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次に市場暴落が起きても、あわてないための5つの方法

出典:Getty Images

モトリーフール米国本社、202138日投稿記事より

経済や政治の状況が不透明であれば、市場や投資家は不安を感じます。

1日で1%を超える市場のボラティリティは当たり前となりつつあります。

加えて、長期債の金利上昇によりインフレが進む懸念も生じています。

そのような状況の中にあって、株式市場が暴落するのではと心配することは自然です。

実際、市場は暴落するものですが、問題はいつ起こるかです。

次の暴落を生き延びるためには備えが必要です。そのための5つの方法を紹介します。

臨時費を用意する

市場は、投資家による経済全般の見通しを反映するものです。

ですから市場の暴落は、投資家が将来に不安を感じているということになります。

投資が抑制されれば企業の投資資金が減り、それが雇用の減少に繋がる悪循環に陥ります。

しかし市場が暴落する前に臨時費を準備しておけば、そのようなリスクを切り抜ける柔軟性が備わります。

もしあなたが仕事を失って株価が下げていても、支払いは待ってくれません。

臨時費があれば必要な支払いに充てることができ、そのために持ち株を売却する必要はありません。

また、次の仕事をじっくり探すことも可能になります。

一般的なルールとして、臨時費は生活費の3カ月〜6カ月分を賄える額が必要となります。

目標が短期の資金については、安全性を重視する

多くの人には貯金の目的があります。新居や新車の購入、子供の進学、一生に一度のとっておきの家族旅行、退職など様々です。

目的の時期が近づくにつれ、資金を株式からより安全な投資へと移す必要があります。

5年以内に使う予定のある資金は、株式市場に投資しないでください。

代わりに、現金やCD、マネーマーケット・ファンド、短期債や投資適格債が適切です。

現在の低金利環境ではリターンは低いでしょうが、必要な時に換金できるという確実性は高まります。

市場暴落の際にこれは大きなメリットです。

保有銘柄の価値を正しく予想する

結局のところ株式は、企業の小さな持分でしかありません。

市場では日々株価が上下していますが、長い目で見た企業の真の価値は、現金を生み出し長期的に成長する能力にあります。

企業価値の予想を正確に行うことは不可能ですが、投資に関する知識を用いてある程度予想することは可能です。

そのような知識は、市場暴落の際に売るか、保有を続けるか、買い増すかの決断を下す際に役立ちます。

市場暴落の際、企業の現金創出能力から見て株価が割安な水準に下がった時が、積極的に買い増すタイミングとなります。

一方、企業の現金創出能力が決定的なダメージを受けて株価が下がったのなら売却するべきです。

どちらの場合でも、企業価値を予想することで、株価暴落の際にどう行動するか、より良い判断が下せます。

配当の再投資を考え直す

配当は、通常は現金で支払われますが、配当を再投資している場合、その現金は同銘柄の購入に充てられます。

株価が下げている時は、配当金で同じ銘柄を買い増したくはないかもしれません。

その代わり、より割安な他の銘柄に投資するとか、現金を積み増して次のチャンスを待とうと考えるでしょう。

いずれにせよ、配当を現金で保有することで選択肢が広がります。

さらに、配当による現金を積み増しておくことで、市場下落時の不安が軽減されるかもしれません。

ポートフォリオを分散化させる

新型コロナウイルス感染症のパンデミックで経済に制限がかかりましたが、そのようなことが市場暴落の引き金となることはよくあります。

多くの企業の株価は、市場全般がパニックに陥る際は下落するでしょうが、中には暴落のきっかけと密接に関わりのある企業もあります。

大きな影響を受けた企業は、その後全く回復しないかもしれません。

一方で、直接的な影響を受けない企業は一時的な下落だけで済む場合もあるでしょう。

次の相場の下落で大きな影響を受ける企業を予想することはできませんが、ポートフォリオを全体的に保護するには、保有株を様々な業界に分散させることが重要です。

分散化しても市場全般の下落の影響は受けますが、企業固有の致命的な失敗に対するエクスポージャーは制限できます。

一時的な業績への影響と、取り返しのつかない損失とを分ける違いとなるでしょう。

備えができていれば、弱気相場入りしても心配ない

投資を行っている限り、市場の下落は避けられません。

ここでできることは、自分のポートフォリオと経済状況を、市場の下落を切り抜けられるように備えをしておくことです。

紹介した5つの方法で備えができていれば、もしもの時に有利な位置につくことができます。

現在比較的安定している市場を利用して(本稿執筆時点)、暴落する前に備えを行ってください。

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資アドバイスではありません。元記事の筆者Chuck Salettaは、記事で言及されている株式を保有していません。モトリーフール米国本社は、記事で言及されている株式を保有していません。

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