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必ず押さえておくべきテーマ、2020年も引き続き注目するべき、米国AI関連銘柄5選

世界的な会計事務所であるPwCによると、人工知能は今後10年間で世界経済に15.7兆ドルもの効果をもたらす可能性があるとのことです。

またハイテク市場情報企業のCB Insightsによると、人工知能関連事業の資金調達は2011年の2億8,200万ドルから2015年には23億9,000万ドルに急増しました。

一方、既存システムへのAI導入によるコスト削減、AIによる新しいサービスやハードウェアによる売上が、大きな利益を生むと予測しています。

AIが人間から仕事を奪うのではないかと多くの人が心配していますが、そんなことはありません。

調査会社ガートナーによると、AIは2020年に米国で180万人分の雇用を代替します。

しかし、その代わりに新たに230万人分の雇用を生み出すと予想されており、差し引きでは雇用を創出することになります。

この記事では、2020年以降も大きな波となるであろう「AI・人工知能」関連銘柄を紹介します。

アルファベット(GOOG

アルファベットが親会社のGoogleは、AI(人工知能)関連サービス展開で注目を集めており、検索機能の改善、オンライン広告の最適化、Google翻訳アプリなど、ビジネスの多くの部分でAIを使用しています。

主力の広告事業では、どの広告をどのオンラインユーザーに提供するかを瞬時に決定するためにAIを使用します。

そのAIを最も活用している事業は、実は、自動運転車を開発しているWaymo(ウェイモ)であると言えます。

グーグルの自動運転車プロジェクトであるWaymoは、すでに公道で110億マイルもの自動運転走行を実現し、さらに独自の商用自動運転車サービスも提供しています。

すでにWaymoのサービスを利用して、アリゾナ州フェニックス周辺地域の一部の人々は、自動運転車で街中を走ることができます。

Waymoのサービスの中核を成すのが同社のAIで、信号機、他の自動車、歩行者、道路標識などの視覚情報を処理してから、リアルタイムで自動車に対応方法を伝えます。

一部のアナリストの予測によると、Waymoは2030年までに700億ドルの価値に達すると予想されています。

Waymoの自動運転サービスの開発は、まだ初期段階にあにあり、今後の成長が期待されます。

マイクロソフト(MSFT)

マイクロソフトは現在、世界最大のクラウドコンピューティング企業の1つですが、AIにも焦点を当てています。

2018年の初めに、マイクロソフトCEOのサティア・ナデラは「AIは、私たちがしていることのすべてを実現できる」と述べています。

マイクロソフトは、クラウドコンピューティングビジネスを通じてAIから恩恵を受けられるでしょう。

開発者や企業が、自社のソフトウェアをマイクロソフトのクラウド上で自動化し、データをより効率的に収集する方法を模索する中、クラウドコンピューティング市場は拡大しています。

また、マイクロソフトは、アマゾンに次ぐ世界第2位のクラウドコンピューティング企業です。

同社はすでに、オブジェクト認識や音声翻訳など、多くのAIサービスを同社のアジュール・クラウドコンピューティング・プラットフォームに取り入れています。

アジュールの売上高は直近四半期で前年同期比73%も急上昇しており、2021年までにクラウドコンピューティング市場は2780億ドルに達すると見込まれています。

アマゾン(AMZN)

アマゾンもAIから恩恵を受ける機会が増えています。

アマゾンCEOのジェフ・ベゾスは、2年前の投資家への手紙で「今後はAIが、商品需要予測から商品検索ランク付け、そしてウェブサイトでの推奨提案まで、すべてを統括する」と述べました。

アマゾンは、また、クラウドコンピューティングを通じて、マイクロソフトと同様にAIによる恩恵を受けています。

アマゾン・ウェブ・サービス(以下「AWS」)はクラウドコンピューティングプラットフォーム最大手であり、継続的にAIサービスを取り込んできました。

ユーザーは、AWSを通じて顔認識、音声翻訳、その他多数のAIサービスを使用できます。

現在のところ、AWSは同社の最大の収益源であるため、AIの活用はアマゾンにとって重要なテーマです。

さらにアマゾンは、過去数年間にわたって「アレクサ」のスマートアシスタント機能を多数の機器やサービスに取り入れてきました。

これらの動きにより、同社がコネクテッドホーム市場を牽引してきており、サービスをさら改善するためにAIを活用しています。

MongoDB(MDB)

効果的なAIツールを作成するには、大量のデータが必要です。

グーグルが革新的なAlphaZeroを開発したとき、そのシステムは2億人以上の囲碁の打ち方を分析し、最高の知能を持つ人間だけでなく、他のあらゆるコンピュータをも打ち負かすことができる人工知能回路を構築しました。

AIシステムに供給するデータが多ければ多いほど、そのシステムは賢くなります。

MongoDBのデータベースシステムは、整理されていないデータを分析するためにすべて自社にてゼロから構築されました。

多くの開発者や企業クライアントは、MongoDBのデータ管理モデルを導入しています。

2018年第3四半期決算では、MongoDBの売上は前年同期比で57%増加しました。

投資家からも注目しており、2017年10月に上場してから現在まで、株価は約3倍近くに上昇しています。(記事執筆時点)

同社は、次世代の強力なデータ分析を可能にする、非常に効率的なタイプのデータストレージの鍵を握っています。

エヌビディア(NDVA)

AI利用拡大の恩恵を受ける業種として、半導体産業も挙げられます。

AIチップ市場は、今後6年で912億ドルにも達すると予想されています。

その中でもエヌビディア(NASDAQ:NVDA)は勝ち組になるかもしれません。

同社のGPU(画像処理半導体)は画像および音声情報を迅速に処理し、サーバーの能力を高めることができます。

そのため、世界的なハイテク企業はこぞってエヌビディアのGPUを採用しており、同社はこのGPU市場の約8割を占めています。

また、エヌビディアは、自動運転車が必要とする複雑なデータを処理するためのシステムを構築しています。

同社の経営陣は、同社が関係するAIチップの市場規模が2023年までに500億ドルに達すると考えています。

まとめ

AIはすでに我々の生活に密着しており、我々はその利便性を享受しています。

成長株に投資するにあたって、AIというテーマは今後も見逃せないものとなりそうです。

「世界の数十の検索エンジンの中で、グーグルはどのように存在意義を出していくのでしょうか?」

この問いにグーグルの共同設立者ラリー・ペイジはこう答えました。

「私たちは真のAI企業になります」

数年前まで、人工知能は、「投資」というよりも「科学の世界のおとぎ話」として捉えられていました。

しかし、いまや画期的な進化を遂げています。

AIの誕生により、世界はインターネットとモバイル技術の誕生の時に経験したことと同じようなマグニチュードで変化していくでしょう。

ただ新技術に挑むハイテク系企業は株価の変動が激しいのも事実です。

アップルがiPhoneを導入してから1年後の2008年、アップル株は5割以上も下がり、アマゾンは2000年前後のドットコムブームで株価が急騰した後、90%以上下がりました。

これらの企業が成長する初期段階に100万円投資すれば老後資金を十分確保できるでしょう。

しかし、長期的利益を得るプロセスとして、非常に厳しい価格下落を経験することも覚悟しておくべきです。

株価変動が大きいだけに、AI関連株をポートフォリオの中心にするのを避ける方もいるかもしれませんが、全く持たないというのも長期的な伸びしろを失うことになります。


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記事の作者、中澤航太は記事内で言及されている株式を保有してはいません。

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