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【米国株動向】マイクロン、大幅な減収減益およびさえない利益見通しで株価下落

モトリーフール米国本社、2019年9月26日投稿記事より

半導体大手マイクロン・テクノロジー(NASDAQ:MU)は26日夕方、第4四半期(6~8月)決算を発表し、アナリスト予想は上回りましたが大幅な減収減益となりました。

さらに、2020年度第1四半期(9~11月)の利益見通しもさえなかったため、株価は時間外取引で一時6%近く急落しました。

第4四半期の売上高は、前四半期からは若干上昇したものの、前年同期比42%減の48億7000万ドルとなりました。

メモリー市況低迷でDRAMおよびNAND型フラッシュメモリーの減収が続いています。

非GAAP(米国一般会計原則)ベースの調整後1株当たり利益は0.56ドルで、前四半期比で約50%減、前年同期比では84%減の大きな減少となりました。

第1四半期の売上高予想は48億~52億ドルで、中央値(50億ドル)ではアナリスト予想の48億ドルを上回りました。

調整後1株当たり利益見通しは0.39~0.53ドルで中央値(0.46ドル)はアナリスト予想の0.53ドルを下回りました。

売上高総利益率の低下止まらず

全般的に売上高総利益率の低下が止まりません。

第4四半期の調整後ベースの総利益率は30.6%で、前四半期の39.3%、前年同期の61.4%から低下しています。

そして、第1四半期の総利益率見通しを25~28%としてさらなる低下を見込んでいますが、会計制度の変更で注意すべき点があります。

マイクロンは、現在5年としているNAND型フラッシュメモリー関連機器の減価償却期間を、第1四半期から7年に延長します。

これはあくまで会計上の判断ですが、これにより第1四半期の減価償却費が8000万ドル減り、その後2020年度の各四半期の減価償却費は1000万~1500万ドル程度削減されます。

これが総利益率を押し上げることになります。

第1四半期に関して、この8000万ドルの減価償却費を足し戻した場合、総利益率はおよそ25%になり、ガイダンスの下限になってしまいます。

さらに1株当たり利益も約0.04ドル押し下げられることになります。

マイクロンは引き続き利益を出していますが、メモリー市況の低迷は終わっておらず、経済状況が悪化すれば価格下落がさらに深くなる可能性があります。

また、中国通信機器大手ファーウェイ向け販売にも不透明感があります。

マイクロンの利益水準は底を打ったとは言えないため、投資家の売りを誘っているとみられます。

(米国株投資にご関心がある場合は、モトリーフールの下の記事をご参照ください。)

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元記事の筆者Timothy Greenは、記事で言及されている株式を保有していません。モトリーフール社は、記事で言及されている株式を保有していません。

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