The Motley Fool

【米国株動向】過小評価されているハイテク配当株3銘柄

出典:Getty Images

モトリーフール米国本社、202185日投稿記事より

21世紀が始まった頃、ハイテク銘柄への投資は投機的であり、信頼できる優良銘柄は銀行株だと思われていました。

ハイテクバブルが弾けた当時、20年後の米国株式市場で時価総額上位5銘柄を全てハイテク企業が占めていると想像できた人など、ほとんどいなかったでしょう。

インカム投資家はハイテクセクターに興味がないと考えられていたことも、同セクターにとって足かせとなっていました。

確かに、ハイテク企業に高配当利回りというイメージはありませんが、潤沢なキャッシュフローを生み出すビジネスモデルは長年にわたり増配を可能にしています。

以下では、インカム投資家に注目されてもおかしくないハイテク3銘柄を紹介します。

マイクロソフトの配当は持続可能

マイクロソフト(NASDAQ:MSFT)は、配当を支払うハイテク企業のリーダー的存在です。

同社の1株当たり年間配当(分割調整後)は、2004年の0.32ドルから今では2.24ドルに上昇しています。

しかし、増配率を上回るペースで株価が上昇しているために配当利回りが低く、インカム投資家から見過ごされています。

サティヤ・ナデラCEO(最高経営責任者)が就任した2014年2月以降から現在までに年間配当額は2倍に引き上げられていますが、同期間に株価は683%上昇しており、足元の配当利回りは0.80%と、S&P500指数を下回っています。

マイクロソフトは今後の増配能力も十分です。

PCのオペレーティングシステム市場における圧倒的優位性に加え、ナデラCEOはクラウドコンピューティングや人工知能(AI)といった分野にも事業を拡大しています。

2021年度第4四半期(2021年4-6月)のクラウドコンピューティング事業「アジュール」の売上高は、前年同期比で51%増加しました。

【米国株決算】マイクロソフトの2021年第4四半期決算の情報と今後の株価の推移

アップルは株主還元に積極的

アップル(NASDAQ:AAPL)の創業者で前CEOあるスティーブ・ジョブズ氏は、株主寄りではないと言われていました。

同氏にとって最も大事なのは製品のエンドユーザーであり、株価や配当は二の次でした。

ところが、ティム・クック現CEOは製品開発を重視しつつ、株主への利益還元にも積極的で、2012年に配当を再開しました。

1株当たり年間配当(分割調整後)は、当時の0.38ドルから今では0.88ドルと、9年間で2倍以上に増加しています。

その上、同社は自社株買いも継続して行っており、2012年度以降で4,500億ドル近くを自社株買いに充てています。

アップルはハードウェア企業であり、スマートフォン市場が飽和状態にあることから株価は割高だとみる向きもありますが、実際には同社は利益率の高いサービス企業に転換しつつあります。

2021年度第3四半期(2021年4-6月)決算に基づくと、サービスの売上高は通期で700億ドルに達する見通しです。

アップルのサービス事業が独立企業だとしたら、フォーチュン500企業の中でフェデックスを上回って45位にランクされます。

同社はこれからも長年にわたり、株主還元を続けると予想されます。

【米国株動向】老後資金のためのポートフォリオ向けスーパースター銘柄3選

再建計画と配当が好感されるインテル

かつてマイクロソフトのオペレーティングシステムと共にPC市場を席巻した半導体メーカーのインテル(NASDAQ:INTC)ですが、近年は同業他社を大きくアンダーパフォームしており、上場投資信託(ETF)のiシェアーズ・セミコンダクターが過去5年間に350%のリターンを上げているのに対し、インテルのリターンは55%にとどまっています。

一方で、インテルは増配を続けており、1株当たり年間配当(分割調整後)は1992年の0.013ドルに対し、現在は1.39ドルです。

垂直統合型(製品の開発から生産、販売に至るプロセスを一社が行う)のビジネスモデルを採る同社は、エヌビディアやAMDといった工場を持たないファブレスメーカーに対し、開発競争で後れを取っています。

さらに昨年には、長年続いていたアップルのMac向けチップをめぐる供給契約に終止符が打たれました。

第2四半期の売上高は前年同期比でわずかに減少しましたが、同社は通期で110億ドルのフリーキャッシュフローを見込んでおり、配当総額の56億ドルは十分にまかなえます。

今年就任した新CEOは大胆とも言える再建計画を打ち出し、他社開発のチップを製造するファウンドリー事業への参入と、200億ドルを投じて新たに2工場を建設する計画を明らかにしました。

半導体製造は今や国家安全保障にかかわる問題であり、上院は先日、半導体業界を支援するための520億ドル規模の法案を可決しました(下院での可決や大統領による署名はまだです)。

インテルの株価は落ち込んでいますが、インカム投資家にとって検討する価値はあるかもしれません。

【米国株動向】8月に注目するべき5G関連3銘柄

フリーレポート配信

米国の株式市場は最高値を更新している一方で、バブルを警戒する見方もあります。そこで、より堅実な投資先として、緩やかながらも成長し続け、持続的に増配する銘柄を検討してみてもよいでしょう。このレポートでは、堅実な成長が見込める5つの高配当株をご紹介します。

注目の米国高配当株5銘柄」はこちらからご覧ください。(メールアドレスの登録が必要です)

また、ツイッターやフェイスブックで最新情報を配信しております。

公式ツイッターアカウント公式フェイスブックアカウントをフォローする。

また、公式LINEアカウントの方では、投資初心者向けの情報を発信しています。
友だち追加

免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。アマゾンの子会社ホールフーズ・マーケットのCEOであるJohn Mackeyは、モトリーフール米国本社の取締役会メンバーです。マイクロソフトの子会社LinkedInの従業員であるTeresa Kerstenは、モトリーフール米国本社の取締役会メンバーです。元記事の筆者Jamal Carnette, CFAは、アマゾン株を保有しています。モトリーフール米国本社は、AMD株、アマゾン株、アップル株、マイクロソフト株、フェデックス株、エヌビディア株を保有し、推奨しています。モトリーフール米国本社は、以下のオプションを推奨しています(アマゾン株の2022年1月の1940ドルのショート・コール、アマゾン株の2022年1月の1920ドルのロング・コール、インテル株の2023年3月57.50ドルののロング・コール、インテル株の22023年3月57.50ドルののショート・プット、アップル株の2023年3月120ドルのロング・コール、アップル株の2023年3月130ドルのショート・コール)。
最新記事