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【米国株動向】ウォーレン・バフェット氏が保有する2銘柄から学べる1つの教訓

出典:Motley Fool

モトリーフール米国本社、202156日投稿記事より

アマゾン・ドット・コム(NASDAQ:AMZN)やアップル(NASDAQ:AAPL)などの銘柄について、投資するにはもう遅過ぎるとか、「巨大ハイテク」企業は市場をアウトパフォームするには大き過ぎると考えるのは簡単です。

しかし、それは間違っています。

アマゾンとアップルは過去1年、5年、10年でS&P500指数をアウトパフォームしています。

注目すべき点は、ウォーレン・バフェット氏はアマゾンとアップルの両方を保有していますが、どちらの銘柄も早くから投資していたわけではなかったことです。

事実、バフェット氏がアップルを購入したのは2016年、アマゾンを購入したのは2019年です。

ここから学べる貴重な教訓は、優れた企業は常に成長し続けることができるため、どんなに成長している企業でも投資する価値があるということです。

ここではアマゾンとアップルについて知っておくべきことを紹介します。

アマゾン・ドット・コム

アマゾンは世界第2位の小売企業で、米国最大のeコマースマーケットプレイスです。

しかし、同社の小売事業の成長は止まらず、依然として市場シェアを拡大しています。

直近四半期の売上は44%増の1,085億ドル、利益は215%増加して希薄化後1株当たり利益は15.79ドルとなりました。

アマゾンは信頼性の高いマーケットプレイスを構築し、世界全体で消費者、小売業者、従業員、物流インフラのネットワークを築いています。

その結果、販売数量が増加するほどに単位当たりの営業費用が減少し、規模の経済と呼ばれるコスト優位性が生まれています。

この強力な仕組みによって、アマゾンはより小規模なライバルに対して大きな優位性を保っています。

クラウドコンピューティングの分野では、アマゾン・ウェブ・サービス(AWS)も堅調な四半期業績を挙げました。

売上は32%増で、前四半期の28%増から加速しました。

AWSは世界で最も広く採用されているクラウドプラットフォームです。

例えばウォルト・ディズニーは、ディズニープラスの動画コンテンツを世界で1億人以上の視聴者へストリーミング配信するのにアマゾンのクラウドを利用しています。

アマゾンには今後も大きな成長余地が存在します。

eコマースとクラウドコンピューティングは引き続き、個人と法人の両方の需要によって勢いを強める見込みです。

アマゾンはデジタル広告の分野でも市場シェアを拡大していますが、調査会社eマーケターによればデジタル広告には1,910億ドルの事業機会があります。

このように、アマゾンは依然として投資する価値がある銘柄と言えるでしょう。

【米国株動向】大きく成長するアマゾンの広告市場

アップル

アップルは世界最大の上場企業で、時価総額は2兆2,000億ドル。バフェット氏のポートフォリオの約44%を占める最大の保有銘柄でもあります。

世界的な半導体不足にもかかわらず、第2四半期(1~3月)の売上は54%増の896億ドル、希薄化後1株当たり利益は119%増の1.40ドルでした。

業績の主なけん引役はハードウェア製品で、iPhoneの売上は66%増、MacとiPadの売上はそれぞれ70%増、79%増となりました。

この業績はアップルのブランド価値を裏付けています。

消費者はアップルのハードウェアを愛しているのです。

調査会社451リサーチの最近の調査によれば、顧客満足度はiPhone 12が99%超、iPadが94%、Macが91%でした。顧客が満足していれば、製品の販売数量は増えます。

しかし、それだけではありません。

アップルは製品に高価な価格を付けられる価格設定力を持っており、その力はオペレーティングシステムのiOSによって強まっています。

アンドロイドとは異なり、アップルのiOSはクローズドソースのソフトウェアで、競合他社はiOSを利用した安い類似商品(タブレットやスマートフォン)を製造することができません。

つまり、アップル製品のユーザー体験を求めるなら、アップルのハードウェアを買う必要があるのです。

高いブランド力だけでなく、iPhoneやiPadを生み出してきたイノベーションの歴史もアップルの重要な優位性です。

今後のアップルは、1つの製品をもってイノベーションを続けるのではなく、Apple TV+、Apple News+、Apple MusicなどのサブスクリプションやApp Storeの手数料など、複数のサービスによって巨大なユーザー基盤をさらに収益化できると考えられます。

直近四半期のサービス売上は27%増で、2019年と2020年の16%増から加速しました。

さらに、第2四半期のサービスの粗利益率は70%で、ハードウェア事業の36%の約2倍でした。

つまり、アップルのサービス事業が成長するほど、収益性は高まる見込みです。

このように、アップルは依然として投資する価値がある銘柄と言えるでしょう。

【米国株決算】アップルの2021年第2四半期決算と今後の株価の推移について

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米国の株式市場は最高値を更新している一方で、バブルを警戒する見方もあります。そこで、より堅実な投資先として、緩やかながらも成長し続け、持続的に増配する銘柄を検討してみてもよいでしょう。このレポートでは、堅実な成長が見込める5つの高配当株をご紹介します。

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。アマゾンの子会社ホールフーズ・マーケットのCEOであるJohn Mackeyは、モトリーフール米国本社の取締役会メンバーです。元記事の筆者Trevor Jennewineは、アマゾン株、ウォルト・ディズニー株を保有しています。モトリーフール米国本社は、アマゾン株、ウォルト・ディズニー株、アップル株を保有し、推奨しています。モトリーフール米国本社は、以下のオプションを推奨しています(アマゾン株の2022年1月の1940ドルのショート・コール、アマゾン株の2022年1月の1920ドルのロング・コール、アップル株の2023年3月120ドルのロング・コール、アップル株の2023年3月130ドルのショート・コール)。
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