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国内株式の手数料が業界最安値、DMM株の特徴・メリット・注意点を解説

取引手数料の安さからDMM株に口座開設を検討されている方もいらっしゃることでしょう。

しかし証券口座は手数料だけで選ぶのではなく、ツールや商品数など様々な視点から検討していく必要があります。

そこで今回はDMM株の特徴を理解して頂くために、

  • DMM株の特徴
  • DMM株のメリット
  • DMM株の注意点
  • DMM株の手数料体系
  • FXなども始めたい場合はDMM株がオススメ
  • DMM株の口座開設方法

以上についてお伝えしていきます。

これからDMM株で口座開設をしようと考えている方はこの記事を読んで頂き、特徴やメリット、注意点を理解し、検討材料にしてみてください。

ぜひ最後までご覧ください。

米国株投資を始めるのに適した、国内のネット証券5社を比較

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DMM株の特徴

DMM株の特徴は以下の3つです。

  • 手数料は業界最安値
  • FXなど他サービス間での資金移動が簡単
  • 便利な取引ツールが豊富

手数料は業界最安値

DMM株の最大の特徴が手数料が業界最安値というところでしょう。

手数料体系についてはのちほど詳しくお伝えしていきますが、ここではSBI証券(スタンダードプラン)とマネックス証券と比較してみましょう。

約定代金 DMM株 SBI証券(スタンダードプラン) マネックス証券
~5万円 54円 54円 100円
~10万円 86円 97円 100円
~20万円 104円 113円 180円
~50万円 194円 270円 450円
~100万円 367円 525円 1,000円(成行)
~150万円 432円 628円 約定代金の0.1%(成行)
~300万円 648円 994円 約定代金の0.1%(成行)

