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【米国株動向】現時点で非常に割安なバリュー株2銘柄:MGMリゾーツとアルトリア

出典:Getty Images

モトリーフール米国本社、2021225日投稿記事より

S&P 500構成銘柄の平均株価収益率(PER)はほぼ40倍(本稿執筆時点)で、バリュー志向の投資家にとって割高な水準にあります。

ところが、いくつかの企業はそうではありません。

中でも大手カジノ運営会社のMGMリゾーツ(NYSE:MGM)と大手タバコ会社のアルトリア・グループ(NYSE:MO)は、バリュエーションが非常に割安な一方で素晴らしい成長の原動力を備えています。

MGMリゾート:オンライン賭博事業の出足は順調、市場の拡大も追い風

北米のオンラインギャンブル市場は活況を呈しており、MGMリゾーツは投資家がこのトレンドに乗じるための格好の銘柄です。

今のところ、MGMリゾートのスポーツベッティングへの進出は計画通り進んでおり、バリュエーションは競合相手よりもかなり低くなっています。

モルガン・スタンレーのアナリストの予想では、2021年に新たに米国の12の州がスポーツベッティングとオンラインギャンブルを合法化する見通しです。

カナダでもスポーツベッティングへの道を開く法案が議会下院で承認されました(ただし法案が施行される前に司法委員会による公聴会を経なければなりません)。

MGMの経営陣は、2025年までにスポーツベッティングとオンラインギャンブルの市場機会は203億ドル規模に、同社の市場シェアは15~20%に達すると予想しています。

BetMGM プラットフォームの業績はこれまでのところ計画通りで、合法州では17%の市場シェアを獲得しています。

MGMの目下のバリュエーションの低さを踏まえると、同社は超割高となっている競合相手に代わる選択肢です。

中核のカジノ事業の損益は現時点で赤字であるため、バリュエーションとして実績PERを使用しても意味がありませんが、株価売上高倍率(PSR)はたったの3.4倍(本稿執筆時点)であり、スポーツベッティングに投資するための割安な手段となっています。

一方、競合相手のドラフトキングスとペン・ナショナル・ゲーミングのPSRはそれぞれ51倍、4.3倍です。

【米国株動向】割安株として注目のMGMリゾーツ・インターナショナル

アルトリア:喫煙リスクを低減した製品へのシフトが事業拡大の原動力に

米国ではタバコの販売量が減少しているためタバコ産業は瀕死の状態にあると言う向きもあるかもしれませんが、大手タバコ会社のアルトリア・グループは別の展望を描いています。

2020年が新型コロナウイルスの世界的流行に直面した困難な年だったにもかかわらず(喫煙率が上昇し、タバコ業界には利益をもたらしている可能性があります)、同社は増収を達成しました。

また、喫煙リスクを低減した製品への軸足の移行は、今後数年間にわたる持続的拡大の原動力となる可能性があります。

2020年通期の売上高は、喫煙製品の販売量が0.2%減少しましたが、製品の値上げによって相殺されたため、前年比4.2%増の63億ドルとなりました。

調整後1株当たり利益(EPS)は4.36ドルで、PERはS&P 500の平均を大きく下回る10倍です。

これは、同業のフィリップ・モリスの17倍をも下回っています(いずれも本稿執筆時点)。

一方、配当利回りは7.9%と高水準です(本稿執筆時点)。

同社は51年連続で増配しており、今や配当王となっています。

最高経営責任者(CEO)のビル・ギフォード氏によると、同社は事業戦略の中心を喫煙リスクの低い製品に転換する計画です。

こうした製品には、ニコチンを燃焼ではなく加熱によって放出する噛みタバコ、電子タバコ、不燃性タバコなどがあります。

同社は、口に入れるタイプのニコチンパッチのメーカーであるヘリックスイノベーションズの過半数の株式を持ち、伝統的なタバコよりも有害な化学物質の放出量が少ないと言われるタバコ加熱システムIQOSの米国における独占販売権を有しています。

アルトリアは、電子タバコを開発・製造・販売するスタートアップ、JUULラブズの株式も保有しています。

JUULはマーケティングに関連した規制上の問題に直面し、2020年に26億ドルの損失を計上しましたが、アルトリアが第4四半期にJUULにおける持ち分による未実現利益として1億ドルを計上したことを踏まえると、下振れリスクは既に織り込まれている模様です。

【米国株決算】アルトリア・グループの最新決算情報と今後の株価の推移

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連続増配を継続する銘柄では株価が割高な水準にあることが多いです。ここではやや割高で、配当利回りが高くなくても、増配も含めた今後の成長性を評価できる銘柄を紹介します。

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Will Ebiefungは、記事で言及されている株式を保有していません。モトリーフール米国本社は、記事で言及されている株式を保有していません。
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