The Motley Fool

ETFの経費率とは?国内ETFよりコストの低い海外ETFを紹介

海外ETFは、保有コストである経費率が安いことが特徴です。

購入や売却時の手数料を気にする人は多いと思いますが、経費率に関してはあまり気にしないという人もいるのではないでしょうか。

しかし、経費率は保有している限りかかってくるコストなので、長期保有すればするほど負担が大きくなります。

今回は、海外ETFの経費率の仕組みと注意点について解説します。

ETFのコストとは

ETFのコストには、売買コストと保有コストの2種類があります。

売買コストとは、株式と同じ売買委託手数料です。国内ETFは国内株式手数料、海外ETFは外国株式手数料に準じます。

保有コストは、主に信託報酬です。

そして、1年間にかかる費用の割合がどの程度なのかを表したのが「経費率」です。

経費率とは

経費率とは、投資信託やETFを運用するために必要な費用が、純資産総額に対してどのぐらいの割合かを表したものです。

具体的には、投資信託やETFの決算期に、ファンドに計上された経費(費用)と純資産総額を比較します。

同じ指数に連動するETFでも経費率は異なるので、購入する際のポイントになります。

主な経費は信託報酬ですが、それ以外にも有価証券の売買委託手数料、保管費用などが含まれます。

たとえば、1年に1回決算のある投資信託の場合、期末時点の純資産総額が1,000億円、年間の経費が20億円であれば、経費率は2%になります。

ただし、経費は期末に一括で引かれるわけではありません。ETFを保有している限り毎日かかるのです。

経費率は純資産総額が大きいほど下がる

経費率は、投資信託やETFの純資産総額が大きくなるほど抑えることができます。

たとえば、運用報告書や会計監査などの費用は、純資産総額に関係なくかかります。

純資産総額が1,000億円のファンドも、10億円に満たないファンドも同じように発生するので、コスト負担は純資産総額が大きいほど軽くなるのです。

海外ETFの経費率

ETFは通常の投資信託よりも経費率が低くなる傾向にあります。

販売会社への手数料がかからないことや、インデックス(指数)に投資するので銘柄選定する調査や手間が省けるからです。

経費率のメインは信託報酬になります。

信託報酬とは、投資信託の信託財産から毎日一定の割合で差し引かれる費用です。費用には次の3つが有ります。

  • 運用会社の運用にかかる費用
  • 販売会社の販売等にかかる費用(ETFにはかかりません)
  • 信託銀行が投資信託の資金を管理する費用

さらに、海外ETFは国内ETFよりも信託報酬が低い傾向にあります。

海外ETFの代表的な銘柄である米国ETFの信託報酬ランキングは以下の通りです。

出典:モーニングスター

国内ETFでは、一番安い「iシェアーズ・コアTOPIX ETF(1475)」で0.06%。米国ETFの信託報酬の2倍程度になっています。

年率0.03%と0.06%なので、投資金額が少ない間はたいした差ではないと感じるかもしれませんが、金額が大きくなるほど、保有期間が長くなるほど信託報酬の負担は大きくなります。

銘柄を選ぶときは、信託報酬も考慮するようにしましょう。

経費率が安いバンガードETF

海外ETFの中でも、経費率が安いことで有名なのが「バンガードETF」です。

運用しているバンガードは、低コストのインデックスファンドの運用会社として世界的に有名で、世界最大級の運用会社です。

2001年から運用を始め、ETFの資産規模も世界最大級となっています。

米国ETFは一般の投資信託などと比べても特に経費率が低いのですが、バンガードETFはさらに低い経費率を実現しています。

出典:バンガード

その理由は、バンガードが「バンガードの運用するファンドによって所有」され、バンガードが運用するファンドは「投資家によって保有」されているからです。

一般の運用会社は、外部株主や特定の株主によって所有されています。

運用会社は、株主に配当をだすために利益を追求する義務があります。外部株主への配当原資は、運用するファンドの信託報酬です。

一方、バンガードは外部株主がいないので、配当をだす必要がありません。その分、信託報酬等の経費を抑えることができるのです。

まとめ

今回は、海外ETFの経費率を解説しました。

ETFの主な経費は信託報酬です。保有している限り毎日かかるコストなので、とくに長期保有の場合は、信託報酬が低いETFを選んだ方が有利になります。

ただし、信託報酬も大切ですが、ETF自体の流動性も確認するようにしましょう。

思い通りの値段で売買できないと、パフォーマンスの悪化につながるからです。

海外ETFのメインである米国ETFは、米国株式の手数料体系に準じます。

これまでは米国株式を取引できるネット証券では、最低手数料が5ドルかかっていので、米国ETFを少額から取引することは困難でした。

しかし、最大手のSBI証券を始め、楽天証券やマネックス証券でも最低手数料が2019年7月から撤廃されました。

コスト負担を気にすることなく、少額から取引できるようになったのです。

まずは少額からでいいので、信託報酬が低くて出来高の多い海外ETFを始めてみてはいかがでしょうか。


フリーレポート配信

モトリーフールの日本進出にあたって日本の投資家、また、これから投資を始めたい方に向けて無料で「株式投資にどう臨むか -スペシャルフリーレポート-」を配信しております。

また、テクノロジー分野に投資したい投資家として知っておくべき情報も無料で配信しております。「人工知能というテクノロジーの「第三の波」が、日本の年間GDP以上の付加価値を生み出す」こちらからご覧ください。

ツイッターやフェイスブックで最新情報を配信しております。公式ツイッターアカウント@motleyfooljp公式フェイスブックアカウントをフォローする。

記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。

最新記事