出典:各社HPより

DMM株は特に50万円以上から他社に比べて手数料の安さが目立ちます。

また他社同様、口座開設費、口座管理費、入金手数料、出金手数料などは全て0円です。

FXなど他サービス間での資金移動が簡単

DMM株は元々はFX事業を手掛けており、のちに株式などの証券取引に参入しました。

そのため、DMM FXはもちろん、DMM CFD、DMMバヌーシーの各サービス間で資金を振替する際も手数料が無料で行えます。

またDMM株に入金する際に活用できる「クイック入金」では提携金融機関が約380もあります。

同じ様な入金サービスではSBI証券で13行、マネックス証券で10行の提携金融機関しかないことを踏まえると圧倒的な数を誇るのがわかります。

便利な取引ツールが豊富

株式取引をする際に便利な取引ツールがあることは重要なポイントです。

たとえば、チャート、ランキング、ニュース、スクリーニングなどがあります。

ところが初心者の方にとってそのようなツールを使う機会があまりないのが正直なところでしょう。

それでも初心者の方でも使いやすいツールがDMM株には用意されています。

スマホアプリ

DMM株のスマホアプリは、初心者向けの「かんたんモード」と中級者以上向けの「ノーマルモード」に切替え可能になっています。

特に「かんたんモード」は初心者の方にも使いやすいツールになっています。

「かんたんモード」の特徴はシンプルに拘り、見やすさを追及しています。

株式投資で銘柄選びをする際も、注目のテーマを選ぶだけで関連銘柄や関連度がわかるようになっています。

また同時にスマホアプリからの入金も可能です。

DMM株 STANDARD

こちらもシンプルに拘った設計のWebブラウザ版取引ツールです。

メニューからワンクリックでチャートやニュースを閲覧でき、注文もワンクリックで行うことができます。

情報に合わせた最適なグラフや図を表示してくれ、決算情報などもわかりやすく見ることができます。

取引、入出金、情報収集など全ての作業をこのツールで行うことが可能です。

DMM株 PRO

こちらはデイトレードなどを行う方向けに作られたツールです。

機能とスピードを徹底的に追及したインストール型の取引ツールで、スピーディーな取引を実現してくれます。

また自分の好きなように画面をカスタマイズすることも可能で、スマホアプリとの連携やニュースやチャートも右クリック1つで確認することが可能です。 

DMM株のメリット

これまでDMM株の特徴についてお伝えしてきましたが、特徴の章ではお伝えできなかったことを中心に口座開設を行うメリットについて解説していきます。

DMM株のメリットは以下の2つです。

  • 投資レポートの「バロンズ拾い読み」が閲覧できる
  • DMM株ポイントを貯めることができる

投資レポートの「バロンズ拾い読み」が閲覧できる

「バロンズ拾い読み」とは、アメリカ大手メディアダウ・ジョーンズ社が発行する金融専門誌です。

発行部数が30万部にも上る金融業界の方や投資家の方には必読書の一つです。

DMM株の口座開設を行うと、「バロンズ拾い読み」が無料で閲覧可能になるのです。

特にこれからアメリカ株への投資を考えていらっしゃる方にとっては、有益な情報源となること間違いないでしょう。

DMM株ポイントを貯めることができる

国内株式、アメリカ株式の取引手数料の1%がDMM株ポイントとして貯めることができます。

DMM株ポイントは1ポイント1円として1,000ポイント以上から現金に換えることができます。

交換されたポイントは証券口座に入金され、ポイントで取引や現金として出金することができます。

続いてDMM株の注意点について解説していきます。

DMM株のデメリット

DMM株の注意点は以下の2つです。

  • 取引可能な金融商品が少ない
  • 単元未満株買取手数料が高い

取引可能な金融商品が少ない

DMM株では国内株式、アメリカ株式、ETF、REITなどの商品は扱っていますが、投資信託を扱っていません。

初心者にとって投資信託は投資を始める際にまず買っておきたい商品の一つなので、扱っていないことはデメリットとして挙げられるでしょう。

また投資信託と同様、初心者の方にオススメな債券も扱っていません。

新規参入の証券会社ですので今後扱う可能性がありますが、現状では他社に比べて取扱商品が少ないことがデメリットと言えるでしょう。

単元未満株買取手数料が高い

初心者の方にとっていきなり数十万円の株式にお金をつぎ込むのはかなり勇気がいることです。

そのような方にとって強い味方となるのが単元未満株です。

通常株式投資では100株単位で売買することが一般的ですが、単元未満株では1株から投資も可能です。

ところがDMM株の単元未満株買取手数料は、1銘柄につき500円もかかります。

他社では50円前後のところが多いので、割高に感じてしまうことでしょう。

DMM株の手数料体系

DMM株の手数料体系は大きく以下の3つに分けられます。

  • 現物取引手数料
  • 信用取引手数料
  • 米国株取引手数料

現物取引手数料

約定代金 手数料(税込)
~5万円以下 54円
~10万円以下 86円
~20万円以下 104円
~50万円以下 194円
~100万円以下 367円
~150万円以下 432円
~300万円以下 648円
300万円超 864円

信用取引手数料

信用取引では一般コースとVIPコースの2つに分かれます。

  • 一般コース
約定代金 手数料(税込)
~300万円以下 86円
300万円超 0円
  • VIPコース
約定代金 手数料(税込)
金額に関わらず 0円

尚、VIPコースは誰でも選択できるわけではなく、一定の条件を達成しなければなりません。

詳細はDMM株のHPをご確認ください。

参考:DMM株 VIPコースの条件

米国株取引手数料

1約定毎の手数料:約定代金の0.486%

最低手数料 5ドル(税込5.4ドル)
上限手数料 20ドル(税込21.6ドル)

FXなども始めたい場合はDMM株がオススメ

DMM株は元々FX事業のDMM FXを運営している証券会社です。

ちなみにDMM FXは口座数が国内1位で、とても多くの人から選ばれているFX会社です。

スプレッドの狭さも業界最狭水準で約20通貨ペアを取扱っています。

このように元がFX会社のため、将来的にFXに挑戦しようと考えている方はDMM株で口座開設をされてもいいでしょう。

各種提携機能なども備えているため、とても便利な使い方ができるでしょう。

DMM株の口座開設方法

口座開設の方法は以下のURLからアクセスし、必要事項の入力を行ってください。

DMM株の口座開設はこちら>>

この中で特に迷われる項目として、「特定口座・源泉徴収」、「同時申込」の部分でしょう。

まず「特定口座・源泉徴収」ですが、現在確定申告を行っていなければ「特定口座を開設する(源泉徴収あり)」を選択しておきましょう。

こちらは口座開設後、変更することは可能です。

続いて「同時申込」の部分ですが、仮に「口座開設しない」に選択されても口座開設後申込むことは可能です。

興味がある方はここで開設するを選択しておきましょう。

まとめ

DMM株の特徴についてお伝えしてきましたが、いかがでしたでしょうか。

今回の記事のポイントは、

  • 手数料は業界最安値
  • 提携金融機関や取引ツールが豊富
  • 新規参入のため、取引可能な金融商品が他社に比べて少ない

でした。

DMM株はネット証券界では黒船の来襲とまで言われています。

新規参入のため他社に比べて見劣りする部分もあるかもしれませんが、今後さらに取扱商品数が増えていくと予想されます。


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記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。
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