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キャッシュレス決済の種類と国内の主要サービスを紹介

キャッシュレス決済とは、現金を使わないでクレジットカードや電子マネーなどの電子決済で会計する方法です。

日本のキャッシュレス決済比率は、クレジットカードが圧倒的です。

次いで電子マネーやデビッドカードとなっています。

最近では、QRコード決済が話題ですが、まだマイノリティの粋をでません。

今回の記事では、キャッシュレス決済の種類について解説します。

キャッシュレス決済の分類

キャッシュレス決済は、店舗(オンライン店舗を含む)での支払手段である「インターフェース」とお金をどう精算するかの「精算方法」で分類します。

インターフェースでの分類

①磁気カード…クレジットカード

磁気カードは、カードの裏面に磁気ストライプがついているもので、クレジットカードが当てはまります。

②接触ICカード…キャッシュカード

カードにICチップが埋め込まれたもので、キャッシュカードが代表的です。

③非接触ICカード…Suica(スイカ)やnanaco(ナナコ)など

電波を使って読み取り機と通信するカードで、Suica(スイカ)やICOCA(イコカ)などの交通系電子マネーカードや、nanaco(ナナコ)などのスマホウォレットがあります。

④一次元バーコード  

専用アプリでバーコードを生成して読み取り機で読み取る方式です。

⑤QRコード 

専用アプリでQRコードを生成して読み取り機で読み取る方式です。

LINEペイや楽天ペイ、paypay(ペイペイ)などは、一次元バーコード、QRコードに対応しています。

精算方法での分類

精算方法では、以下の3種類に分類できます。

①前払い(プリペイド)…Suica(スイカ)やWAON(ワオン)など

前払いは「プリペイド」とも呼ぼれ、決済を行う前にプリペイドカードやSuicaなどの電子マネーが該当します。

事前にお金を預ける必要があるものの、使いすぎを防ぐ効果や、盗難などで不正利用されても被害を預け入れ金額に抑えられるなどのメリットがあります。

デメリットとしては、一度入金した金額は払い戻しできないことです。

計画的に入金するようにしましょう。

②即時支払い…デビットカード

主な決済サービスは「デビットカード」で、決済と同時に口座のお金が引き落とされるキャッシュレス決済です。

「リアルタイムペイメント」とも呼ばれます。

即時支払いのメリットは、支払った金額が銀行口座に即座に反映されるため、口座にある残高を超えての利用はできないということです。

クレジットカードのように気がついたら支払える範囲を超えてしまったということはありません。

また、クレジットカードの審査に落ちた人でも、銀行口座があれば発行できます(一部審査が必要なデビットカードもあります)。

ただし、クレジットカードよりも使える場所が限られることや、分割払いできないなどのデメリットもあります。

デビットカードの普及が遅れていることも、日本のキャッシュレス化が遅れている原因の一つと考えられます。

③後払い…クレジットカード

後払い方式は「ポストペイ」とも呼ばれ、商品やサービスの代金を後で支払うことができるキャッシュレス決済です。

クレジットカードなどが該当します。

支払いを先にできるので、現在お金がなくても商品やサービスを購入できます。

ただし、使いすぎる可能性があるので注意が必要です。

また、「iD(アイディ)」や「QUICPAY(クイックペイ)」などの後払いのポストペイ型電子マネーもあります。

これらはクレジットカードの代金として請求されるため、事前の入金が必要ありません。

スマートフォンに情報を登録しておけば、暗証番号やサインなしに商品を購入できます。

ただし、これらのポストペイ型電子マネーは、クレジットカードの審査に通る必要があります。

QRコードの普及

今後の普及が一番期待されるキャッシュレス決済が「QRコード」です。

とくに2018年12月にペイペイが実施した大規模還元の「100億円キャンペーン」の効果は大きく、クレジットカードの不正利用や想定よりも早いキャンペーン終了などありましたが、QRコードに対する認知度は大きく上がりました。

まだ使用できる店舗が限られているなど本格的に普及しているとはいえませんが、今後は政府の後押しやポイント還元プログラムなどで利用可能店舗が増えれば、スマホだけで完結するQRコード決済サービスは大きな広がりを見せることが予想されます。

それでは、代表的なQRコード決済サービスを見ていきましょう。

LINE Pay

出典:ライン

主な精算方法

  • 銀行口座からチャージ(前払い)
  • 現金からチャージ(前払い)
  • クレジットカード(後払い)

メッセージアプリ「LINE」を使ったキャッシュレス決済サービスです。

LINEはもはや社会インフラの一つとして普及しているので、キャッシュレス決済も始めやすいでしょう。

LINE Payでも、高いポイント還元「ペイ得キャンペーン」を展開するなど利用者を増やすためのサービスを行っています。

2019年3月からは住民票のオンライン申請の決済手段としてLINE Payを使う実証実験も始まり、関心が高まっています。

楽天ペイ

出典:楽天ペイ

主な精算方法

  • クレジットカード(後払い)

楽天が提供するQRコード決済で、2016年10月にサービスを開始しました。

楽天市場など最大級のオンラインショッピングサイトを運営しており、国内に多くの会員がいます。

こうした巨大な楽天経済圏が楽天ペイの利用者増の要因になっています。

PayPay(ペイペイ)

出典:PayPay

主な精算方法

  • 銀行口座からチャージ(前払い)
  • クレジットカード(後払い)

ソフトバンクとヤフーが出資するPayPay株式会社が提供するQRコード決済サービスです。

2018年12月に100億円還元キャンペーンをアピールして一気に知名度を上げました。

2019年2月には第2弾の100億円還元キャンペーンを開始するなど、もっとも話題性のあるQRコード決済サービスです。

まとめ

キャッシュレス決済サービスはインターフェース(支払い手段)や精算方法でさまざまなサービスがあります。

メインはクレジットカードですが、今後はスマートフォンの普及によりQRコード決済サービスが広がっていくでしょう。

現在のキャッシュレス決済比率はわずか20%程度と、中国の60%や米国の45%に比べても大きく遅れていますが、日本政府は2020年までに2倍の40%まで高めることを目指しています。

具体的にその数値を達成できるかはわかりませんが、今後キャッシュレス決済は普及していくことでしょう。

サービス内容を比べながら、どんなキャッシュレス決済サービスがあるのかを知ることから始めてみてはいかがでしょうか。


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記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。

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