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【米国株動向】配当利回りが5%以上のハイテク株5銘柄

出典:Getty Images

モトリーフール米国本社、2020427日投稿記事より

JPモルガン・アセット・マネジメントが2013年に発表したレポートによると、配当株のリターンと無配銘柄のリターンの間には明確な差があります。

1972年から2012年の間に配当の支払いを開始して増配した上場企業の年率リターンが平均9.5%だったのに対し、無配の企業の同じ期間の年率リターンは平均1.6%でした。

あまり知られていないかもしませんが、通常はグロース株と思われているハイテク銘柄の中にも高配当銘柄が数多くあります。

以下、配当利回りが5%以上の堅実なハイテク株5銘柄を紹介します。

ブロードコム:5Gとデータセンターが成長を牽引

半導体メーカーのブロードコム(NASDAQ:AVGO)は高成長を維持しているにもかかわらず、半導体セクターの中で最も堅実な配当銘柄の一つです。

同社の四半期配当は10年足らずの間に1株当たり0.07ドルから3.25ドルに成長し、配当利回りは5%とS&P 500の平均の2倍を上回っています。

同社の今後の成長要因は二つあります。

一つは、5Gネットワークの展開です。

携帯電話会社が5Gのサービス範囲を拡大し、消費者が5G対応の携帯電話に買い替えるにつれて、スマートフォン向け無線半導体メーカーである同社への需要は今後数年にわたり拡大する見込みです。

もう一つの成長要因は、データセンターへの依存度の高まりによる恩恵です。

特に5Gの普及によってデータのダウンロードがこれまで以上に容易になるため、クラウド・データストレージの設置台数が増加し、ひいては同社のデータセンターで使うスイッチおよび無線ネットワーク向け半導体への需要が高まると期待できます。

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AT&T:5Gと動画ストリーミングサービスが内部成長を加速

通信大手AT&T(NYSE:T)に2桁台の成長を求める株主は少ないでしょう。

むしろ注目されるのは、同社が毎年安定した業績を上げ、配当利回りが7%を超えていることです(執筆時点)。

しかも同社には、近い将来に構造的な成長を加速させる可能性のある2つのカタリストがあります。

一つは、5Gネットワークの展開です。

5G携帯通信インフラへの投資は決して安いものではありませんが、長期的には十分に報われるでしょう。

5Gへの移行がデータ消費量の増大を促す見込みで、同社の内部成長にプラスの影響を与える可能性があるからです。

もう一つのカタリストは、今年5月にサービス開始が予定されている動画ストリーミングサービスHBO Maxです。

HBO Maxと、2018年に買収が完了したタイムワーナーのコア資産(ケーブルテレビ局のターナー・ブロードキャスティング・システムやCNNなど)が動画ストリーミング・ユーザーを競争相手から奪い取ると期待されます。

ウエスタンデジタル:ゲーム機の世代交代とデータセンターの成長が追い風

データストレージ機器およびソリューション企業であるウエスタンデジタル(NASDAQ:WDC)の株価はこの数カ月、新型コロナウイルスを巡る懸念とストレージの供給過剰を背景に大幅に下落しています。

しかし同社は2つのカタリストの恩恵を受けようとしています。

短期的なカタリストは、ゲーム機におけるストレージ需要の急増が確実であることです。

2020年のホリデーシーズンには次世代ゲーム機が市場に出回る見通しで、同社のクライアント・デバイス部門の四半期当たり売上高は20億ドルを大きく上回る可能性があります(過去1年間の四半期売上高は16億~18億ドルで推移)。

もう一つのカタリストはデータセンターの成長見通しです。

在宅勤務の奨励と5Gの展開がデータ需要を底上げし、クラウドの重要性がかつてなく高っています。

これは、ソリッドステートドライブが今後数年にわたり同社を成長させる主要な原動力となる可能性が高いことを意味します。

同社は依然として景気循環の影響を受けやすい企業ですが、現在の5.1%の配当利回りは強固と思われます。

モバイル・テレシステム:10.8%の高い配当利回りを誇るロシアの通信大手

本稿で取り上げる銘柄の中で最も配当利回りの高いハイテク株がロシアの通信大手、モバイル・テレシステムズ(NYSE:MBT)です。執筆時点の利回りは約11%です。

同社の今後の成長要因は携帯通信インフラの5Gへのアップグレードと思われます。

ロシア国民が5G対応携帯電話へのアップグレードに期待を寄せていることを踏まえると、同社は大きな恩恵を受けると考えられます。

ロシアは携帯電話普及率が最も高い国の一つであり、データ通信は利益率の高いサービスです。

同社が主要都市におけるデータ使用量増加の受益者となることは間違いありません。

同社はここ数年、収益チャネルを拡大して構造的な成長力を高めるため、銀行を買収したりクラウドサービス事業を育成したりするなど経営多角化に取り組んでいます。

IBM:クラウド事業が急成長、コスト削減も奏功

最後に紹介するのは、変革への取り組みを現在行っているIBM(NYSE:IBM)です。

同社はクラウドコンピューティングへの移行に乗り遅れたため、過去6年の大半で前年比減収となりましが、クラウドに再び注力したことが報われ始めています。

同社は2019年にLinuxベンダー、レッドハットの340億ドルでの買収を完了しました。

レッドハット部門の2020年第1四半期の売上高(為替調整後)は前年同期比20%増加しました。

ここで重要なのは、IBMの第1四半期の総売上高のほぼ31%をクラウドが占めたことです。

クラウドの売上高は急速に伸びており、利益率は堅調です。

このことは、同社がようやく構造的な成長を取り戻すときが近付いていることを示唆しています。

IBMの既存事業は、売上高が減少する中でコストを削減し、それが利益率の改善に貢献しています。

過去12カ月間のフリーキャッシュフローは総額116億ドルに上り、増配を阻む問題はほとんど見当たりません。

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配当利回りが高く安定した値動きの株は、安定した配当収入をもたらし、株価の乱高下からストレスを受けずに、株を保有し続けることができます。また、多くの米国株は四半期毎に配当を支払うので、リタイヤ層に向いています。

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Sean Williamsは、AT&T株を保有しています。モトリーフール米国本社は、ブロードコム株を推奨しています。

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