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今後もS&P500と米国経済が世界をリードするこれだけの理由

出典:Getty Images

コロナ禍において米国経済が成長していることは、S&P500指数の上昇によって多くの投資家が認識していると思います。

では今後の米国経済の成長はどうなるのか?

今後も成長を続けるのか減速するのか、今回はS&P500と米国経済の行方について考察していきます。

さらに存在感を増すS&P500と米国経済

S&P500とはニューヨーク証券取引所とナスダックに上場している企業の中から代表する500社によって構成された米国経済を代表する株価指数のことです。

運営はS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが組み入れ銘柄を選定しており、米国に上場する健康状態の良い企業のみで構成されていると考えると分かりやすいと思います。

実際、S&P500がどのような成長を遂げてきたか、過去30年に遡ったデータを見てみると年平均8.4%のペースで上昇しています。

同期間の米国GDPの成長率は年平均4.3%なので、S&P500は米国経済の約2倍のペースで成長していることが分かります。

なぜS&P500は米国経済を上回り成長するのか?

S&P500指数が米国の実体経済よりも上回っている最大の理由は、米国企業が国外へ進出しグローバル企業へと変貌を遂げてきたからだと推測できます。

実際、2020年度決算を見ていくと、S&P500に組み入れられている企業の多くが、米国外での売上高比率を伸ばしています。

そして今後も成長性に期待できるからこそ、それを織り込んだ将来の期待値が株価へ反映されていることが見えてきます。 

米国企業の国外売上高

では米国企業の海外売上高比率がどうなっているのか?

代表的な企業を取り上げながら見ていきましょう。

エヌビディア

半導体大手のエヌビディア(NASDAQ:NVDA)は売上高の約80%が海外となっています。

同セクターではインテル(NASDAQ:INTC)の海外売上高比率も約80%近くになっており、米国の半導体企業がいかにグローバル展開しているのかを感じることができます。

海外売上比率が最も高いセクターです。

マスターカード

クレジット決済サービス大手のマスターカード(NYSE:MA)の海外売上高比率は約65%です。

同セクターのビザ(NYSE:V)も海外売上高比率が約53%であり、クレジット業界は米国の決済企業がシェアを握っていることが分かります。

アップル

アップル(NASDAQ:AAPL)の海外売上高比率は約60%です。

名実ともに現在世界一の時価総額を誇る企業です。

アップルの主力商品であるiPhoneが盤石である限り、今後も今のポジションに君臨し続けるでしょう。

プロクターアンドギャンブル

世界最大の一般消費財メーカーです。

通称P&G(NYSE:PG)と呼ばれることが多く、日本でも浸透している米国企業です。

現在世界約180カ国にビジネスを展開しており、マーケティングに力を入れていることでも知られています。

海外売上高比率は約55%です。

一方、S&P500採用銘柄の中には海外売上高が低い米国企業もあります。

例えばウォルマートは海外売上高比率が約22%程度であり、その他米国の小売業は国内売上が主力市場です。

これらの企業が今後海外進出を進めていくと、更にS&P500を上昇させる要因になるのではないでしょうか。

つまり米国企業のセクター王者の企業であっても、海外進出の余地は十分にあり、更なる成長へ繋がるマーケットがまだまだ存在しているのです。

新興国と米国企業

米国企業の成長を占う上で欠かせない最大の貿易相手国が中国です。

例えばGAFAの中でアップルは中国進出に成功していますが、グーグル、アマゾン、フェイスブックは中国市場から撤退しています。

電気自動車のテスラも売上高の約20%が中国です。

アフターコロナの米国経済最大の懸念材料を挙げるならば、米中貿易摩擦ではないでしょうか。

今まさに5G以降の社会を握る次世代技術の覇権争いの真っ只中であり、今後数年間は争いが続くはずです。

特に米国の個別企業に投資する場合は、中国との関係を意識することも投資をする上で重要なポイントとなるはずです。

とはいえ米国企業は多種多様で力強く、今後も政治情勢と上手く折り合いをつけながら世界展開のスピードは更に加速していくはずです。

つまり世界経済の成長率より米国経済の成長率は高く、更にS&P500は将来の期待値がより強く織り込まれているため、アップサイドは今後も期待出来ると筆者は考えています。

おわりに 暴落を恐れるな

米国経済が好調であると米国株の暴落論が度々ニュースになることがありますが、実際、10年に1度は何らかの要因で暴落することは避けられません。

なぜなら今回のコロナが予想できなかったように、未来は何が起こるか分からないからです。

しかし、リスクを恐れて投資をしない機会損失の方が勿体無いことは明白です。

少なくとも10年先、20年先の資本主義のリーダーは米国である可能性が高く、2021年にを生きる投資家にとって資産形成を考える上で米国株投資をすることは最も有効な手段ではないでしょうか。

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