The Motley Fool

知られていないが驚くべき配当株3銘柄

モトリーフール米国本社、2019年3月28日投稿記事より

質の高い配当株を購入して保有することは、長期的により高いリターンを達成するための最善の方法です。

しかし、誰もがそういった株式を知っているのであれば、市場平均を凌駕することがかなり困難になるのは当然でしょう。

市場を席巻するような可能性がある配当株を見つけるためには、人がよく通る道から外れる必要があります。

投資家にはあまり知られていない配当株であるイーベイ(ティッカー:EBAY)、ベリート(ティッカー:VER)、およびチャイナモバイル(ティッカー:CHL)をご紹介します。

イーベイ:有望な事業展望の下、初めて配当開始

イーベイは、eコマースとして明らかに有名です。

しかし、2ヵ月前の2018年第4四半期決算発表に合わせて、初めて配当を開始したばかりなので(1株当たり0.14ドルの四半期配当)、まだ配当株として知られていません。

同時に、自社株買いを40億ドル引き上げる承認を得て、2019年に予定されている自社株買い額を50億ドルに引き上げました。

2018年にイーベイが過去最高の第4四半期と通年の利益を達成したため、この動きにつながりました。

CEOのデビン・ウェニグによると、同社は、「強いビジネスと将来の成長見通し」に関する自信の表れとして配当の支払い開始を決定しました。

イーベイは、事業の中核であるマーケットプレイス・セグメントのユーザーエクスペリエンスを向上させるだけでなく、決済および広告において増加する成長機会を享受するために投資を行っています。

なお、継続的な成長は短期的には実現しないとみられます。

イーベイの現在のガイダンスでは、2019年に1%から3%の緩やかな成長(為替の影響を除く)を予想しています。

しかし、イーベイの戦略的投資が実を結び始めるのを待っている間、株主は配当を享受できます。

そして戦略的投資が奏功すれば、高い配当と自社株買いにより、リターンを更に高めると考えられます。

ベリート:もう一つの巨大ネット・リースREIT

多くの不動産投資信託(REIT)の投資家は、ネット・リース(不動産の賃貸借契約形態の一つで、オーナーが建物の管理維持費の一部を負担します)で代表的なREITであるリアルティ・インカム(ティッカー:O)について知っています。

しかし、約4,000物件のポートフォリオを持つベリートは、最大の上場ネット・リースREITの1つであり、堅調な6.6%の配当利回り(リアルティ・インカムよりも約3%ポイント高い)にもかかわらず、ほとんど知られていません。

しかしながら、ベリートのポジティブ要因としては、投資適格水準のバランスシートと2019年のFFO(REITがどれだけのキャッシュフローを生み出しているかを見る主要利益指標)配当性向の80%(経営陣予想)が含まれます。

2018年末の占有率は98.8%でした。

ポートフォリオは小売(2018年賃料収入に占める割合は約41%)、レストラン(同22%)、オフィス(同21%)、そして産業(同16%)の分野で分散しています。

ネット・リースREITの配当利回りの推移:ベリート(青)、ナショナル・リテール・プロパティーズ(橙)、リアルティ・インカム(赤)、W.P.キャリー(緑)

出典:YCHARTS。2019年3月18日時点

では、なぜベリートは投資家のレーダーに映っていないのでしょうか?

ベリートは、かつてアメリカン・リアルティ・キャピタル・プロパティーズというREITとして知られていましたが、成長を過度に重視する経営だったため会計上の誤りを犯してしまいました。

それは2014年にさかのぼります。

新しい経営陣は、経営体制を抜本的に変えました。

しかし、会計上の誤りに関する法的費用が、大きな逆風となっています。

なお、既にREIT保有者の約3分の1と問題は解決しており、重要なことは、ベリートは、漸進的に問題を解決していけるとみられることです。

不確実性はあるものの、かなり高い配当利回りはインカム投資家にとっては価値あるものなので、投資家はポートフォリオの行方を注視しつつ配当を享受することができるでしょう。

チャイナモバイル:中国最大の通信会社

多くの投資家は、AT&T(ティッカー:T)やベライゾン・コミュニケーションズ(ティッカー:VZ)のような国内通信会社が堅実なインカム株式だと考えています。

しかし、おそらく中国最大の電気通信会社であるチャイナモバイル(ティッカー:CHL)についてはあまりよく知らないでしょう。

チャイナモバイルの2018年のモバイルユーザー総数は前年比4%増の9億2,500万人でした。

そのうち、4Gユーザー数は10%増の7億1,300万人でした。

同社の有線ブロードバンド顧客の合計は39%増の1億5,700万人でした。

これらの成長率は健全に見えますが、政府の規制当局は、チャイナモバイルとその2つの小規模な競合会社(チャイナテレコム(ティッカー:CHA)およびチャイナユニコム(ティッカー:CHU))にワイヤレス料金の引き下げとデータローミング料金の撤廃を命じました。

この動きは、5Gネットワ​​ークの展開に先立って中国全域でワイヤレスの採用率を高めることを目的としていましたが、チャイナモバイルのユーザー1人当たりの平均収益(ARPU)が年間で8%減少しました。

その逆風は、チャイナモバイルの短期的な収益成長を抑制していますが、長期的な見通しは依然明るいものです。

ブロードバンドARPUは引き続き上昇しており、モノのインターネット(IoT)サービス売上高は、IoT接続数が141%急増したため、年間40%増加しました。

5Gのアップグレードでも、最終的にはワイヤレスARPUの成長は軌道に乗るはずです。

チャイナモバイルは、利益の約半分に相当する配当を半年ごとに支払います。

これは過去5年間では、3%から5%の配当利回りとなっています。

その高い配当利回りと12倍と低いPER(株価収益率)は、保守的な投資家にとって堅実なインカム戦略との見方があります。

結論

ご紹介した株式が、市場平均を上回ることを保証することはできません。

しかし、配当は確かな助けになります。

そして、イーベイが最近開始した配当と戦略的成長投資、ベリートの高配当利回りと分散ポートフォリオ、そしてチャイナモバイルの良好な長期成長の可能性によって、3社が市場平均を上回るパフォーマンスをあげる可能性は高いと期待されています。


フリーレポート配信

モトリーフールの日本進出にあたって日本の投資家、また、これから投資を始めたい方に向けて無料で「株式投資にどう臨むか -スペシャルフリーレポート-」を配信しております。

また、英国のEU離脱が差し迫る中、投資家として知っておくべき情報も無料で配信しております。「ブレグジットの混乱を乗り越えて、よりよいポートフォリオを構築しよう:5ステップの投資ガイド」こちらからご覧ください。

ツイッターやフェイスブックで最新情報を配信しております。公式ツイッターアカウント@motleyfooljp公式フェイスブックアカウントをフォローする。

最新記事