The Motley Fool

これからの社会で注目すべきインフラ銘柄

安定したキャッシュフローとこれからの社会で需要を高めていく魅力的な投資先として、REITやインフラファンドにも注目していきたいと思います。

残念ながら2020年3月末日時点において、日本国内で特定口座に対応する主要な証券会社からは購入することができませんが、外国証券をお持ちの方は是非検討してみてください。

アメリカン・タワー(NYSE: AMT)

アメリカン・タワーは米国や欧州、アジアなど幅広い地域において、無線通信向けのタワーを有しており、それを貸し出すことで賃料を得ています。

携帯電話や無線通信などを提供する企業はアメリカン・タワーの電波塔を借り、様々な機材・設備を導入することで基地局として運営をしています。

主要な顧客としてAT&Tやベライゾンなど、大手通信事業者が挙げられます。

現代において携帯電話や無線通信は必要不可欠なものとなっており、今後は5GやIoTなどテクノロジーの進化に伴いその需要は高まっていくことでしょう。

特に5G通信は従来の通信と比べ伝送距離が短いため、多くのアンテナが必要になる可能性も高く、強気な賃料設定にしても空室(空塔?) になりにくいことから安定して高い収益を上げられることでしょう。

また、アメリカン・タワーはREITとして上場しているため、この収益は分配金として投資家に還元されます。

今は価格の上昇もあり分配金利回りは1.64%と低いですが、今後の分配金成長率に期待したいところです。

懸念があるとすれば、5Gの「伝送距離の短さ」を補うため、信号機にアンテナを埋め込むなど、「電波塔」に代わる画期的なアンテナ技術が普及することでしょうか。

電波塔自体は土地を大きく使うため立地が限られること、管理コストがかかるため、需要が減った場合は大きな打撃を受けることになります。

しかし、狭い日本国内、特に都市部においては多く設置された信号機を活かすことができますが、交通インフラが未発達な新興国や、広大な土地を持つ米国においては電波塔に頼らざるを得ない地域も多く、その傾向は簡単には解消しないことでしょう。

プロロジス(NYSE: PLD)

プロロジスは米国や欧州、アジアなど幅広い地域において、物流施設を有しており、それを貸し出すことで賃料を得ています。

また、物流施設の開発も行っています。

2020年2月末日時点のデータによれば、7560万㎡の運営延床面積、3840棟の運営施設を持ち、サステナブルな企業としても高い評価を得ています。

通信販売の流行により物流設備の需要は増していますが、直近ではコロナウィルスや米中貿易戦争などにより、ややネガティブな要素も目立つでしょうか。

個人的には景気後退時期には物流が弱まるため、相対的に物流設備の需要は弱まるだろう、と考える反面、「物流の効率化が図れる設備」、「好立地でアクセスのよい物流施設」の需要は長期的に増していくと考えています。

これは、通信技術やオンラインコンテンツの拡充により人々が「すぐに受けられるサービス」に慣れてしまったことが理由に挙げられます。

データやサービスはインターネットを経由してすぐに受けられますが、物理的なものを運ぶことは物流に頼る他、手段がありません。

立地が悪く、注文から長く待たされるようなサービスではエクスペリエンスが低下します。

これを防ぐために、ECサイトや製品販売の競争が激しくなればなるほど「優秀な物流設備」のニーズは増していくと考えられます。

また、ITが人々の生活に浸透し、データセンターやエッジ拠点に多くのサーバーやネットワーク機器が設置されるようになっています。

これらは多くの企業が提供するいくつものサービスの要であり、機器の故障に対して素早く修理がなされなければなりません。

現在でも主要なデータセンター付近にはパーツ配備がなされていると思いますが、その5Gなど通信の発達によりエッジ拠点が増えれば増えるほど、そこへのアクセスに優れた物流施設の需要が高まっていくことでしょう。

プロロジスもREITとして上場しているため、収益の大半は分配金として投資家に還元されます。

こちらも価格が上昇し続けており、分配金利回りは2.14%と高くありません。

需要の高まりとともに、今後も分配金が成長していくことに期待したいです。

ブルックフィールド・リニューアブル・エナジー・パートナーズ(NYSE: BEP)

ブルックフィールド・リニューアブル・エナジー・パートナーズは米国やカナダ、欧州など幅広い地域に太陽光発電、風力発電、水力発電などの再生可能エネルギー発電設備を有する公益企業で、リミテッドパートナーシップの形態をとっています。

世界のテクノロジーの進化が進む中でエネルギー需要は増していくことでしょう。

AI、IoT、電気自動車を始め、クラウドやSaaSなど電力に頼った製品、サービスは年々開発され、人々の生活の中で利用されています。

もはや電力を使わない生活など考えにくいわけですが、ESGやSDGsが注目される中で、CO2排出量削減のため、従来型の化石燃料による発電には限界があります。

つまり、電力の需要が高まるが従来型の発電では賄いきれなくなった時、例えコストが高くともクリーンなエネルギーの供給手段として再生可能エネルギーにシフトせざるを得なくなっていくわけです。

そのため、再生可能エネルギー市場は今後も成長が期待できること、さらに1年間のトータルリターンが98.96%と、圧倒的なリ株価成長後の現在でも3.85%と高い配当利回りであること、公益事業の特性から、短期的な景気サイクルや海外との貿易などの影響を受けにくく安定した事業を継続できることから、引き続き注目すべき銘柄と言えるでしょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

時代の変遷により様々なビジネス形態が生まれていく中で、そのビジネスを支える設備や施設などの「インフラ」の需要はこれからも高まっていくことでしょう。

これらの銘柄が提供する設備を利用する企業からすれば需要増加による競争激化、利用料増加などは「コスト」になるわけですが、インフラ銘柄を保有する事で企業から見たコスト増も、投資家のリターンに繋げることができるかもしれませんね。


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