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【米国株動向】安全かつ高成長期待の3銘柄

出典:Getty Images

モトリーフール米国本社、202147日投稿記事より

ポートフォリオを検討する際、投資家は長期的な成長が期待でき、株価が割安な銘柄を模索するはずです。会員制スーパーのBJ’sホールセール・クラブ・ホールディングス(NYSE:BJ)、IT大手のIBM(NYSE:IBM)、不動産投資信託(REIT)のイノベーティブ・インダストリアル・プロパティーズ(NYSE:IIPR)の3銘柄は、ポートフォリオを分散させ、過剰なリスクを伴わずにリターンをもたらす可能性があります。

BJ’sホールセール・クラブ・ホールディングス

BJ’sホールセールは米国東部で221の倉庫型店舗を運営し、生鮮食品に力を入れ、小ロットでの販売により同業他社との差別化を図っています。

同社はかつて多額の有利子負債に苦しむ低成長企業でしたが、新型コロナウィルスの感染拡大によって2020年売上高は前年比17%増加して過去最高となり、純利益は同125%増、フリーキャッシュフローは同276%増の6億7,600万ドルでした。

このうち5億7,400万ドルで負債を返済し、返済後の総有利子負債は約11億ドルです。

返済により支払利息が22%減少しただけでなく、純資産も3億1,900万ドル超に増加しました。

売上げの増加は、BJ’sホールセールの株価が過去12カ月に約75%上昇する一因になりました。

しかし執筆時点で15倍という株価収益率(PER)は、コストコの37倍、ウォルマートの30倍に比べ割安に見えます。

同社は、消費者行動が感染拡大前の状態に戻った場合に業績がどうなるかが不確かであるとして、業績予想を公表していません。

しかし有利子負債の減少で店舗の改装・拡張が可能になり、将来の売上げ成長の加速につながると考えられます。

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IBM

 IBMは、長年の低迷を覆すべく大きな転換を図っており、マネージド・インフラサービス事業の分社化を今年後半に実行する予定です。

同社は、引き続きスーパーコンピュータの製造、ITシステムの運用、ファイナンスの提供などを行っていきますが、成長の原動力としては、誰でもアクセス可能なパブリック・クラウドと、アクセスを制限するプライベート・クラウドをつなぐ、ハイブリッド・クラウドが急拡大しています。

現在のIBMのクラウドインフラ市場のシェアは2%未満ですが、IBMは互換性と複雑系に対処する基本設計で際立ち、システムの効率性によってアマゾン・ドット・コムやマイクロソフトに対して優位にあります。

今年後半に予定している分社化により、グローバル・テクノロジー・サービス部門の620億ドルの事業を継承する新会社の経営陣は事業に専念でき、売上を回復させることができるかもしれません。

IBMの2020年の売上高は、クラウド事業が前年比19%増だったにも関らず、感染拡大により購買者行動が変化したため、同5%減少しました。

それでも、アービンド・クリシュナ最高経営責任者(CEO)は、分社化後の売上高が1桁台半ばで成長すると予想しています。

PERは2021年以前の15倍から執筆時点で22倍前後に上昇したものの、マイクロソフトの37倍を大幅に下回り、また1株当たり配当は6ドル52セント、執筆時点の配当利回りは4.9%です。

IBMと新会社は配当を分割しますが、年間キャッシュフローは108億ドルと配当負担の58億ドルを十分に上回り、合計配当額の増加が続く可能性は大きそうです。

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イノベーティブ・インダストリアル・プロパティーズ

イノベーティブ・インダストリアルは大麻工場向けの不動産を保有していますが、不動産賃貸だけで収入を得るREITです。

同社は大麻を栽培していないので連邦政府の規制物質法の対象から外れ、支障なくマリファナブームの追い風を受けることができます。

加えて、生産者は同法の規制により銀行借り入れができないため、同社が生産者の不動産を買い取ってリースバックしています。

生産者は資金調達ができ、同社は安定収入を確保し物件購入を拡大できるようになります。

さらに、2025年までに米国大麻産業は年率18%で成長するという見方もあります。

イノベーティブ・インダストリアルが成長し、物件稼働率が100%であることはその見方を裏付けます。

同社の2020年度売上高は前年比162%増の1億1,700万ドル、純利益は同191%増の6,400万ドル、調整後ファンズ・フロム・オペレーション(当期利益から不動産売却益を除き、減価償却費を加えたもの)は9,800万ドル、同180%増でした。

REITは最低でも純利益の90%を配当として支払う必要がありますが、昨年の急成長で1株当たり年間配当は5ドル12セント、執筆時点の配当利回りは約2.6%です。

株価は過去12カ月で190%上昇し、執筆時点のPERは約60倍ですが、利益は3桁で成長しており、投資家が敬遠することはなさそうです。

唯一の懸念材料は、大麻合法化で生産者の銀行借り入れが可能になり、物件の売却が不要になることです。

その場合も同社は、リースバックなしの物件購入が可能であり、100%の稼働率と急成長の恩恵を享受するでしょう。

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。アマゾンの子会社ホールフーズ・マーケットのCEOであるJohn Mackeyは、モトリーフール米国本社の取締役会メンバーです。マイクロソフトの子会社LinkedInの従業員であるTeresa Kerstenは、モトリーフール米国本社の取締役会メンバーです。元記事の筆者Will Healyは、イノベーティブ・インダストリアル・プロパティーズ株、IBM株を保有しています。モトリーフール米国本社は、アマゾン株、イノベーティブ・インダストリアル・プロパティーズ株、マイクロソフト株、コストコ・ホールセール株を保有し、推奨しています。モトリーフール米国本社は、アマゾン株のオプションを推奨しています(2022年1月の1940ドルのショート・コール、2022年1月の1920ドルのロング・コール)。
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