American、NASDAQ(ナスダック)で取引されている米国に本社を置く全ての企業を対象としており、米国の株式市場を最も広範囲にカバーする株価指数となっています。

米国株の指数はNYダウだけではない。代表的な指数を覚えましょう

バフェット指数の推移は以下のようになります。

出典:gurufocus

gurufocusでは、

  • 90%~115% やや過大評価
  • 115%以上  非常に過大評価

と定義しています。

過去の例では、2000年のITバブルが148.50の高値となっています。

また2007年サブプライショック時で110.10の「やや過大評価」を示していました。

2018年は9月に146.70とITバブルに匹敵する高値に迫っており、高値警戒感がでていたことがわかります。

その後、タイムラグがあったものの、NYダウは12月に大幅な下落となりました。以下はNYダウのチャートです。

出典:SBI証券

日本におけるバフェット指数

日本においては、東証1部の時価総額を使います。

出典:日経平均株価AI予測

日経平均株価AI予測では、100を暴落の危険水準としています。

過去の例ではバブル崩壊時の1989年12月が145、2007年サブプライムショック時に108となっています。

ただし、2007年から長期間にわたって100を超えてきていて、長期間にわたり120前後の値動きとなっています。

バフェット指数のメリット

過去の暴落時はバフェット指数が大幅に上昇していたことがわかります。

相場の過熱感を見る上で有効な指標だということがわかります。

また、株式時価総額を名目GDPで割るという簡単な計算で求めることができるので、わかりやすいというメリットがあります。

バフェット指数のデメリット

バフェット指数は、100%を超えると割高だと考えられますが、100%を超えたからといって、すぐに暴落が来るわけではありません。

100%を超えてから数年ほど経って暴落する場合もあるので、ピンポイントで暴落時期が分かるというものではありません。

ただし、現在の株価が割高か割安かの判断材料にはなり、100%を超えた状態が続くと暴落の危険性があると判断できます。

まとめ

今回は、米国市場と日本市場の「バフェット指数」について見てきました。

米国のITバブル崩壊やサブプライムローンショック、日本のバブル崩壊前には、バフェット指数が上昇していたことがわかります。

ただ、警戒レベルとされる100を超えても、すぐに暴落が起こるというわけではありません。

2017年以降の日本のように100を大きく超えて数年推移することがあります。

しかし、株式市場が割高になっているという判断はできるので、積極的な買いは控える、他のテクニカル指標と組み合わせて売りを考えるなど、投資戦略を組み立てることができます。

米国では、世界一の投資家として有名な「ウォーレン・バフェット氏」が用いているということで注目されている指標です。

株式投資の判断材料の1つとして「バフェット指数」を役立ててください。


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