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今更聞けない仮想通貨のキホンをおさらい

2017年の仮想通貨バブルは記憶に新しいものです。また2019年7月時点、ビットコインの市場は再び過熱感を増しています。

当時は投資対象として値動きばかりに注目が集まっていました。

その一方で、「暗号化されたデジタル通貨」として法定通貨にはない利便性やポテンシャルも秘めています。

仮想通貨についての基礎的知識を身に着けることで生活の利便性が高まるだけでなく、投資を有利に進めていくことができますので、ぜひチェックしてみてください。

なお、モトリーフール・ジャパンでは仮想通貨トレードによる短期売買を推奨するわけではないので、ご了承ください。

仮想通貨の定義

仮想通貨とは、中央銀行などの公的な発行主体や管理者が存在しない通貨です。

暗号技術によってセキュリティを確保しているため、「暗号通貨」と呼ばれることもありますが同じ意味です。

仮想通貨はインターネットを通じて不特定多数の間で、モノやサービスの支払いに使用でき、取引所を介して円やドル・ユーロ・人民元などの通貨と交換できます。

仮想通貨には「アルトコイン」と呼ばれるビットコイン以外の通過も多数存在し、仮想通貨の種類は1,500種類以上です。

日本においては改正資金決済法の中の仮想通貨に関する記述(通称「仮想通貨法」)によって、以下の定義に当てはまるものが仮想通貨であるとされています。

  • 仮想通貨の定義①…「不特定性・財産的価値・電子的記録・非法定通貨」
  • 仮想通貨の定義②…「交換可能性・電子的記録」

ビットコインは①の条件をすべて満たしており、他のアルトコインは②の条件を満たすものが多いです。

「電子マネーは仮想通貨のようなもの」と言われることがありますが、電子マネーは法定通貨扱いであることや不特定性を持たないことから仮想通貨の定義から外れます。

2008年11月に「ナカモトサトシ」という人物により、ビットコインに関する論文が発表されました。

この論文がきっかけでビットコインが誕生したのですが、現在もナカモトサトシの正体は不明となっています。

仮想通貨の特徴

次に仮想通貨の特徴を見ていきましょう。

仮想通貨の最大の特徴は、分散型の通貨であるという点です。

法定通貨は中央集権型であり各国の中央銀行が管理していますが、仮想通貨は管理者がいません。

仮想通貨にはブロックチェーンの技術が使用されており、トランザクション(取引)のデータをユーザー同士で監視し合う仕組みのため、特定の管理者が存在しないのです。

中央管理者が存在しないため、取引の手数料がかからず、この特性を活かしたビジネスモデルも生まれています。

他に法定通貨との違いとして挙げられるのが、発行枚数に上限がある場合がほとんどであることです。

ビットコインの場合は約2100万枚が発行上限であり、上限に達するとそれ以上増えることはありません。

仮想通貨のメリット

ブロックチェーンの技術が使用される仮想通貨のメリットを見ていきましょう。

個人間での直接送金が早く手数料も安い

金融機関を利用した通常の海外送金であれば、数日かかる上に手数料も数千円かかってしまいます。

しかし、仮想通貨であれば個人同士で直接取引ができるため、特に海外送金に関しては仮想通貨を利用すると、早くて手数料も安いため大変便利です。

不正ができない

仮想通貨はブロックチェーンの技術により利用者間で監視し合う仕組みとなっている上、取引の記録が残るため不正ができません。

また、取引記録自体は暗号化されているため、取引履歴自体は外部から確認できるものの、詳細までは判別できないようになっています。

発行枚数に制限があるため安全資産として機能する

ほとんどの仮想通貨には発行枚数に上限があり、有限な安全資産であると考えられています。

実際、2017年に北朝鮮がミサイル発射をした際にはビットコインを購入する流れが起きました。

これは政治不安により、安全資産としての資金の移転先にビットコインが選ばれた可能性が高いためです。

仮想通貨のデメリット

仮想通貨にはまだまだ未熟な点もあります。

デメリットも見ていきましょう。

取引所のセキュリティの問題

仮想通貨の基幹技術であるブロックチェーンはハッキングされたことがありません。

しかし、多くの人が仮想通貨の取引をする取引所は、ブロックチェーンの技術が使用されておらず、ハッカーの格好の餌食です。

大きなニュースとなったマウントゴックスやコインチェックのような、取引所の大流出が今後も起こる可能性があります。

ボラティリティが高い

仮想通貨は通貨としての価値がまだまだ安定しておらず、ボラティリティが高いのが現状です。

投機対象としては魅力的ですが、通貨として見ると不安材料となります。

利用可能な場所がまだ少ない

世界共通で使用できるため便利な仮想通貨決済ですが、対応している場所が少ないのが現状です。

Amazonで仮想通貨決済が導入される見込みが発表され、国内ではビックカメラでは既にビットコイン決済が導入されています。

今後の展開に注目していきましょう。

送金に失敗した場合のリスク

仮想通貨の送金には長いアドレスが使用されます。

このアドレスを間違えてしまうと、送金したはずの仮想通貨が消滅してしまう場合があります。

仮想通貨には管理者がおらず、送金も自己責任となりますので慎重にいきたいものですね。

仮想通貨はどのように手に入れれば良い?

仮想通貨を手に入れる方法は主に「販売所で購入する」「取引所で購入する」「マイニング」の3通りです。

それぞれ解説していきます。

販売所で購入

販売所では、販売会社から仮想通貨を購入することができます。

操作がシンプルかつ、いつでも取引できるのが利点です。

その分手数料(スプレッド)がかかるため、割高になりがちです。

取引所で購入

取引所ではユーザー同士が仮想通貨の売買を行います。

取引所では手数料が抑えられるため、安く仮想通貨を手に入れることができます。

その反面、販売所と比べて取引が成立しにくかったり、そもそも扱われていない通貨があったりしますので注意しましょう。

マイニング

マイニングとは「採掘」を意味します。

ビットコインなどの仮想通貨は膨大な計算式を解読する(マイニング)ことによって入手することができます。

マイニングは誰でも参加可能ですが、演算能力の高いコンピューターと莫大な消費電力が必要となります。

通貨ごとにマイニングの上限が決まっている場合がほとんどであるため、無限にマイニングできるというわけではありません。

仮想通貨の基礎知識を踏まえて投資に役立てよう

2019年になり、仮想通貨へ機関投資家のマネー流入が見込まれています。

急激な相場の変動を経て、投機対象から投資対象へと変化しつつあるのかもしれません。

今のうちから仮想通貨の基礎知識を学んでおけば、先行者利益が得られる可能性があります。

まとめ

今回は仮想通貨に関する基礎的知識をお伝えしました。

仮想通貨はまだまだボラティリティが高く不安要素がありますが、普及すれば非常に利便性の高い通貨です。

将来性も高いため、今から触れる人も決して遅くはありません。

ぜひ今後もチェックしていきましょう。


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記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。

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