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2019年注目の米国デジタルメモリ関連銘柄3選

モトリーフール米国本社、2019年1月10日投稿記事より 

デジタルメモリ事業は、景気循環的(シクリカル)です。

シクリカル銘柄とは?ディフェンシブ銘柄との違いとメリット・デメリット

需要より供給が少ない期間は、メモリチップ製造業者に高い利益をもたらし、その後、供給が過剰になるにつれ利益が低下していきます。

一部のウォールストリートのアナリストが予測したように、デジタルメモリ事業は2018年中頃に利益率のピークをつけ、その後デジタルメモリ株式は下落しました。

株価が急激に下落したため、一部の株式はバーゲン価格となっています。

しかし、メモリ株式の弱気相場は、ある時点で収束するのではないでしょうか。

不況時にメモリ株式を購入すると、最終的に利益を得られる可能性が高いといえます。メモリ関連株式は、マイクロン・テクノロジー(ティッカー:MU、以下「マイクロン」)、シーゲイト・テクノロジー(ティッカー:STX、以下「シーゲイト」)、およびネットアップ(ティッカー:NTAP)です。

デジタルメモリ業界の王:マイクロン

マイクロンは、メモリチップに特化した最大の半導体企業です。

テクノロジー業界のほぼすべてをカバーする幅広い製品ポートフォリオを備えた同社の業績は、2016年に株価が底を打って以来、好調に推移しています。

しかし、2019年度の第1四半期(2018年11月29日までの3ヶ月間)までの売上は前年比で増加し続けましたが、来四半期は売上高が2桁減少すると予想されています。

この減速は、数多くのアナリストの予想通りとなりました。

アナリストの警告が出されてから、マイクロン株式は約50%下落しました。

しかし、同社としては、データセンターや自動運転などからの新たな需要に支えられ、2019年後半までには再び成長軌道に戻るものと考えています。

マイクロンの株価は、記事公開時点でPBR1.1倍で取引されています。

過去は、1.0倍近いPBRは、マイクロンが底値であることを示してきました。

経営陣も、第1四半期中に新たに100億ドルの自社株買いを承認しており、経営陣も、現在の同社の株式を割安と見ています。

ハードディスクドライブに強みを持つ企業:シーゲイト

昨年、ハードディスクドライブ(以下「HDD」)メーカーのシーゲイトの株価は急落しました。

2018年春にピークを迎えて以来、売上高と利益が上昇し続けているにもかかわらず、株価は40%近く減少したのです。

なお、2019年度第1四半期の売上高は前年同期比14%増、利益は77%増でした。

歴史的に、同社のようなHDDメーカーは、その利益の大部分をPCの販売から得てきました。

しかし、HDDは他の種類のメモリよりも費用対効果が高いため、データセンター業界および他の大企業用途向けの記憶装置にも利用されています。

裾野が広がっているようにも見えます。

2019年第2四半期の売上は、前年同期の29億ドルの売上に対し、27億ドルから27億5000万ドルに落ち込むと経営陣は見ています。

また、売上総利益率も長期的な見通しである29%から33%の下限になると予想しています。

シーゲイトの循環的な変動は同業他社よりも小さい傾向にありますが、足元の業績の弱さが株価の下落している要因です。

しかし、同社の株価は一株当たりフリーキャッシュフローの5.6倍です。

したがって、同社の6.6%の配当利回りは、そのフリーキャッシュで簡単にカバーできます。

業績が今後堅調であるかどうか見極めが必要ですが、注目に値する企業の一つだと言えます。

メモリとクラウドをつなぐ企業:ネットアップ

ネットアップはストレージデバイスのメーカーですが、メモリからクラウドへのアクセスを提供するトップ企業でもあります。

ビッグデータとその分析は、近年の業務管理において重要性を増しており、同社の一連のサービスにとって追い風となっています。

しかし、2018年に急上昇した株価は、ここ数ヶ月で一気に急落しました。

2019年度第2四半期(2018年10月26日までの3ヶ月間)の売上高は前年同期比7%増加し、利益は33%増加しました。

しかし、経営陣は第3四半期中に成長は減速し、売上は前年同期比2%増、利益は13%増に留まると見ています。

同業者は、メモリチップ価格の下落により大幅に減速していますが、同社はゆっくりと成長しています。

これは、クラウドサービスへの投資によるものです。

もちろん、デジタルメモリの需要が悪化すると、同社の成長率が低下するリスクはあります。

しかし、2.7%の配当利回りを考えると、同社株式は注目に値するものだと思われます。

まとめ

2018年、デジタルメモリ株式は投資家を大きく裏切りました。

それは、歴史的に不安定な業界の株式を所有していることの宿命です。

しかし、デジタルメモリの需要は回復し、株価は回復するシナリオも考えられます。


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