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【米国株動向】いま注目すべき金(ゴールド)関連銘柄3選

出典:Getty Images

モトリーフール米国本社、2020411日投稿記事より

2020年は金(ゴールド)価格が歴史的な上昇を遂げ、8月には1オンス当たり2,000ドルを上回りました。

しかし、2021年に入り、1月には平均で1オンス当たり1,867ドル、2月には同1,808ドル、3月には同1,718ドルと、徐々に低下しています。

金価格の下落により投資家が貴金属を回避する可能性がある一方で、賢い投資家はそういったセンチメントの逆を行くのが賢明と考えています。

金がいずれは反発するであろうと見ている長期投資家にとって、金価格の下落はまたとない機会です。

ニューモント(NYSE:NEM)、プレティウム・リソーシズ(NYSE:PVG)、ロイヤル・ゴールド(NASDAQ:RGLD)の3銘柄は、金投資において現時点で最も注目すべき銘柄です。

堅実な配当を支払う銘柄

金(ゴールド)銘柄が配当投資家の関心を引くことはほとんどありませんが、金の採掘や販売を手掛ける企業の中で時価総額が最大のニューモントは、その限りではありません。

現在、同銘柄の予想ベースの配当利回りは3.6%と高水準であり、同社の配当政策も注目に値します。

同社の配当政策では、金価格が1オンス当たり1,200ドルを上回る場合には、1株あたり年間1ドルの基本配当金を支払います。

基本配当金に加えて、同社は配当を通じてフリーキャッシュフロー(FCF)の40~60%を株主に還元することを目標としています。

例えば、金の平均価格が1オンス当たり1,800ドルであれば、同社は1株当たり2.20~2.80ドルの年間配当を見積もっており、金価格が同2,100ドルに上昇すれば、配当は同2.80~3.70ドルに上昇します。

同社の財務基盤は堅固で、それが高水準の株主還元を可能にしています。

2020年通期のFCFは36億ドル、借り入れについては保守的な姿勢を取っており、現在のEBITDA(利払前・税引前・減価償却前利益)有利子負債倍率は0.2倍です。

カナダでの金採掘を手掛ける

世界中に巨大な資産ポートフォリオを持つニューモントとは異なり、プレティウム・リソーシズが保有・運営する資産は、カナダのブリティッシュ・コロンビア州北西部に位置する「ブルースジャック」のみです。

2020年の金生産量は348,000オンスにのぼるなど、昨年は多くの点で同社にとって記念すべき年となりました。

その1つとして、同社は3億6,900万ドルのFCFを創出し、負債を2億2,700万ドル削減しました。

結果として、2020年のEBITDA有利子負債倍率は0.5倍となりました。

経営陣は2021年のFCFを1億4,500万ドル(金価格を1オンス当たり1,700ドルと想定)と見込んでいます。

現在、同銘柄の営業キャッシュフロー(CF)に対する株価は6.5倍と、2019年の10.2倍、2020年の7.3倍と比べると低い水準です。

さらに予想PER(株価収益率)は10.6倍と(執筆時点)、5年間の平均値32倍を下回ります。

金鉱株投資ならS&P500に採用されている米国株、ニューモントが手堅い

金鉱ストリーミングに投資するなら

金鉱採掘会社以外に金関連銘柄へ投資したいと考えるなら、ロイヤリティおよびストリーミング企業のロイヤル・ゴールドが選択肢に挙がるかもしれません。

ニューモントやプレティウムが自社の金鉱資産を運営するという大きなリスクを負っているのに対し、ロイヤル・ゴールドは採掘会社のプロジェクトに対して出資を行う専門金融業者です。

出資の対価として、ロイヤル・ゴールドは、採掘会社の収益やプロジェクトで生産される鉱物などの一部を獲得する権利「ロイヤリティ」、採掘プロジェクトで生産された鉱物を事前に設定された価格で買い取る権利「ストリーム」のいずれかを受け取ることができます。

同社が採掘会社よりリスクが低いのは、そのビジネスモデルのためだけではなく、他の鉱物にも幅広くエクスポージャーを有するためでもあります。

金価格の急激な下落のリスクを軽減できます。2020年、金に関する収入の割合は収入全体の79%でした。

また、同社は成長を確実にするポートフォリオを有しています。

採掘会社は資産の劣化に対し、常に修復を続ける必要がありますが、ロイヤル・ゴールドのポートフォリオでは、189資産のうち41が鉱物を生産中である一方、148の開発中の資産があります。

同社の株価営業CF倍率は18.8倍と(執筆時点)5年間の平均値22.4倍に比べて割安な水準で、今が狙い目です。

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Scott Levineは、記事で言及されている株式を保有していません。モトリーフール米国本社は、記事で言及されている株式を保有していません。
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