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3月にソニー株が12%下落した理由

モトリーフール米国本社、2019年4月8日投稿記事より

S&Pグローバル・マーケット・インテリジェンスのデータによると、ソニー(ティッカー:SNE)の株価は3月に11.98%下落しました。

同月、アルファベット(ティッカー:GOOG、GOOGL)のグーグルが、今年後半にクラウドベースのゲームサブスクリプションサービスを開始する計画を発表しました。

それを受け、投資家はソニーのようなゲーム機メーカーへの悪影響を懸念し、ソニーの株価が下落したとみられています。

ここから得られるインプリケーション

映画や音楽と同様に、毎月の購読料でゲームユーザーが無制限にプレイできるようになるというのが、業界の流れです。

NVIDIA、エレクトロニックアーツ、テンセント、マイクロソフトなど、いくつかの企業が何らかの形でクラウドゲームサービスに投資しています。

グーグルのクラウドゲームサービス「スタディア」の開始は、高額なプレイステーションハードウェアおよびゲームの販売に依存するソニーに打撃を与える可能性があります。

ソニーのゲームおよびネットワークサービスセグメントは、同社の営業利益の30%を占めています。

スタディアは、グーグルのデータセンターに設置され、強力なグラフィックプロセッサーにより、ユーザーはクラウドを介して最新ゲームをプレイできます。

必要なのは高速インターネット接続とグーグルのChrome(クロム)ブラウザへのアクセスだけです。

プレイステーションは必要ありません。

結論

ソニーへのリスクは明らかです。

しかし、ソニーはプレイステーションでのみ利用可能な独占タイトルを所有しているため、ある程度は悪影響を防ぐことができます。

しかし、ソニーにとっての真の問題は、利益率が低くなりつつあるハードウェアの売り上げを失うことではなく、独占タイトルのサードパーティー向けサブスクリプションサービス価格を再交渉する必要があることです。

ソニーにとっての打開策は、現在の「プレイステーションナウ」ストリーミングサービスを強力なクラウドサービスに拡大することです。

ソニーは、クラウドゲームの脅威を乗り越える選択肢を持っているので、ゲームオーバーではありません。

しかし、ゲームビジネスにとどまりたいのであれば早く打開策を出す必要があります。


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