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今さら聞きけない投資信託の仕組み ~投資信託に発生する様々なコスト~

投資信託を選ぼうとする際、リターンを気にするあまり運用方法や過去のリターンに目が行きがちですが、残念ながら過去のリターンは将来のリターンを確約する要素にはなりません。

しかしコストに関しては投資信託の運用成績に関わらず、投資信託を購入する時、保有している限り必ず発生します。

つまり、投資家が唯一コントロール(選択)できるのはコスト(手数料)ですので、今回は投資信託に発生するコストを学びたいと思います。

投資信託に支払う主な手数料は3つあります

  • 購入時手数料
  • 信託報酬
  • 信託財産留保額

スポーツクラブの会員を例にすると、入会金に該当するのが「購入時手数料」で、年会費となるのが「信託報酬」、退会する時に支払う事務手数料が「信託財産留保額」という位置付けになります。

この中で信託財産留保額だけは「コスト」という観点で意味が異なっています。

投資家が投資信託を売却(解約)する際に、ファンドは運用している株式などを売却して解約金を用意するのですが、ファンドが株式を売却する際も手数料が発生します。

ファンドが支払う手数料は投資家達から集めた資金から支払う為、他人の投資家の解約金を用意する為に他の投資家達から集めた資金を使うと申し訳ないので、自分が解約する分で発生する手数料は自分で負担しましょう!というのが、信託財産留保額になります。

では残り二つの手数料の内、特に注意しないといけないのが年会費と同じ位置付けの信託報酬です。

信託報酬は年間の手数料で表示されていますが、実は毎営業日で少しずつ徴収されている為、常に投資信託のリターンに影響しております。

幅広い株式へ分散投資をした場合の期待リターンは6%ぐらいなので、信託報酬がそれぞれ1.5%と0.6%の場合では、リターンに占める割合は25%と10%と、とても大きな値になります。

信託報酬は数字の絶対値が小さいから軽視しがちになりますが、仮に毎月3万円の積立て投資を信託報酬1.5%と0.6%で20年間運用すると、リターンには112万円の差が生じるのです。

最後に購入時手数料ですが、最近はそもそも購入時手数料発生しない「ノーロード」の投資信託も多く、仮に投資信託に購入手数料の割合が設定されていても、楽天証券やSBI証券等のネット証券会社を利用して購入すれば、ほとんどの投資信託に購入時手数料は発生しません。

確定されたマイナスリターン(手数料)を抑える事は、長期投資で負けない為の1つの手段だということは忘れてはなりません。


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記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。

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