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【米国株動向】20年間の長期保有に向く優良株3銘柄

出典:Getty Images

モトリーフール米国本社、2021829日投稿記事より

モトリーフールは3人の寄稿者に今後20年にわたり安心して保有できる銘柄を推奨するよう依頼しました。

3人がそれぞれ挙げたのは、アルゼンチンのeコマース企業のメルカドリブレ(NASDAQ:MELI)、総合エンターテイメント企業のディズニー(NYSE:DIS)、半導体メーカーのテキサス・インスツルメンツ(NASDAQ:TXN)です。

以下、各寄稿者にそれぞれの推奨理由を説明してもらいます。

メルカドリブレ:急成長を遂げていながら伸び代が大きい中南米のeコマース企業

メルカドリブレは1999年にブラジルとアルゼンチンでeコマース・マーケットプレイスを開設し、現在は中南米の18カ国でサービスを提供しています。

同地域の人口が6億3,800万人であるのに対してオンラインショッピング利用者は2億人であり、今後の成長余地は大きく、同社は今後20年にわたり保有するのに値する株式と思われます。

同社が2003年に開始した決済サービスが利用できるのは現在7ヵ国にすぎません。

配送およびフルフィルメントサービスを担当する子会社メルカド・エンビオスは6ヵ国で、消費者ローンを手掛ける子会社メルカド・ クレディト3ヵ国で事業を行っています。

同社は、既に事業を展開している国でサービスを成長させるとともに、まだ事業を行っていない国に進出するため、多額の投資を行っています。

同社は急速に成長しており、アクティブなeコマース顧客は1億3,000万人、アクティブなフィンテック顧客は7,600万人に上ります。

この地域でインターネットにアクセスできる人口は3億6,200万人で、顧客基盤の拡大余地はまだ十分にあります。

直近の四半期決算は同社の強さを如実に示しており、2021年第2四半期の売上高は前年同期比94%増の17億ドル、決済取引件数は同80%増の7億3,000万件となりました。

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ディズニー:確かな実績と明るい未来を併せ持つ優良企業

数十年にわたり保有できる株式を探しているのなら、次の2つの基準を満たしているかどうかを確認してください。

第一に、知名度のある会社で、絶えず変化するビジネス環境を乗り越えてきた長い実績を持つこと。

第二に、過去の実績にしっかりと根差した事業を展開しつつ明るい将来見通しを持っていること。

これら2つの基準を十分に満たす企業の1つがディズニーです。

同社は1923年に設立され、約1世紀にわたって時代とともに変化してきました。

短編アニメーションから出発して長編映画を手掛けるようになりましたが、キャラクターの持つ家庭的な魅力はいまだ色あせていません。

同社はテレビ放送の初期の時代でもリード役を果たし、同社が制作した家族向けの作品はあらゆる世代のファンを引き付けました。

ディズニーは、テレビ放送やケーブルテレビで最も成功を収めたスポーツチャネルとエンターテイメントチャンネルを保有しているだけでなく、オンライン動画配信サービスHulu(フールー)を買収し、さらに独自のオンライン動画配信サービスであるDisney +(ディズニー・プラス)を立ち上げています。

変化するエンターテイメントの世界で成功するための適切なコンテンツ制作能力をディズニーが持つことは、長期にわたる実績によって証明されています。

例えばディズニー+でムーラン、ソウル、クルーエラなどの大ヒット映画をデビューさせただけでなく、ワンダビジョンやロキ、ファルコンとウィンターソルジャーなどのドラマ・シリーズでも世界で高い評価を受けています。

さらに同社はテーマパーク業界に革命をもたらし、世界で最も人気が高いテーマパークを開設しました。

実際、世界の人気上位10テーマパークのうち8つをディズニーが占めています。

パンデミックが始まる前の2019年、ディズニーの映画配給部門の全世界での年間チケット売上高は111億ドルに達し、米国内の映画興行収入全体の33%を占めたことも忘れてはいけません。

さらに、この年は興行収入が10億ドルを超えるディズニー映画が7本となり、それまでの記録を塗り替えました。

2020年はパンデミックが映画館業界に大きな損害を与えましたが、これまでの厳しい状況はやがて終息するはずです。

今後どのような変化が起ころうと、ディズニーは20年以上安心して保有できる株式です。

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テキサス・インスツルメンツ:確実なリターンが期待できる忘れられた半導体銘柄

AMD(NASDAQ:AMD)やエヌビディア(NASDAQ:NVDA)などの半導体企業が注目されていますが、投資家はテキサス・インスツルメンツ(以下、TI)を忘れるべきでありません。

1950年代に集積回路の発明で中心的役割を果たした同社は、変化の激しい半導体業界で重要な地位を維持してきました。

同社は今でもアナログ半導体および埋込型半導体の分野におけるリーダーであり、自動車、資本財、コンシューマーエレクトロニクスなどの業界で約10万社の顧客に製品を提供しています。

同社は世界で14の製造拠点を持ち、これには10ヵ所のウエハー工場が含まれます。

このことにより、半導体が世界的に不足する中で同社は有利な立場に付けています。

自社で生産設備を持つため、生産能力をめぐって他社と争う必要がないからです。

顧客基盤の強さと半導体不足は増収・増益に寄与しており、2021年上半期の売上高は前年同期比35%増の89億ドル、純利益は同44%増の37億ドルとなりました。

2018年から2020年まで増益率が高くなかったことを考えると、2021年上半期の数値は異常かもしれませんが、2020年に創出したフリーキャッシュフローは前年比14%増の65億ドルとなり、2021年上半期も約33億ドルのキャッシュフローを創出しました。

2021年上半期は、創出したキャッシュフローのうち19億ドルが配当に充当されました。

投資家はこうした意外にも堅実な配当を考慮に入れるべきです。

TIの1株当たり配当は年間4.08ドルに上昇しており、本稿執筆時点の配当利回りは約2.2%となっています(S&P 500指数構成銘柄は平均1.3%)。

また、2004年以降は毎年増配しており、2020年の増配率は10%でした。

以上のような増収と増配はTIの株価上昇に寄与しているとみられ、株価上昇率は2020年が約33%、過去10年間では610%となっています。

しかも株価収益率(PER)は26倍で、AMDの39倍、エヌビディアの79倍を大きく下回っています。

TIのPERは半導体不足の中で上昇していますが、最近の増益率を完全に反映していない可能性があります。

TIは、特に配当金を再投資する株主にとって、時間の経過とともにリターンが上昇する銘柄と言えそうです。

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コロナ禍で消費者が一斉にレストランや航空機の利用を敬遠した一方、在宅需要という大きな恩恵を享受し、新産業として伸びた分野もあります。過去1年で既に株価は大幅に上昇してしまいましたが、在宅関連銘柄としても、長期的な成長株としても注目できる3銘柄を取り上げます。

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Brian Withersは、メルカドリブレ株を保有しています。元記事の筆者Danny Venaは、メルカドリブレ株、エヌビディア株、ウォルト・ディズニー株を保有しています。元記事の筆者Will Healyは、記事で言及されている株式を保有していません。モトリーフール米国本社は、メルカドリブレ株、エヌビディア株、ウォルト・ディズニー株、AMD株、テキサス・インスツルメンツ株を保有し、推奨しています。

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