【米国株動向】ファイザーのコロナウイルスワクチンの見通しがさらに良くなった2つの理由
モトリーフール米国本社、2021年2月23日投稿記事より
「Murphy（マーフィー）の法則」とは失敗する余地があるなら、失敗するということを指しますが、「Yhprumの法則」は、文字通りMurphyと正反対のものです。
Yhprumの法則では正しく進むことができるものはすべて正しくなります。
ファイザー(NYSE:PFE)はバイオンテック(NASDAQ:BNTX)と開発および販売したコロナウイルスワクチンにおいて、Yhprumの法則の影響を受けているようです。
これまでのところ、ファイザーとバイオンテックは、コロナウイルスワクチンの「Comirnaty（BNT162b2）」に関して朗報を続けて届けています。
現在、ファイザーの見通しをさらに良くする2つの前向きな兆候があります。
前向きなニュース
2月初め、イスラエルの2つ研究チームは、「Comirnaty」がコロナウイルスの感染拡大を抑えている可能性があることを発見しました。
そして、最近、ファイザーとバイオンテックのワクチンについてさらに素晴らしいニュースを報告しました。
新しい研究では、「Comirnaty」の初回投与を受けた人の総感染数が75％減となったことがわかりました。
同様に、カナダの研究者はファイザーのデータ分析により、ワクチンの初回投与後に92.6％の有効性が示されたと報告しました。
今までは、初回投与後の有効性は52.4％とはるかに低いと言われていました。
また、両社は「Comirnaty」が華氏マイナス13〜5度の温度で2週間保管できることを示す新しいデータをアメリカ食品医薬品局（FDA）に提出しています。
今までは、ワクチンは華氏マイナス112〜76度で超低温保存する必要があったとされていたので、これも前向きなニュースと言えるでしょう。
潜在的に影響を及ぼす可能性
これはファイザーにとって何を意味するのでしょうか。
保管条件について考えると、FDAが「Comirnaty」の緊急使用許可（EUA）ラベルを変更すると仮定し、超低温貯蔵装置を持たない施設でも、ファイザーおよびバイオンテックのコロナウイルスワクチンが投与しやすくなるでしょう。
すぐにファイザーに好影響を与えることはないでしょうが、保管要件を緩和できることで、政府が将来より多くの「Comirnaty」を注文する可能性が高まるでしょう。
また、同社はより多くのデータが利用できるようになることで、同社とバイオンテックは「貯蔵寿命や有効期限が伸びる可能性があることを予想している」と述べました。
「Comirnaty」の初回投与後のより高い有効性の報告はまだ確認されていません。
しかし、これによって今後のファイザーのワクチン注文量が増える可能性が高まるでしょう。
投資家はなぜ評価していないのか
ファイザーのコロナウイルスワクチンに関する朗報が続いているにもかかわらず、株価は年初来から7％近く減少しています。
なぜ投資家は評価していないのでしょうか。
考えられる理由の1つとして、まだ評価するには尚早であるということでしょう。
1回目の投与後の「Comirnaty」の有効性に関するデータは、まだ十分に集まっていません。
また、FDAは、新しい保管要件を反映するためのワクチンのラベル変換にまだ同意していません。
そして、株式市場がこれらの開発がファイザーにとってそれほど業績を大きく動かすと確信していないことも要因のひとつとして挙げられます。
最近発表された報告は、ファイザーのワクチンの明るい見通しを後押しすると考えられますが、現時点ではまだ「見通し」にすぎないということです。
同社は2021年に「Comirnaty」から150億ドルを超える資金を調達する準備ができており、バイオンテックと利益を50対50で分割する予定です。
ファイザーのコロナウイルスワクチンは、2021年に同社の主要な成長ドライバーとなり、今後数年成長を後押しする可能性があります。
フリーレポート配信
連続増配を継続する銘柄では株価が割高な水準にあることが多いです。ここではやや割高で、配当利回りが高くなくても、増配も含めた今後の成長性を評価できる銘柄を紹介します。
「長期的に連続増配を続ける米国成長株3銘柄」はこちらからご覧ください。（メールアドレスの登録が必要です）
また、ツイッターやフェイスブックで最新情報を配信しております。
公式ツイッターアカウント、公式フェイスブックアカウントをフォローする。
また、公式LINEアカウントの方では、投資初心者向けの情報を発信しています。
免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Keith Speightsは、ファイザー株を保有しています。モトリーフール米国本社は、記事で言及されている株式を保有していません。