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ディフェンシブ銘柄のメリット・デメリットを把握して株式投資に役立てよう

景気が悪化して株価が下落すると「ディフェンシブ銘柄」という言葉をよく聞くようになります。

ディフェンシブ銘柄とは、景気動向に左右されない安定的な業種の銘柄のことです。

今回は、ディフェンシブ銘柄の定義や該当する業種、メリット・デメリットについて詳しく解説していきます。

ディフェンシブ銘柄とは?

ディフェンシブというのは、「防御的な」という意味です。

景気の変動を受けにくく、業績が安定している業種を「ディフェンシブ関連」といい、業種に属する銘柄を「ディフェンシブ銘柄」といいます。

ディフェンシブ銘柄は、景気動向に業績が左右されにくく、景気後退局面で株式市場の主役になります。

これは、景気後退期でも業績がほとんど変化せず「守りに強い」と考えられているからです。

ディフェンシブ銘柄は「内需株」として扱われます。

内需株とは、事業の基盤が国内にあり、国内景気(内需)が好調なときに業績の拡大が見込める銘柄です。

現在の株式市場は外国人投資家が売買代金の約6割を占めています。

ですから、米国市場など海外市場の動向の影響を強く受けます。

ディフェンシブ銘柄は、そうした海外の市場動向にも影響を受けにくく、比較的安定的な値動きをします。

投資におけるディフェンシブと反対の言葉

投資におけるディフェンシブ銘柄と反対の言葉は、シクリカル銘柄(景気敏感株)です。

シクリカル銘柄は、景気の動向によって業績や株価が大きく左右されます。

国内景気だけでなく、世界景気にも影響を受けるので、海外の市場動向にも大きな影響を受けます。

シクリカル銘柄は、電気や自動車などの製造業や、製造業へ素材を提供する鉄鋼や非鉄などの素材関連銘柄が多くなっています。

シクリカル銘柄は、景気が好調の時に株価が大きく上昇するものの、景気後退期では株価が下落しやすくなります。

株式投資をする際は、景気動向によってシクリカル銘柄のパフォーマンスが良い局面(景気拡大期)と、ディフェンシブ銘柄のパフォーマンスが良い局面(景気後退期)があります。

どの産業がシクリカル、ディフェンシブに属しているかを把握しておくことで株式投資のパフォーマンスは大きく変わるので、きちんと確認しておきましょう。

それでは、どの業種がディフェンシブ銘柄に該当するのかを見ていきましょう。

シクリカル銘柄とは?ディフェンシブ銘柄との違いとメリット・デメリット

ディフェンシブに該当する業種

東京証券取引所では、東証1部銘柄を33業種に分類しています。

そのうち、ディフェンシブ銘柄に該当する業種は次の通りです。

  • 電気・ガス業
  • 食料品
  • 医薬品
  • 陸運業(鉄道)
  • 情報・通信業

これらの業種別株価指数はリアルタイムで確認することができるので、参考にしてみてください。

リアルタイム株価指数(日本取引所グループ)

ディフェンシブ銘柄には、公共サービスや医薬品・食品など生活に欠かせない「生活必需品」です。

具体的な銘柄は以下のようになります。

電力

東京電力(9501)、中部電力(9502)、関西電力(9503)

ガス

東京ガス(9531)、大阪ガス(9532)

食料品

日本ハム(2282)、アサヒグループ(2502)、味の素(2802)

医薬品 

武田薬品工業(4502)、アステラス製薬(4503)、田辺三菱製薬(4508)

鉄道

東日本旅客鉄道(9020)、西日本旅客鉄道(9021)、東海旅客鉄道(9022)

通信

NTT(9432)、KDDI(9433)、ソフトバンク(9434)、NTTドコモ(9437)

続いて、ディフェンシブ銘柄のメリットを見ていきましょう。

ディフェンシブ銘柄のメリット

続いて、ディフェンシブ銘柄のメリットを見ていきましょう。

値動きが安定している

ディフェンシブ銘柄は業績が安定しているので、株価も安定しています。

生活必需品は生活に必要なため、景気が悪化しても影響が限定的です。

特に、電力・ガス・鉄道といったインフラ系は国内の顧客を中心に事業を行っています。

海外の不景気や株価動向の影響を受けにくく、不景気でマーケットが下落傾向にある時は、安定を求めてディフェンシブ銘柄が買われやすくなります。

ですから、景気後退期にディフェンシブ銘柄の人気が高まるのです。

配当利回りが高い

ディフェンシブ銘柄は、すでに成熟した安定企業がほとんどです。

株価の上昇があまり期待できない代わりに、株主対策として配当金を増やす傾向にあります。

業種別で見ると、電力、医薬品や通信は特に高い傾向にあります。

配当利回りとは、配当金を株価で割った数値です。

代表的な高配当利回り企業を見てみましょう(2018年12月時点)

  • 電力

中国電力(9504)…3.51%

関西電力(9503)…3.01%

  • 医薬品

武田薬品工業(4502)…4.70%

田辺三菱(4508)…3.55%

  • 通信

ソフトバンク(9434)…5.58%

NTTドコモ(9437)…4.47%

KDDI(9433)…3.87%

東証1部の平均配当利回りは2.1%前後です。

ディフェンシブ銘柄の配当利回りの高さが分かると思います。

実は、この配当利回りの高さも、下落相場に強い要因となっています。

もう一度配当利回りの計算式を見てみましょう。

配当利回り(%) = 配当 ÷ 株価

配当利回りは株価が下がるほど上がります。

ですから、下落相場では配当利回りの魅力が上がるので、株価の下支え要因となるのです。

ディフェンシブ銘柄のデメリット

それでは、デメリットについても見ていきましょう。

値上がり益を得るには不向き

ディフェンシブ銘柄は業績が安定しているので、短期間で株価が大きく上昇するということは少ないです。

特に、日経平均株価など指数が大きく上昇する局面では、ディフェンシブ銘柄は物色対象外で、シクリカル銘柄に比べるとパフォーマンスが見劣りします。

株式の利益には、値上がり益である「キャピタルゲイン」と、配当や株主優待などの「インカムゲイン」の2種類があります。

ディフェンシブ銘柄は、「インカムゲイン」向けの投資対象だといえるでしょう。

ディフェンシブ銘柄でも下落することがある

ディフェンシブ銘柄といえども株式であることに違いはないので、元本が保証されているわけではありません。

海外市場の動向を受けにくいとはいえ、リーマンショックや東日本大震災など、大きなパニック相場ではディフェンシブ銘柄も売られてしまうので注意しましょう。

東日本大震災では、ディフェンシブ銘柄とされていた東京電力が大きく売られました。

「ディフェンシブ銘柄だから安心」とはいえないので、必ず複数の銘柄に分散投資をしてリスクを抑えるようにしましょう。

まとめ

ディフェンシブ銘柄のメリットは、次の2つです。

  • 景気動向に影響を受けにくく、値動きが安定している
  • 配当が高いのでインカムゲイン狙いの投資向き

ただし、株式投資なので元本や配当が保証されているわけではないことに注意しましょう。

どのような業種・銘柄がディフェンシブ銘柄に該当するかを把握して、株式投資に役立ててください。


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