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【米国株動向】持ち続けることに意味がある、米国優良配当株3銘柄

モトリーフール米国本社、2020年1月26日投稿記事より

25年間以上配当を継続している企業からは、経営陣が株主を大事に考えており、かつ、市場競争に勝つ事業の強みがあることが読み取れます。

ここではそんな消費者関連銘柄を3つ紹介します。

1. マクドナルド

誰もが知るファーストフード・チェーンのマクドナルド(NYSE:MCD)は、この数年間多くの困難に見舞われました。

「食」についてますます神経質になる消費者への対応に追われる一方で、改革を推し進めていたスティーブ・イースターブルックCEOが昨年11月に解任されました。

同氏の経営手腕を失ったことは懸念材料でもありますが、マクドナルドというブランドはそれで揺らぐものではなく、同氏の残した功績は今後も株主にプラスに働くでしょう。

マクドナルドは数年をかけて注文やデリバリーのデジタル化や店舗の刷新を進め、来店者数と収益は大きく伸びています。

2019年第3四半期(7~9月)決算は予想を下回りましたが、既存店売上高および利益はここ数年、堅調な伸びを示しています。

株価はこの5年間で132%アップしました。

昨年9月の四半期配当はプラス8%で、これで1976年の配当開始以来、43年連続の増配です(25年以上連続で増配を行っている銘柄を「配当貴族」と呼びます)。

現金による株主還元は、2019年までの3年間で総額250億ドルになる計算です。

来年の予想株価収益率(PER)は25倍ですが、配当利回りは2.36%と平均を上回ります。

消費者の嗜好がシフトしている中でも、クラシック・ブランドとしての強さがあり、安定したインカム投資銘柄と言えるでしょう。

2. ハズブロ

1923年設立の老舗の玩具メーカーであるハズブロ(NASDAQ:HAS)は、G.I.ジョーやモノポリー、トランスフォーマー、スターウォーズなどの商品を手掛けています。

この5年間で株価は約2倍に上昇していますが、最近は米中間の貿易戦争のあおりをうけて苦戦。

特に中国からの輸入品への関税引き上げの影響が、商品在庫の不足などに表れ、昨年第3四半期の売り上げは米国とカナダで前年同期比2%のマイナスとなりました。

しかし全体では事業は長期的に順調を持続しています。

子どもの遊びのツールがデジタル中心へとシフトし、デジタル体験分野での高い成長が業績を支えています。

「マジック:ザ・ギャザリング」(デジタルカードゲーム)などの好調で娯楽・ライセンス・デジタル部門の第3四半期売り上げは20%アップしました。

昨年、番組制作・配給会社のエンターテインメント・ワンを買収し、今後、テレビ、映画、ゲーム関連事業の強化が期待されます。

現在の予想PERは20.7倍で、配当利回りは平均を上回る2.59%。1981年以降、配当を継続している企業です。

3. プロクター・アンド・ギャンブル

P&G(NYSE:PG)は、生活必需品セクターの究極の「バイ・アンド・ホールド」銘柄です。

1890年から毎年配当を行っており、増配も63年連続で、貴族というより既に「配当王」の領域です。

現在の予想PERは24倍、配当利回りは2.36%です。

洗濯用洗剤から歯磨き粉まで、馴染みのあるブランドを広く取り扱いますが、こうした日用品を消費者は経済の状況によらず、必ず買い求めます。

株価は昨年、増収増益の決算が好感され36%上昇しました。

2015年に就任した現在のデビッド・テイラーCEOの、商品の優位性が強い分野に投資を集中する戦略はうまくいっているようです。

2019年6月期の既存事業売上高は前年比5%アップと好調でしたが、2020年6月期は現時点までで、さらに上をいく6%アップとなっています。

再投資でリターンはさらにアップ

配当金は再投資を選択し、株で受け取ることで、こうした優良配当銘柄のインカム効果はさらに高まります。

マクドナルド株の場合、過去20年間のリターンは432%ですが、配当を再投資していた場合は758%になります。

これを元手10,000ドルの投資で考えた場合、52,000ドル(再投資なし)と85,000ドル(再投資あり)となり、期間が長くなれば差はさらに大きくなります。

つまり配当利回りが特別高くなくても、継続して配当を出している銘柄であれば同じ効果が得られます。

ただし必要なのは、忍耐です。


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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Daniel B. Klineは、記事で言及されている株式を保有していません。モトリーフール米国本社は、ハズブロ株を保有し、推奨しています。

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