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オンライン教育を支えるVimeoの将来性は?

出典:Getty Images

「Vimeo」はオンライン教育の現場ではよく知られている動画プラットフォームです。

COVID-19の影響で、2020年はオンラインのセミナーや教育が日本でも盛んになりました。

オンラインのセミナーや講座を何らかしらの形で視聴したり、受講したりした人も多かったのではないでしょうか。

YouTubeの限定ライブ配信などを活用しているインフルエンサーや業者も多いのですが、最近よく見るのがVimeo(NASDAQ:VMEO)を使った動画配信です。

YouTubeという巨大な動画プラットフォームがあるにも関わらず、Vimeoを好んで使う人や会社が増えているのは何故なのでしょうか。

日本でも存在感を増しているVimeoがIAC(NASDAQ:IAC)というIT企業からスピンアウトされたことが、米国の株式市場でも話題になりました。

そこで本記事では今、話題になっているVimeoの将来性についてご紹介します。

日本でも積極活用されているVimeo

Vimeoは米国のサービスですが、日本でも積極活用されています。

筆者の身近なところでもオンラインでIT関連の知識やスキルを教育する事業者が多いのですが、YouTubeではなくVimeoを使って講座を配信しています。

日本発のWebデザイナーに人気のWebサイト構築サービスのSTUDIOでも、Vimeoの動画を埋め込む機能が搭載されています。

米国発のサービスでありながら、既に日本でもそれなりの存在感をもつほどグローバルに展開され使われているのです。

Vimeoは機能を限定すれば無料で使うことができます。

細かいカスタマイズを行おうとすると有料版に課金する必要はあるものの、日本では月々2,000円とリーズナブルに使えます。

管理画面も日本語対応のため、英語が苦手でも問題ありません。

VimeoとYouTubeの違い

YouTubeなどの動画配信サービスは沢山ありますが、他の動画配信サービスに比べVimeoが指示されている理由はどこにあるのでしょうか。

VimeoはYouTubeとは決定的にビジネスモデルが異なります。

Vimeoの収入源は動画を制作・配信するクリエイターからのサブスクリプションです。

一方でYouTubeのメインの収入源はあくまでも広告主からの収入です。

つまり同じ動画配信のプラットフォームでありながら、ターゲットとしている顧客が違うのです。

Vimeoの特徴としてプライバシーコントロールを細かくできることが挙げられます。

動画講座やセミナーをする場合、プライバシーコントロールで閲覧権限を細かく定められないと不都合なことが沢山おきます。

この動画はプレミアム会員向けの限定公開にしたいが、こちらは一般会員でも閲覧できるようにしようなど、実際にオンライン講座を作る際にプライバシー コントロールが細く設定できるのはとても都合が良いのです。

全員に公開、自分のみ視聴可能、選択した人のみ試聴可能、パスワードをもっている人のみ視聴可能といった具合にYouTubeでは難しかった細かい設定が可能です。

またVimeoは設定次第では動画をローカル環境に保存しておけるため、WiFiがなくても綺麗な動画を視聴できる点も便利です。

また、動画の販売・サブスクリプションなどの機能も充実しているため、動画配信のセミナーを流す事業者にはとても使いやすいところが強みです。

Vimeoの将来性

(総務省より引用)世界の動画配信市場規模・契約数の推移及び予測

Vimeoの今後の成長ストーリーを支える柱は二つにまとめられます。

  • 動画の試聴時間が伸びている
  • 動画のマーケティングをする人が増えている

世界の動画配信契約数は伸びています。

また1人あたりが動画視聴にかける時間も伸びています。

メディアとしてのネット動画は広く普及し、深く根づきました。

ネット経由の動画配信サービスを利用する人は年々増えています。

一方で動画を使ったオンラインセミナーや講座の需要も増えています。

教育に限らず動画をユーザーとのコミュニケーションツールとして積極的に活用する事業者も多く、視聴側・配信側共に動画を使う時代です。

これからは中小規模の事業者も積極的に動画を使ったプロモーションや集客を行う時代で、Vimeoのような使い勝手の良い動画プラットフォームの需要も高まっていくと考えられます。

Vimeoの決算と今後

2021年のQ1のVimeoのハイライトは、前年同期比では売上が約57%増。

加入者も25%増加で約160万人を達成、粗利益も67%増、営業費用の赤字も縮小と損益計算書を見る限りでは業績が堅調に伸びています。

一方、バランスシートを見るとretained earning(累積黒字)の項目がAccumulated deficit(累積赤字)になっており、自己資本の内訳はまだまだAdditional paid-in-capital(株主からの調達)にまだ頼っている状況です。

流動比率も確認してみましょう。

Total current assets (流動資産)÷Total current liabilities(流動負債)では約179%と一般的に超えていると望ましい120%以上と流動比率では問題なさそうです。

参考:Vimeo決算資料より

Vimeoはどちらかといえば今後の成長性に期待して買うグロース株の方に分類されるでしょう。

Vimeoのビジネスモデルはサブスクリプションで投資先として手堅い

前述の通り、Vimeoは動画配信をする人や事業者からの月額課金を収益の柱としています。

AdobeやZoomなどのSaaS型のサブスクリプションで収益をあげている企業と本質的には同じです。

提供しているサービスが本格的なプロ志向の動画配信プラットフォームを使用する権利という点がAdobeやZoomとの違いです。

サブスクリプション型のビジネスとなると、サブスクライバー数が伸びているかどうかを確認する必要があります。

ただサブスクライバー数も前年比で+57%の伸びで順調に伸びており、潜在的な顧客層である中小レベルの事業者も多く伸びしろがあります。

同じ動画を扱うYouTubeとは似ているようで全然違うビジネスモデルなので「YouTubeの二番煎じなのでは?」という心配はしなくて良いでしょう。

また投資先としてだけでなくVimeoはビジネスを成功させる一つのチャンネルとしても使えます。

オンラインセミナーやプロモーションビデオなどを制作することで収益をあげているベンチャー企業や中小規模の事業者も増えています。

ビジネスでVimeoを活用しながら投資をしてみるのも良いかもしれません。

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