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シンガポール・テレコムの配当利回り5%が持続可能と思えない理由

モトリーフール・シンガポール支局、2019617日投稿記事より

シンガポール・テレコム(SGX:Z74)は人気のある配当株です。記事執筆時点の株価は3.33シンガポールドル、また、5.3%の高配当利回りとなっています。

シンガポール・テレコムの配当利回りはストレーツタイムス指数(SGX:^ STI)よりも優れています。

配当は2008年度の1株当たり12.5シンガポールセントから、2019年度の1株当たり17.5シンガポールセントと年々成長してきました。

しかし、この配当と配当利回りは持続可能とは考えられません。

過去の実績

過去6年間のシンガポール・テレコムの配当情報を収集し、以下の表にまとめました。

2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
一株あたり利益

(シンガポールセント)

22.7 23.7 23.9 24.1 21.7 17.3
一株あたり普通配当

(シンガポールセント)

16.8 17.5 17.5 17.5 17.5 17.5
配当性向 74.0% 73.8% 73.2% 72.6% 80.6% 101.1%

出典:決算報告を元に筆者が編集

シンガポール・テレコムは2018年度の決算報告で、「今後2年間の年間配当を1株当たり17.5シンガポールセントに維持し、今後は60%から75%の配当性向に戻ると予想している」と述べました。

2014年度から2017年度までの間、シンガポール・テレコムは72%から74%の配当性向を維持しました。

しかし、2018年度の1株当たり普通配当は純利益の60%から75%の配当性向目標を超えました。

また、2019年度には配当性向は100%を超えていました。

将来の見通し

シンガポール・テレコムは2019年度の決算発表で、2020年度の配当性向に関する情報を繰り返しました。

「予期しない状況が起きた場合を除いて、来年度も1株あたり17.5セントの普通配当を維持する予定です。」

2019年度と比較して、2020年度の純利益が減少または一定に保たれた場合、1株当たり17.5シンガポールセントの普通配当では、配当性向は100%を超えたままです。

これは長期的に持続可能ではありません。純利益の60%から75%の配当性向目標を維持するためには利益を大幅に伸ばすか、2021年度以降に減配する必要があります。

配当性向を純利益の75%に戻し、17.5シンガポールセントの配当を維持するためには、2021年度に1株当たり利益(EPS)が約35%上昇する必要があります。

過去2年間のEPSの低下と通信業界での激しい競争を考えると、これは非常に困難なことでしょう。

結論

高い配当性向と通信市場の激しい競争を考えると、多くの側面から考えてシンガポール・テレコムの現在の5.3%という配当利回りは持続可能ではないと思われます。

シンガポール・テレコムは、電子決済やeスポーツなど新分野に進出していますが、利益貢献の可能性はまだ不明です。

(米国株投資にご関心がある場合は、モトリーフールの下の記事をご参照ください。)

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記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者で、モトリーフール・シンガポールの寄稿者であるSudhan Pは、記事で言及されている株式を保有していません。

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