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【米国株動向】マスターカードの5年後は?

モトリーフール米国本社、2019625日投稿記事より

過去10年間でS&P500指数が230%上昇したのに対し、マスターカード(NYSE:MA)は1,590%上昇しました。

過去5年間ではS&P500の50%上昇に対してマスターカードが260%上昇という背景から、決済ネットワークの成長に減速の兆しは見られません。

年初来でマスターカードは40%、市場は17%上昇しました。

マスターカードのビジネスモデルを見て、このリターンを牽引しているのは何か、そして、5年後にどうなっていく可能性があるか​​を見ていきましょう。

マスターカードのビジネスモデル

消費者がマスターカードを使って買い物をするとき、マスターカードは取引額のごく一部を手数料として取ります。

小売業者は、取引総額の約2.5%〜3.5%を手数料としてマスターカードなどのカード発行会社や取引口座を持っている銀行などに支払います。

実際にマスターカードが受け取る取引1件当たりの手数料は、ごくわずかなものです。

しかし、2019年第1四半期(1月〜3月)では、25億4000万枚の発行済カードが192億件の取引に使用され、約1.5兆ドル相当の手数料収入を生み出しました。

マスターカードやビザのビジネスモデルの強みは、基盤となるインフラが整備されれば、追加費用がほとんど不要なことです。

言い換えれば、取引規模が拡大すればするほど利益が増えます。

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Eコマースが追い風

Eコマース(電子商取引)で買い物する場合、クレジットカード決済が一番簡単です。Eコマースのシェアが実店舗より大きくなるにつれ、マスターカードには強力な追い風になっていくでしょう。

ビザCFOであるVasant Prabhuがこのトレンドの利点について以下のように述べました。「Eコマースは、(実店舗での)対面取引の5倍の速さで成長しています。

また、Eコマースでは、ビザカードを使用する傾向は対面取引の2倍です。

ですから、5倍も速く成長する分野で、使われる可能性が2倍もあるというデータは驚異的です。」

Prabhuはここではビザについて話していますが、マスターカードでも同様のことが言えます。

マスターカードは一貫して増収増益を継続してきました。

なお、2019年第1四半期の売上高は前年同期比13%増の38億9000万ドル、調整後1株当たり利益(EPS)は前年同期比24%増の1.78ドルとなりました。

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プラットフォームとしてのマスターカードの長期的見通し

マスターカードは5年後にどうなっているのでしょうか?

今後数年間で、決済システムにおけるマスターカードの確立された役割に取って代わる企業が現れる可能性は低いと思われます。

ユーザーが多ければ多いほどプラットフォームの価値が高まるため、創造的破壊をもたらす新興企業や競合他社がその地位を獲得することは非常に難しいでしょう。

(米国株投資にご関心がある場合は、モトリーフールの下の記事をご参照ください。)

「米国株投資を始めるのに適した、国内のネット証券5社を比較」


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Randi Zuckerbergは、フェイスブックのマーケティング開発部の元ディレクターおよび元スポークスウーマンであり、マーク・ザッカーバーグCEOの姉です。Randiはモトリーフール社の取締役会メンバーです。元記事の筆者Matthew Cochraneは、フェイスブック株、マスターカード株、ペイパル・ホールディングス株、スクエア株を保有しています。モトリーフール社は、フェイスブック株、マスターカード株、ペイパル・ホールディングス株、スクエア株ビザ株を保有し、そして推奨しています。

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