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【米国株動向】盤石な成長機会を持つ「シエナ」に注目。経営陣は強気の見通し

出典:Getty Images

モトリーフール米国本社、2021年6月8日投稿記事より

ネットワーキング用のシステム、サービス、ソフトウェアを手掛けるシエナ(NYSE:CIEN)の株価は5月末に低迷していましたが、第2四半期決算報告が予想を上回り、経営陣が業績見通しの改善を行ったことを受けて、株価は急上昇しています。

コロナウイルスのパンデミックによって、注文が大幅に減少したことにより、シエナやその競合にあたるネットワーキングのサプライヤーはこの1年間苦戦しています。

しかし、シエナの苦闘の日々は終わりに近づいているようです。

強気の見通し

シエナの売上高は前年比6.7%減の8億3,390万ドルとなり、調整後1株当たり利益は前年同期の0.76ドルから0.62ドルに減少しました。

アナリストは8億2,900万ドルの売上高に対して1株あたりわずか0.48ドルの利益を予想していたため、アナリスト予想を上回った形になります。

前年比で売上高と利益が縮小したことは、あまり良くないことのように見えますが、シエナには回復の兆候がいくつかあります。

たとえば、売上高は前四半期比では10%増加しています。

また、この四半期の粗利益率は49.5%となり、前年同期から3.3%ポイント増加しました。

営業利益率は1.7%ポイント上昇し、16%になりました。

製品構成の改善、ソフトウェア事業の売上高増、顧客の追加注文により、当四半期の利益率は押し上げられました。

ソフトウェアおよびサービス事業による売上高は、前年同期の総売上高の6.7%から前四半期の総売上高の9.7%に増加しました。

また、シエナのソフトウェアとサービスからの売上高は、前年比34%増となり、8,060万ドルになりました。

さらに、市場が評価したのは同社の見通しでした。

シエナは、今四半期の売上高が9億5,000万ドル〜9億8,000万ドルになると予想しており、中間点は前年同期とほぼ同じになることを予想しています。

シエナは見通しの上限に達することができれば、今四半期の前年比売上高の伸びを達成することができます。

注文の増加が示唆するように、シエナはこの見通しを達成できる可能性が高いと言えます。

盤石な成長機会

シエナの経営陣は、ビジネス環境の大幅な回復を受けて、同社が注文の急激な増加を目の当たりにしていると指摘しました。

第2四半期の同社の注文額は、売上高を上回りました。

この受注残は、前年比および四半期比の両方で増加しました。

シエナCEOのゲーリー・スミス氏は次のように述べています。

第2四半期に、世界中の主要なサービスプロバイダーの顧客の運用上および財政上の注意が大幅に改善され始めたことを報告できることを嬉しく思っています。

そして、これはネットワークへの投資と運用に対する、より標準化されたアプローチにつながると私たちは信じています。

一方、CFOのジェームス・モイラン氏は、「第2四半期の注文フローはサービスプロバイダーの顧客による支出が戻ったことを示しています」と付け加えました。

同社は現在、下期の業績が好調になることを確信しており、利益率の向上を背景に2021年の利益目標を上回ることを見込んでいます。

アナリストも、シエナが2021年下期に大きく前進することを予想しています。

同社の売上高は10月に終わる会計年度で前年比27%近く増加し、1株あたり利益は前年比50%増の0.93ドルになることが予想されています。

さらに、シエナの売上高成長は次の会計年度に向けて加速することが予想されており、利益は急上昇することが予想されています。

シエナの製品とソリューションは、5Gネットワークとデータセンターの構築、およびデータブームをサポートするためのネットワーク容量の追加のおかげで、堅調な需要があります。

たとえば、「ウェイブロジック5エクストリーム」などの高速光トランスポートソリューションで新規注文を獲得し、この四半期中に5,000台のウェイブロジック5eモデムを出荷しています。

これらの追い風要因が、シエナの株価を急騰させています。

そして、同社の勢いは、ネットワークへの支出が回復していることから、今後も続くと考えられています。

そのため、ポートフォリオに成長株を追加しようとしている投資家は、シエナ株が予想PER(株価収益率)19倍未満で取引されていることを考慮して、上昇する前に慎重に検討するといいでしょう。

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Harsh Chauhanは、記事で言及されている株式を保有していません。モトリーフール米国本社は、記事で言及されている株式を保有していません。

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