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荒れる米国相場、リバウンド狙いで注目したいETF3選

新型コロナウィルスの影響で世界の状況は一変しました。

特に金融の中心地であるニューヨークはロックダウンにより経済活動は生活必需品などを除いて完全にストップしています。

コロナウイルスのワクチンの完成まで1年半かかるといわれるなか、混乱を極める世界経済は景気後退期へと突入しています。

今回は荒れる米国相場でいかにリバウンド狙うのか、注目のETFについて解説していきます。

米国経済の現状と今後の注目ポイント

米国では外出禁止令を出した州が30まで到達しました。

これにより、米国の新規失業保険申請件数は661万件を超え、3週間の合計は約1680万件と予想を超える高水準となりました。

州別で見るとカリフォルニア州が最多の92万5000件となっています。

この数字をどのように考えるべきなのかを知ることで、米国経済の現状をよりリアルに実感できるはずです。

まず今回の不況で最もダメージを受けたのがサービス業です。

米国での雇用全体の8割に該当する為、金融セクターがダメージを受けたリーマンショックとは根本的に異なる不況です。

その為、今回は新規失業保険申請件数が予想を遥かに超える高水準となったのです。

しかしこの数字だけを見ていても実体はつかめません。

米国は日本と雇用形態が異なり、働いた賃金を2週間に1度貰うのが一般的です。

その為「失業」の基準がとても曖昧であり、「無収入」という状態を証明さえできれば失業保険を貰うことができます。

つまりロックダウンで「自宅待機」を強いられた無収入の方は新規失業保険申請をすることが可能です。米国と日本では労働条件が大きく異なるのです。

今後の注目ポイントとして、新型コロナウィルスの影響下で経済が確実に低下するなかで、どこにお金が流れていくのかを考察することと、しばらくボラティリティの高い市場が予想される中で、短期相場におけるトレードによって大きなリバウンドを狙うことも選択肢の一つであるといえるのです。

注目したい短期相場

米国経済の動向を見るには、FRBの一連の景気支援策の意図を理解することで実体経済が見えてくるのです。

例えば「MSNLF(Main Street New Loan Facility)」という新規ローンの貸し出しをしていますが、これは売上高25億ドル以下で従業員1万人以下の企業を対象としています。

このMSNLFは本来、民間銀行の役割と重なっており、なぜFRBが発表したかというと、銀行への融資などの事務作業のさらなる効率化・スピード化を求めるだけでなく、中規模以下の企業の経済活動が事実上動いていないことを意味しています。

つまりFRBの景気刺激策によってマーケットは好感を一時的に示していますが、未だ不透明な社会情勢下においては期待値が織り込まれた相場ともいえるため、今後2番底、3番底がやってくる可能性は否定できません。

だからこそ、暴騰と暴落時に何を買うべきか、投資家は事前に検討しておくことが大切なのです。

リバウンド狙いで注目したいETF

3月に恐怖指数(VIX)はリーマンショック以来の80を超えましたが、恐怖指数(VIX)のピークとダウ平均の底値は過去のデータを見ると数ヶ月のタイムラグがあります。

世界経済が落ち着くのはもう少し時間がかかるはずです。

今後は外出禁止令が解除となるタイミングなどで株価が大きく変動することが予想されます。その際に短期のリバウンド狙いのETFをいくつかご紹介します。

パワーシェアーズQQQ信託シリーズ1(NASDAQ:QQQ)

米国籍ETFのなかでもナスダック100指数への連動を目指す設計となっています。

ナスダックには米国3000社以上の銘柄が上場していますが、そのなかでも企業の上位100社が組み入れられており、特にIT関連株の影響が大きいことや金融セクターが対象外であることも特徴です。

構成銘柄数100社、信託報酬0.20%

テクノロジー・セレクト・セクターSPDRファンド(NYSEARCA:XLK)

マイクロソフトやアップルなどのハイテク株を中心に設計されています。

産業比率としてはソフトウェアや情報技術、半導体や通信機器などの企業が組み込まれています。

日本人になじみの企業が多く、景気上昇局面でのハイパフォーマンスに期待が持てると思います。

S&P500よりもリターンが高い要因として、ハイテク株が好調さを牽引してきたからです。

構成銘柄数68、信託報酬0.13%、投資対象は米国です。

一般消費材セレクト・セクターSPDRファンド(NYSEARCA:XLY)

ロックダウンにより消費全般に深刻な影響を与えていることを考えれば、外出禁止令が解除された場合、大きな上昇局面を迎えるはずです。

一般消費材とは小売業、ホテル、観光、レジャー、自動車産業など景気に左右されやすい産業のことを指しています。

構成上位10銘柄はアマゾン、マクドナルド、ナイキ、スターバックスなど、日本人になじみの多い企業が多いことも特徴です。

またアマゾンの株価比率が全体の2割を超えており、アマゾンに左右されやすいことも覚えておきましょう。過去10年の利回りはS&P500よりも高い成績を残しています。

構成銘柄数は65社、信託報酬0.13%、投資対象は米国企業です。

おわりに 株を買うより時を買え

「株を買うより時を変え」という相場格言がありますが、これは投資対象の株を買うことよりも購入するタイミングが重要であるという意味です。

もちろん一番大きなリターンを狙うには底値で買い天井で売ることが利益の最大化へと繋がりますが、それを正確に当て続けられる投資家はいないでしょう。

そのため、今回のような相場局面では、今後の2番底、3番底を警戒しながら上昇局面を迎えたタイミングで複数回に分けて投資をすることが効率的です。

頭と尻尾を狙いすぎないことが最後まで生き残る投資家に必要な哲学でもあるのです。

今こそ過去の相場を振り返り、いかに人類が同じような歴史を繰り返しているのかを学ぶ姿勢が大切ではないでしょうか。

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米国株式市場で株価が急上昇していますが、株式市場と米国経済の現状が一致しない理由をレポートとしてまとめています。

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免責事項と開示事項 記事の作者、鈴木林太郎は記事内で言及されている銘柄を保有してはいません。記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資アドバイスではありません。

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