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ETFとは?仕組みや投資信託との違い、メリット・デメリットを解説

株式市場に慣れてくると、銘柄探しが大変に感じたことはないでしょうか?

会社の事業や成長性を調べ、決めた会社に投資を行うのも投資本来の姿として有意義ですし、やりがいを感じられる方も多いでしょう。

一方、ちょっとした材料で価格が乱高下したり、細かな部分にも目を配る必要がある点を大変に感じることもあるかと思います。

同じ株式市場で買える商品のなかで、個別の企業ではなく特定の指数と連動する「ETF」という投資商品があります。

組み合わせ方によって様々な投資スタイルの確立に役立つものですので、ぜひ抑えておいてください。

今回は、仕組みや投資信託との違い、メリット・デメリットを解説します。参考にしていただけますと幸いです。

ETFとは

ETF(上場投資信託)は株式と同様に市場で購入することのできる、特定の指数に連動するように目指された投資商品です。Exchange Traded Fundsの略称です。

「特定の指標」にはたとえば、日経平均、TOPIXといった株に密接な指標だけでなく、REIT(不動産投資信託)や、先物といったものもあります。

また、国内にいながら海外株式関連とETFを購入できたりと、選択の幅は多岐にわたります。

ETFの仕組み

仕組みを厳密に理解していなくても、ETFを売買して利益を出すことは可能ですが、背景としてぜひ理解はしておきましょう。

EFTはいわゆる市場、株式と同じ市場で、証券会社から購入することができます。

ETFの仕組みの中では「流通市場」(または、セカンダリ市場)という呼び方をします。

この流通市場でのETFの流出量を調整しているのが「発行市場」(またはプライマリ市場)と呼ばれる市場です。

発行市場の中にEFTを実際に運用している、運用会社が存在します。

イメージで言うと、運用会社がETFを「株式のようなもの」として発行し、流通市場に流し、それを投資家が売買しているような形でしょうか。

ただし、ETFの価格を市場の需要と供給だけに任せてしまうと思わぬ形で価格が乱高下し、「指数と連動することを目指す」というETFの目標が達成されなくなる恐れがあります。

そこで、市場の価格を調整するために、発行市場の間には「指定参加者」と呼ばれる証券会社が入ります(一般の証券会社とは異なります)。

この指定参加者がその時の市況に合わせて需要と供給を調整し、価格を安定させる努力をしています。

調整した分については運用会社と現金や他の有価証券をやり取りすることで調整しています。

ETFと投資信託の違い

ETFの取扱商品や、運用会社がいる仕組みを見て、「投資信託」に似ていると思われた方もいらっしゃるのでないでしょうか?

ETFの別名は「上場投資信託」なので似ているのも頷けます。

実際、運用の仕組み自体は非常に似通っていますね。

ETFと投資信託の最大の違いは、「どこで買えるか」です。

通常の投資信託であれば、銀行、郵便局といった販売会社から購入しますが、ETFは証券口座を開き、リアルタイムで売買されている市場から購入します。

したがって、金額も投資信託の場合は定められる「基準価格」で売買することになりますが、ETFの場合はその時市場でついている価格で取引することになります。

また、一般の株式と同じ同様に売買ができるので、レバレッジをかけた信用取引もETFでのみ、可能です。(当然、「空売り」を行うこともできます。)

ETFのメリット

ETFを市場の中で購入する投資商品として選択することは以下のようなメリットがあります。

  1. 個別株に比べ、選定の手間がかからない
  2. 少額の単位での投資が行うことができる
  3. 国際金融を含め幅広い分散投資が行える

もちろん、ETFを購入するにあたってもその指数の今後の動向を予測する必要はありますが、個別株に比べるとマクロな視点での分析で足りるケースが多いです。

また、一般的にETFは数万円、場合によっては1万円未満といった少額から投資を行える商品も多いです。

もちろん、株式投資でも同じくらいの単位から売買できる銘柄もありますが、選択肢はかなり限られてしまいます。(個別株である程度選択の幅が効くには30万円程度は用意するのが望ましいです。)

最後に、ETFには海外株式に投資を行ったり、日経平均の値下がりで利益を取れたり(イメージとしては「日経平均の空売り」です)と様々な商品が用意されています。

現物株での投資がメインの場合でも、日本株全体の暴落局面に際して海外への分散投資や、全体相場への逆張りを行っていることでリスクヘッジを行うことができます。

ETFのデメリット

一方で、ETFには以下のようなデメリットがある点にも注意が必要です。

  1. 信託報酬が発生する
  2. 目指している指数と価格が乖離するリスクがある
  3. 商品によっては売買が成立しないリスクがある
  4. 上場廃止や繰上償還があり得る

まず、ETFは株式と同様に上場していても、あくまで投資信託商品です。

したがって、「信託報酬」が運用会社に対して保有している限り継続的に発生します。

信託報酬は一般的な投資信託と比較すると低額ですが、株式の保有では必要としないコストが発生しているのでご注意ください。

また、先ほど出てきた発行市場で価格は指数に合わせるように調整はされてはいるものの、やはり市場での売買が過熱した場合、大きく乖離した価格になることがあります。

捉え方によってはチャンスですが、リスクにもなりえますので注意してください。

そして、市場での需要と供給に応じて売買が行われる以上、株式と同様、売買が盛んではないETFは購入、もしくは売却を試みても、取引が成立しない可能性があります。

最後に、ETFといえども、市場に上場している商品。

証券取引所の上場廃止基準に抵触した場合、上場廃止となるのは例外ではありません。

また、基盤となっている投資信託が本来の期間の前に運用を終了した場合、必然的にETFも運用終了となります。

基本的には株式と投資信託の「いいところどり」でありつつも、それぞれのデメリットも少しずつ受け取っているようなイメージでしょうか?

まとめ

様々な指数を目標として、運用されるETFは、いわば株式市場に上場した投資信託。

選定の判断ポイントは個別株に比べると少なく少額からでも参入できるため、初心者にもおすすめです。

ETFを上手く組み合わせることで、様々な形でのリスクヘッジも可能です。

投資信託、株式のいいところ取りではありつつも、それぞれのデメリットを完全に排除できているわけではありませんが、特性をよく理解しながら、ご自身の投資にぜひ取り入れてみて下さい。


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