The Motley Fool

米国ETFの魅力と、その具体的な買い方について

ETFとは証券取引所に上場し、株価指数などに代表される指数への連動を目指す投資信託のことです。

「Exchange Traded Funds」の頭文字をとりETFと呼ばれています。日本語では上場投資信託と言う意味になります。

インデックス投資信託と異なり、ETFは上場しているため、マーケットが空いている時間はいつでも購入できます。

ETFの代表的な商品として、日本では「東証株価指数(TOPIX)」に連動するETFがあります。

TOPIXとは、東京証券取引所によって発表される、東証第1部の全銘柄の動きを反映した株価指数のことで、TOPIXに連動するETFは、TOPIXの値動きとほぼ同じ値動きをするように運用されます。

つまりこのETFを保有することで、TOPIX全体に投資を行っているのとほぼ同じ効果が得られます。

米国でも同じように様々な指数に連動したETFがあります。

今回、米国ETFの魅力と、その具体的な買い方について、解説しながら紹介していきます。

米国の高配当株式ETFの特徴やメリット・デメリットとは?

米国ETFの魅力と米国高配当ETF

インデックス投資信託とETFの異なる点で大きなものは配当金が出ることです。

インデックス投資信託では、配当金は分配されずに、そのまま再投資に自動的に回されます。

これはこれで、途中の税金の中抜きがないため効率が良いのですが、やはり現金で口座に配当金が振り込まれる、と言うのは魅力があります。

個別株でも配当金は出ますし、場合によって配当割合は個別株の方が高いのですが、1銘柄に集中するのは株式投資ではリスクを伴います。

いかにその個別銘柄の配当利回りが高くても、1社が倒産、あるいは株価が暴落してしまうとダメージが大きいからです。減配や無配になる危険も考慮する必要が出てきます。

ですので、投資先は出来るだけ分散させる必要があります。

しかし、自分で分散先を決めて何十銘柄を購入しようとすると、まず銘柄を適切に選定できるかが難しいですし、資金も大きくかかってしまいます。

その点、ETFは簡単で、代表的な米国ETFであれば数十から数百の銘柄をファンドのプロが選定し、セット販売されています。

ですので、個別に銘柄を選ぶ必要なく、しかも少額から購入可能になっています。

ただし、分散投資しているため、利回りの高い個別銘柄よりは配当金は少なくなってしまうデメリットはあります。

米国高配当ETFとしてはVYM(バンガード・米国高配当ETF)があります。

VYMは米国の代表的な高配当ETFでバンガード社が運営し、米国上場銘柄の中でも高配当な400社に分散して投資している商品です。

構成銘柄にはジョンソン&ジョンソンやエクソンモービルといった米国を代表する高配当株が含まれます。

ここで重要なのは投資対象の会社を分散させるだけではなく、業種が分散されていることです。

例えば、金融業界がぼろ儲けの時期でも不動産業界は低迷、あるいはその逆など、できるだけ相関の低いセクター同士を掛け合わせることで、同時期に一気に構成株価が下落するのを防ぐ効果があります。

VYMの場合は、金融、ヘルスケア、消費財、資本財、テクノロジー、消費者サービス、石油ガス、公益事業、通信、素材と満遍なく各業界に投資されている商品です。

次の高配当ETFはHDV(iシェアーズ コア米国高配当株ETF)です。

選択銘柄数は75個で、米国上場企業の中でも比較的、より高配当を出す企業に集中投資しています。

セクター比率としてはエネルギーや生活必需品、ヘルスケアが多めで、より景気に左右されにくいディフェンシブなETFと言えるでしょう。

最後にSPYD(SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF)です。

選択銘柄数は80個で、不動産業界と公益事業が多めです。

HDVと比較すると、やや景気に左右されやすく攻撃的なETFと言えます。

米国の高配当株式ETFならこれは外せない!「SPDRポートフォリオ S&P500高配当株式(SPYD)」について

そして投資信託でネックとなる信託報酬、いわゆる手数料ですが、これら3つのETFは驚くべきことに全て経費率0.08%以下です。

これはいわゆるインデックス投資信託よりも安い経費率になってます。

ただし、あくまで上場投資信託なのでマーケットでの購入手数料はかかります。

これは個別株を購入する時と同様で、米国株購入の手数料は概ね購入額の0.45%程度になります(消費税別途かかります)。

何れにしても非常に安い手数料で購入、運用が可能です。

それから、配当には当然ですが税金がかかります。

米国株なので、ちょっとややこしい二重課税の問題、と言うのがあります。

二重課税とは、まず米国内で10%の税金が引かれて、後に日本国内でさらに20%の税金を引かれたものが手残り、と言うことになります。

すなわち、ETFから表面利回りで4%の配当があったとしても、実際には2.9%ほどの手残りになってしまうと言うことです。

(外国税控除という申請をすると、国内の所得税・住民税が控除され多少かえってきます)

米国株の配当における税金の二重課税とは?外国税額控除をうまく活用する方法

米国ETFの購入方法

海外の株式を購入となると、ややこしそうですが、非常に簡単です。

わざわざ円をドルに為替返還する手続きも不要で、口座にある円のまま買い付けができます。

例えば大手ネット証券である楽天証券を例に出して、VYMの具体的な購入手順を示します。

  • 楽天証券HPの海外株式のページでVYMと検索する
  • 購入をクリックする(時間帯に注意;円貨決済であれば17:15から翌日5:00、外貨決済なら15:00から翌日5時)
  • 何株買うかを決定する(VYMであれば2019/12/7終値で1株92ドル、9987円

です)

  • 成り行き、指値を決める(成り行きとはその時点での株価、指値は値段を決定しておき、その価格になれば購入して欲しいというオーダーです)。初心者は成り行きでいいと思います。

以上、手順はこれだけです。

まとめ

  • ETFとは、米国株をまとめた投資信託で市場に公開されているもので上場投資信託という。
  • インデックス投資信託と異なり、分配金が出る。
  • 運用手数料はインデックス投資信託よりも安い傾向があるが、その分、購入時の手数料(0.45%税別)がかかる。
  • おすすめの高配当ETFは、VYM(バンガード・米国高配当ETF)、HDV iシェアーズ コア米国高配当株ETF)、SPYD(SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF)である。
  • 米国ETFの購入は円貨決済で簡単にできる。

今回、米国ETFの魅力と購入方法について解説してきました。

実際に購入、運用を考慮されている方の一助となれば幸いです。

フリーレポート配信

米国株式市場で株価が急上昇していますが、株式市場と米国経済の現状が一致しない理由をレポートとしてまとめています。

不況入りする中で米国株式市場が好調な3つの理由」はこちらからご覧ください。(メールアドレスの登録が必要です)

また、ツイッターやフェイスブックで最新情報を配信しております。

公式ツイッターアカウント公式フェイスブックアカウントをフォローする。

免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資アドバイスではありません。

最新記事