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不景気の際の投資の心構えについて

株式投資では、実は好況時よりも不景気時にどのような戦略をとるかが、とても大切になります。

好況時の成功の大部分は、不景気の時にどのような株式を購入していたかということにかかってきますが、巷ではあまりそのことに関心がないようです。

ここでは、そういったことも含めて、不景気時の心構えについて考えていきたいと思います。

不景気の際の心構え

不景気の際の投資は、債券が良いとか、不動産経営が良いとか言われていますが、必ずしもそのような意見が正しいとは限りません。

確かに、澤上ファンドのように景気の最盛期に株式を売却して、高い利子がつく債券にシフトするのは安全で確かですが、個人投資家に向いているとは思えません。

個人投資家の場合は中小株の所有率が高く、中小株は発行部数が少ないので、いつ突然上昇するかわかりにくいからです。

どのような投資にしろ、景気が悪い時はなかなか成果が上がらず、景気が良い時は何をやってもうまくいくことが多いものです。

株式投資においても同じで、景気の悪い時は損失を最小限に抑えて、景気の良くなった時は十分な成果をあげられるような心構えが大切です。

個人投資家はプロの投資家と違って、短期で大きな成果をあげるために無理をする必要はありません。

長期でトータルとして優れた成績を上げれば良いので、「景気の悪い時は損失を最小限に抑えて、景気の良くなった時は十分な成果をあげられるような心構え」が何よりも大切です。

特に景気が良い時に最大の成果をあげるところに力点が当てられることが多いですが、最も大切なのは不景気時にできるだけ損失を最小限にすることに力点がおかれるべきです。

また、個人投資家の多い中小割安株は比較的配当率が高い場合が多く、景気が良くなった時は株式発行部数が少ないので、突然上がる場合が多いようです。

わざわざ債券に乗り換える必要はないような気がします。

不景気時に新たに株式市場に参入する人

「不景気時には株価が割安で据え置かれているので、優良株の購入の絶好のチャンスです」といろいろな株式雑誌や経済本に書いてある通りで、新たに株式市場に参入する人にとっては、千載一遇のチャンスです。

私は、日本の住宅バブルが崩壊した後の2002年頃から、本格的に株式投資を始めました。

2006年頃までは、どんな株を買っても値上がりが続き、株式投資がこれほど簡単なものだとは思いませんでした。

こんな易しいわけがないと思いつつ、それが、日本経済の回復期に当たっていたことを知りませんでした。

そのすぐ後に、リーマンショックのあおりでかなりの損害を受け、株式投資の難しさを思い知りました。今なら、もう少しうまい対応ができたかもしれません。

塩漬け株を持っている人

しかし、実際に株式投資を始めてみると、不況の時はほとんどが塩漬け株になっていて、株価は割安であっても動くに動けない場合がほとんどです。

多くの投資家が、同じような状況に陥っているのではないでしょうか。

こんな時には、「不景気時には株価が割安で据え置かれているので、優良株の購入の絶好のチャンスです。」という言葉は、虚しく響き、何の意味も成しません。

しかし、賢明な投資家はここで簡単に諦めてはいけません。

「景気の悪い時は損失を最小限に抑える」という心構えを思い出しましょう。

具体的には、自分の持つ塩漬け株をよく吟味します。来期の利益はどのくらいか、キャッシュフローはどのくらい潤沢か、自己資本比率は大丈夫か、PERやPBRは大き過ぎないか、などをよく検討しましょう。

それらが満足なものなのに株価が安く抑えられていれば、時を待ちましょう。

しかし、それらに問題があるために株価が安くなっていれば、満足と思える株式に買い替えましょう。

そしてやがて来る春を待てば良いのです。景気はいつも循環しています、悪い時だけではありません。

景気の影響を受けにくい業界

この業界のことはよく調べられており、内需関連株とかディフェンシブセクターとかいわれる業界です。

具体的には、「電気・ガス業」「陸運業」「食料品」「医薬品」の4つの業種のことをいいます。

景気が悪くなったとしても、人間が生活していく上で必要なもので、削ることができないものを作り出している会社です。

それ以外にも、化粧品や生活用品メーカー、スーパー、ドラッグストア、インターネット、ネット広告などの業界も景気の影響を受けにくい業界です。

また、情報・通信業の場合には、利用料を継続的に支払うビジネスモデル、いわゆる「ストック型ビジネス」といわれるものも、景気の影響を受けにくくなります。

今は、好景気か不景気か

現在は、戦後最長の好景気が続いているとテレビなどでは放送されますが、投資家はそのような話にのせられてはいけません。

日本銀行が、国債や株式のかなりの部分を買い上げていることを思い出しましょう。

同じことは、米国やEUについても言えます。

一見、リーマン・ショックから立ち直ったように見えますが、これら各国の国債や株式のかなりの部分の買い支えがあることを忘れてはなりません。

この仕組みは、日本を含めた世界の優秀な経済専門家達の努力が大きいと思います。

これらがなければ、1929年の金融恐慌を大きく上回る不況になっているはずです。それほどリーマン・ショックの影響は大きかったということでしょう。

最後に

株式投資は、長期戦です。

その中で、「景気の悪い時は損失を最小限に抑えて、景気の良くなった時は十分な成果をあげられるような心構え」が大切です。

粘り強く長期戦で臨めば、あなたの勝利は約束されています。


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記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。

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