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2019年に注目すべき3つのトップ米国フィンテック株

モトリーフール米国本社、2019年2月16日投稿記事より

高成長を遂げる金融株を探している投資家は、伝統的な銀行や保険会社以外を見なければなりません。

金融業界で最も有望な成長株はいわゆるフィンテック企業であり、「金融」というよりも「サービス」の色合いが強い企業です。

モトリーフールの寄稿者が注目する3つのフィンテック企業は、ペイパル(ティッカー:PYPL)、ウェスタンユニオン(ティッカー:WU)、ビザ(ティッカー:V)であり、ポートフォリオへの追加をおすすめしています。

ペイパル:平凡な四半期決算だからといって長期的なポテンシャルを見過ごすべきではありません

私は一般的に、キャッシュレス社会への段階的な移行から利益を得ることができる株式のファンです。

いわゆる「現金戦争」は、今後数十年にわたり最も大きな投資機会の1つになると思います。

これは、ペイパルが2018年第4四半期決算を発表した直後のように、優れたフィンテック株が短期的な問題で下落した場合に特に当てはまります。

第4四半期の売上高は市場予想を下回り、2019年見通しも市場の期待に届かなかったため、ペイパルの株価は決算発表後に大幅に下落し、その後も依然として回復していません。

しかし、四半期決算の結果が平凡であったとしても、ペイパルの長期的なポテンシャルを見過ごすべきではありません。

同社は依然として驚くべき速度で成長しているだけでなく、キャッシュレス傾向が強まるにつれ成長が加速しています。

実際、ペイパルの2018年の新規アカウント数は前年比31%増で、特に第4四半期の新規アカウント数が最高でした。

なお、ペイパルの最も優れた資産の1つであるVenmoは、まだ収益化の初期段階にあることを忘れないでください。

個人間送金プラットフォームであるVenmoは、ペイパルの売上高の1%強を占めているに過ぎませんが、同社は何百万人ものアクティブなVenmoユーザーへの課金方法に取り組んでいます。

支払決済数は前年比80%の伸びを見せているので、ペイパルの努力が奏功すれば、長期的に大きなカタリストとなる可能性があると言えるでしょう。

ウェスタンユニオン:世界中の好きな場所に送金する

ウェスタンユニオンは、金融技術の分野ではオールド・プレーヤーのように思えるかもしれません。

過去何十年もの間、顧客は遠く離れた場所にお金を送るためにウェスタンユニオンのサービスを使用してきました。

同社は、米国初の大陸横断電信線を構築し、その後世界における長距離の送金および通信で高い評価を築いてきました。

しかし、今日では、ウェスタンユニオンはフィンテックの最先端に身を置いています。

クロスボーダー、通貨間の資金移動を専門とするウェスタンユニオンは、金融業界の多くの企業がその範囲を広げようとしているときに、既に世界的に確立された存在感を示しています。

ウェスタンユニオンは、世界的な金融関連のデジタル技術を持つ強みを更に活かして成長を続けており、広範なビジネスサービスを、ラテンアメリカ、中東、欧州、アジア太平洋で拡大しています。

ウェスタンユニオンは、世界100ヵ国以上で支払いサービスを拡大し続けています。

同社のサービスに対する需要が世界中で高まっており、ウェスタンユニオンは主要市場における金融テクノロジービジネスの進化の最前線にいると見られます。

ビザ:引き続き「カード」が重要

創業から半世紀以上経った今、ビザは金融テクノロジー分野で最も驚くべき成長ストーリーの1つです。

デビットカードやクレジットカードによる支払いは「古めかしい」かもしれませんが、ビザの成長率はそんな古くさいものではありません。

ビザにおいては、デビットカードとクレジットカードが売上高および利益の最大要因であり、同社のネットワークを介して行われるすべての取引の一部から少しずつお金を稼いでいます。

直近の四半期決算によれば、取引量は前年同期比で7%増加し、通貨変動の影響もあり売上高の13%増につながりました。

ビザには、支払い取引量の増加を牽引する2つの大きな要素があります。

第一に、世界で支払いが現金からプラスチックカードへと移行しており、デビットカードとクレジットカードの発行残高は毎年1桁の良好な割合で増加しています。

第二に、小売売上のオンライン化が進んでいて、ビザは支払取引量の約47%をオンライン処理しており、これはオフライン支払いの約2倍です。

実績あるビジネスモデル、成長を牽引する追い風、そして並外れた収益性を考えると、ビザはフィンテック企業の「ブルーチップ」と私は考えています。

ビザはすぐにテンバガー(株価が10倍に跳ね上がる銘柄)になるわけではありませんが、ビザ株を購入して保有を続ける投資家は、支払いのデジタル化がまだ始まったばかりであるという事実だけでも、市場平均を上回るリターンをあげる可能性を追求できるでしょう。


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