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ETFの主な種類と選び方を徹底解説

ETFは日本では上場投資信託とも呼ばれ、Exchange Traded Fundという正式名称の略称のことです。

一般的な投資信託と異なり、証券取引所に上場されているために日々値動きが変動します。

投資対象や国によって株価指数からコモディティまで幅広い選択肢があり、個人投資家だけでなく日銀などの大口機関投資家からもたくさん買われています。

そこで今回はETFの種類や選び方についてご紹介していきます。

ETFにはどんな種類があるのか?

ETFは投資対象の種類や発行されている国も実に多岐に渡るためにその種類は豊富です。

ETFの分類する場合もいろいろな分け方がありますが、ここではあえてファンドが組成されている国と投資対象から分類していきます。

組成されている国による分類

日本国内で購入可能なETFには、主に日本国内で組成されているものと海外で組成されているものに分けることができます。

日本国内で組成されるETFは、東京証券取引所や大阪証券取引所に上場しており、日本国内の証券会社から購入することができます。

一方の海外組成のETFは外国籍のETFで、その中には日本国内の証券取引所に上場し、日本円でも購入可能なものがあります。

外国籍のETFは日本国内に上場し、日本円で購入可能ながらも気軽に海外の株式に分散投資可能な点が魅力となっています。

ただし、外国籍のETFの大半はその国の通貨を基準としており、日本円で購入する国内投資家は為替リスクを負うことになります。

この場合の為替リスクとは、売却時の基準価格に適用される日本円の為替レートが購入時の為替レートがよりも「円高」だった場合、元本や利回り部分を毀損させるリスクのことです。

このような為替リスクを避けるために「為替ヘッジあり」という商品もあります。

為替ヘッジとは、簡単にいえば購入時の為替レートがそのまま売却時にも適用されるように為替レートがヘッジされている商品のことです。

しかし、為替ヘッジありのETFは為替リスクを緩和させてくれる一方、為替ヘッジコストが発生して利回りを減らしますのでよく検討してから購入するようにしましょう。

投資対象による分類

ETFは投資対象によっても分類されます。

投資対象には「株価指数」「債券指数」「コモディティ」「不動産(REIT)」「通貨」などがあります。

株価指数についてはさらに国内外の各セクターによる分類も可能です。

日本国内の株式指数

日本国内株の株価指数をベンチマークとして運用されているETFです。

対象とされている株価指数には、「日経平均株価」「TOPIX(東証株価指数)」「JPX日経インデックス400」があります。

この中で最も多くのETFから採用されている日経平均株価は、東証1部に上場する225社の銘柄の平均株価から算定されており、その銘柄選定は日本経済新聞社がおこなっています。

日経平均株価をベンチマークとするETFはこの日経平均の株価の値動きに連動することを目標として運用されています。

日経平均株価連動型のETFは現在8種類ほどが上場されており、最大規模を誇る「日経225連動型上場投資信託(1321)」の場合、運用されている純資産額は4兆3,800億円にも上ります。

海外の株式指数

海外の株式指数はS&P500やNYダウなどアメリカの代表的な株価指数に連動するものの他、独DAX指数や英国FTSE100指数に連動するものが挙げられます。

各国の代表的な株価指数に連動するETFを購入することで、様々な国やセクターを跨いでの分散投資が可能になります。

世界最大のETF発行・保有国であるアメリカの場合、世界全体の純資産額の実に70%を占めるほどの規模を誇っています。

海外の株価指数連動型のETFには、冒頭でご紹介したように日本国内に上場しているものと海外のみで上場しているものがあります。

海外籍のETFを購入する場合、国内ETFと比較すると売買手数料が割高となるだけでなく、為替手数料や為替リスクが発生するものがほとんどです。

日本国内よりも成長性の高い市場に気軽に投資可能な反面、手数料の面からは国内ETFよりも割高となります。

債券指数

債券指数に連動するETFとなり、日本国内債券のものもありますが大半は外国債券となっています。

債券の種類に応じて、「政府債」「社債」「インフレ連動債」「ハイ・イールド債」アメリカの「短期債・長期債・超長期債」、さらに「新興国債券」などを対象とするものに分かれます。

