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サウジの石油設備攻撃の米石油会社への影響

モトリーフール米国本社、2019年9月16日投稿記事より

週末14日に起きたサウジアラビアの石油施設へのドローン攻撃と一部生産停止により、米WTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)原油価格は16日に15%増と急上昇し、一時1バレル60ドルを突破しました。

サウジ施設攻撃とそれに伴う原油価格の上昇が、米石油会社に及ぼす影響を解説します。

(訳注:その後、サウジアラビアが攻撃前の生産水準を早期に回復する見通しを示したため、原油価格は17日に60ドル台を割りました。)

サウジ施設攻撃の以前、原油市場の最大の懸念は米国での生産急増による余剰でした。

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このため、サウジなどの原油生産国や多くの石油企業は供給を部分的に縮小していました。

サウジ施設攻撃後でも、すぐに生産を拡大する動きはなく、OPECも世界的な原油供給の早急な拡大計画はないと発表しています。

同様に、米国の石油生産企業の大半も、原油価格の急騰にもかかわらず、現行の設備投資計画を維持するとみられます。

価格上昇による得られる多額の現金は、新たな油井の採掘への投資ではなく、さらなる自社株買いに充当される可能性があります。

米石油生産企業のコノコフィリップス(NYSE:COP)、パイオニア・ナチュラル・リソーシズ(NYSE:PXD)、コンチョ・リソーシズ(NYSE:CXO)は、今年自社株買いを進めてきています。

たとえばコノコフィリップスは当初、今年の自社株買い総額を30億ドルと計画していましたが、最近、原油高によるフリーキャッシュフローの増加でそれを5億ドル積み増しました。

パイオニア・ナチュラル・リソーシズは、自社株買い総額を1億ドルから最大20億ドルに増加させました。

コンチョ・リソーシズは、やはり20億ドルの自社株買いプログラムを最近開始しました。

原油価格が1バレル当たり55ドル~65ドルのレンジで推移する限り、石油生産企業はおそらく増大するフリーキャッシュフローを自社株買いに充当するとみられます。

しかし、中東における紛争が激化し、原油価格がこのレンジを超えた場合、採掘活動加速を検討し始めるとの見方もあります。

(米国株投資にご関心がある場合は、モトリーフールの下の記事をご参照ください。)

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元記事の筆者Matthew DiLalloは、コノコフィリップス株を保有しています。モトリーフール社は、記事で言及されている株式を保有していません。

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