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株式市場が間もなく暴落するかもしれない4つの理由

出典:Getty Images

モトリーフール米国本社、2020215日投稿記事より

株式市場で暴落や反落がしょっちゅう起こるのは紛れもない事実です。

実際、S&P500指数は1950年以降、株価が10%以上下落した暴落局面や反落局面を38回経験してきました。

平均すると1.87年ごとに起こっている計算になります。

暴落や反落の時期、期間、度合いを正確に予想することはできませんが、以下の4つの目先の要因が合わさることで、株式市場の暴落が近いうちに起こる可能性があるのです。

1. バリュエーションは20年来の高水準にある

株式市場にとって最も中核的な懸念材料はバリュエーションの高さです。

S&P500指数のシラーPER(過去10年間のインフレ調整後利益の平均値に基づくPER)は2月11日時点で35.66倍と、20年前のドット・コム・バブル以来の高水準に達しました。

これは過去150年間のシラーPERの平均値(16.78倍)の2倍を上回る水準です。

株式が過去に比べて割高な理由には、借入金利が過去最低水準にあり有名企業や高成長企業にとって極めて有利となっていることがあります。

さらにインターネットへのアクセスによって個人投資家とウォール街との間の公正な場が促進されたことなどがあります。

一方、強気相場によってシラーPERが30倍を突破した過去4回の事例では、S&P500指数は20%~89%下落しました。

過去が繰り返される保証はありませんが、今のような高いバリュエーションが長く続かないのは確かです。

2. 投資家の感情はいつ爆発してもおかしくない「やかん」のようなもの

株価バリュエーションの長期的な押し上げ要因は営業利益の拡大ですが、短期的には多数のニュースや感情が大きな影響を及ぼします。

このことが如実に示されたのは、ゲームストップ株をめぐる騒動でした。

米SNS(交流サイト)レディットのチャットルーム“WallStreetBets” を通じて、個人投資家らは大量に空売りされていたゲームストップ株を結束して購入することで、ショートスクイーズを引き起こし、株価は急騰しました。

しかし、感情に基づく投資というものは、投資家心理が急変して株価の上げ過ぎや下げ過ぎを引き起こすケースが多々あります。

米国経済がコロナ禍による景気後退から完全に回復していないことを踏まえると、36倍に近いPERは妥当とは言えないでしょう。

ちょっとしたきっかけで、感情に左右されるモメンタム取引によって株式市場が下降スパイラルに陥る可能性は否めません。

3. 新型コロナウイルス変異種によって進展が止まる恐れあり

新型コロナウイルスの世界的流行(パンデミック)の持続的な影響に言及することなく、株式市場の暴落を議論するのは大きな不備と言えるでしょう。

パンデミックの発生から終焉に至るまでには紆余曲折があるというのが現実です。

米国では十分なワクチンの確保のほか、集団免疫を獲得するために十分な数の人々がワクチンを接種すること、ワクチンを廃棄しないよう効率的に配布すること、変異種によって既存のワクチンの効果が妨げられないよう迅速に接種を行うことなどが求められます。

全てが支障なく進められると期待するのは馬鹿げています。

新型コロナウイルスの変異種が市場や医療専門家を動揺させ、感情に駆られた投資家がパニックに陥る可能性がないとは言えません。

4. 自社株買いの大幅減少の影響が間もなく露呈

過去6~9カ月間における自社株買いの大幅な縮小は株価の重しとなる可能性があります。

コロナ禍による景気後退を背景に、銀行や多数の大手企業は自社株買いの停止や縮小を発表しており、米調査会社ヤルデニ・リサーチによれば、S&P500企業の自社株買い(年間ベース)は2018年~2019年の7,500億~8.500億ドルから2020年第3四半期には4,070億ドルに減少しました。

ここ数年、自社株買いは発行済み株式数の減少を通じて、1株当たり利益の増加を促してきました。

自社株買いによる利益押し上げ効果がなければ、2021年の増益率は予想を大幅に下回り、株価下落圧力につながる恐れがあります。

株式市場の暴落が間近に迫っているとすれば、ある程度の現金を手元に準備しておくのが賢明かもしれません。

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Sean Williamsは、記事で言及されている株式を保有していません。モトリーフール米国本社は、記事で言及されている株式を保有していません。
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