債券利回りは日本国内では低いイメージが持たれていますが、海外債券に連動するETFの中には年利回りが5%を超えるものもあります。

株式同様に日本国内市場と海外市場の両方で上場している債券ETFがあります。

その他の資産

株や債券の他、金や原油などのコモディティ、不動産(REIT)、為替に連動するETFがあります。

特に金や原油などのコモディティは株価と逆相関する場合が多く、リスク分散のためにポートフォリオの一部に組み込むことも検討できるでしょう。

また、不動産(REIT)を対象とするETFは、不動産賃料からのインカムゲインや売却時のキャピタルゲインが収益源としているために株式や債券で被るボラティリティリスクが避けられる商品です。

景気の波の影響も受けますが、株式よりもそのスピードが緩やかな傾向があり、ポートフォリオの一部に取り込まれる場合があります。

ETFの選び方とは?

次にETFの選び方についてご紹介していきましょう。

流動性の高いETF

流動性の高いETFとはすなわち出来高の多いETFを選ぶということになります。

人気の高いETFは出来高が多く、売りたい時に売りやすいためにいわゆる「流動性リスク」を低くしてくれます。

流動性という面ではETFの市場規模が世界最大である米国市場に上場しているものが最も高く、出来高や選択肢も多くなっています。

純資産額の大きいETF

純資産額の大きいETFは運用コスト面での効率性などの点から魅力的です。

十分な純資産額のあるETFは安定運用しやすく、運用期間も長期安定が確保されます。

反対に純資産額の小さいETFは運用効率も悪く、満期償還を迎える前に上場廃止となってしまうリスクも考えられます。

保有コストの低いETF

保有コストの低いETFとは、保有コストの大半を占める信託報酬の低いものを選ぶということになります。

一般的に投資信託よりも信託報酬が低い傾向にあるETFですが、その中でも信託報酬の高いものと低いものがあります。

例えば、アメリカのインデックスファンド運用会社の最大手の一角には、ブラックロックとバンガードという2つの会社があります。

しかし、ファンドの特徴や内容が似たものであっても、バンガードのETFはブラックロックよりも信託報酬が割安に設定されていることで有名です。

バンガードのETFは日本国内上場のものはなく、取り扱っている日本国内の証券会社は限定されますが、主にアメリカの株価指数連動型のETFの購入を検討している場合、同社の商品は検討対象に加えてもいいでしょう。

その他の選ぶポイント

その他にもETFを選ぶ上で何点か大切なポイントがあります。まずポートフォリオに組み込む対象資産ですが、株式指数と債券指数に連動するETFを中心とすることです。

コモディティはボラティリティが高いものが多く、組み込むとしても投資割合は低めに抑えておくのが一般的です。

不動産(REIT)や為替を対象とするETFも、メインとなる株式や債券ETFの値動きとは異なる脇役のような役目として購入する場合でも、ポートフォリオの一部として取り込むことを考えましょう。

また、株式におけるセクターや対象となる資産の対象国についてもリスク分散の考え方から先進国のものを中心にある程度まで分散するようにポートフォリオを組成していきます。

日本国内の日経平均連動ETFなどは情報量の多さや安心感から重視して投資対象とされる場合があります。

しかし、少子高齢化や人口減少、企業の海外進出による国内産業の空洞化など日本の経済を取り巻く環境や今後の成長余力などを考慮すると、日本国内の株価指数連動型ETFに重きを置くのは長期的な成長性の面からかえってリスクも考えられます。

そこで絶えまない移民によって未だに先進国の中でも人口が増加し、様々なイノベーションやサービスが絶えず生まれるアメリカ市場や国としての成長余力が高い一部の新興国市場に連動するETFも組み込むことがリスク分散の観点からも重要です。

その意味では、各国の為替に連動するETFを組み込み、為替の面からリスク分散することも検討していいでしょう。

まとめ

今回はETFの種類や選び方についてご紹介してきました。

同じカテゴリーに分類されるETFでも、取引コストや投資対象の各割合に大きな違いがあります。

投資を検討する際には様々な観点から分析した上でポートフォリオに組み込むようにしましょう。


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記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。

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