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【米国株動向】株式市場が暴落したときに注目したいグロース株4銘柄

出典:Getty Images

モトリーフール米国本社、2020218日投稿記事より

市場の暴落の原因、程度、期間を予測することはできませんが、投資サイクルの中で暴落や調整が一般的に起こることは過去の歴史が物語っています。

過去71年間にS&P500指数は10%以上の下落局面を38回経験してきました。

しかし、朗報もあります。

暴落や調整が起こるたびに優良銘柄を割安な価格で購入する機会がもたらされてきたのです。

以下、次に暴落が起こったときに注目したい4つのグロース銘柄をご紹介します。

クラウドストライク・ホールディングス(NASDAQ:CRWD)

サイバーセキュリティはほぼ不可欠なものとなっています。

システムがオンプレミス型であってもクラウド型であっても、企業はサイバー攻撃から身を守る必要があるからです。

サイバーセキュリティ企業のクラウドストライクは、クラウドネイティブ(クラウドでの運用を前提としたシステム)の「Falcon」プラットフォームを提供しているという点で独自性があります。

Falconはオンプレミス型のソリューションよりも素早く、しかも手頃な料金で様々な脅威に対応することができます。

また、様々な脅威を特定する能力を向上させるため、人工知能(AI)を活用している点も注目されます。

同社では、クラウド・モジュールのサブスクリプション契約を4本以上締結している顧客の割合が過去3年半の間に9%から61%に急上昇しており、同社の製品に対する人気ぶりがうかがえます。

こうした中で、同社は既にサブスクリプション事業の長期粗利益率目標(75%~80%)を達成しています。

【米国株動向】クラウドストライク・ホールディングスとナスダック総合指数のどちらに投資すべきか

デクスコム(NASDAQ:DXCM)

デクスコムは、糖尿病患者向けの連続血糖値モニタリング(CGM)システムの開発に焦点を当てています。

糖尿病患者の皮下に埋め込まれた同社のセンサーによって、血糖値データをリアルタイムでワイヤレス機器に送信することができます。

また、同社のCGMを特定のインスリンポンプと連動させることで、血糖バランスを改善させることも可能です。

このほか、同社が提供するウェブベースのソフトウェア「Clarity」は、患者が医療機関に出向くことなく、患者と医療従事者が血糖値データを確認・評価することを可能にします。

さらに同社にはイノベーション以外の強気材料もあります。

米疾病予防管理センター(CDCP)によると、米国の糖尿病患者は3,420万人、糖尿病予備軍は8,800万人に上り、いずれの数字も増え続けています。

デクスコムが取り込める可能性のある患者の数は増加しているというわけです。

【米国株動向】急成長のデクスコム、株価の調整を待つべき

イノベイティブ・インダストリアル・プロパティーズ(NYSE:IIPR)

大麻業界は今後10年間で飛躍的な成長を遂げる見通しです。

イノベイティブ・インダストリアル・プロパティーズは、大麻に焦点を当てた不動産投資信託(REIT)です。単純に言えば、大麻の栽培・加工施設用地を購入し、それを長期にわたりリースすることで賃貸収入を得ています。

2月8日時点で、同社は大麻を合法化している17州で67件の不動産を保有しており、580万平方フィートの用地全てがリースされています。

加重平均残存リース年数は16.7年に上り、長期にわたる賃貸収入が見込まれます。

同社の最大の成長要因は、複数の州にまたがって事業展開している業者から用地を現金で取得し、直ちにそれをその業者にリースバックする、いわゆる「セール&リースバック」という取引方式にあります。

この方式によって、不動産の借り手を確保しつつ資産ポートフォリオを急速に拡大することが可能になっています。

【米国株動向】注目すべき米国高配当銘柄

アマゾン(NASDAQ:AMZN)

アマゾンは米国で時価総額第3位の上場企業です。

市場調査会社eMarketerによると、同社は2021年に米国のeコマース市場で39.7%のシェアを握ると予想されています。

米国のオンライン支出額1ドルにつき0.40ドルがアマゾンに流れる計算になります。

アマゾンは世界で1億5,000万人を超えるプライム会員から会費収入を得ており、これが従来型の実店舗よりも安い価格を提供し、顧客ロイヤルティを確保する上で役立っています。

アマゾンはトップクラスのクラウド・インフラ・プロバイダーでもあります。

アマゾン・ウェブ・サービス(AWS)の2020年売上高は30%増加し、2020年第4四半期売上高は127億ドル、年率換算で510億ドルに達しました。

クラウド事業の利益率は小売事業よりも格段に高いため、同社のキャッシュフローは2023年または2024年までに3倍に拡大すると予想されています。

つまり、世界最大級の企業である同社には成長余地がまだ大いにあるというわけです。

【米国株動向】アマゾンとS&P500指数をリスク対リターンの観点で比較

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。アマゾンの子会社ホールフーズ・マーケットのCEOであるJohn Mackeyは、モトリーフール米国本社の取締役会メンバーです。元記事の筆者Sean Williamsは、アマゾン株を保有しています。モトリーフール米国本社は、アマゾン株、クラウドストライク・ホールディングス株、イノベイティブ・インダストリアル・プロパティーズ株を保有し、推奨しています。モトリーフール米国本社は、デックスコム株を推奨しています。モトリーフール米国本社は、アマゾン株のオプションを推奨しています(2022年1月の1940ドルのショート・コール、2022年1月の1920ドルのロング・コール)。
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