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【米国株動向】1世紀以上の配当実績がある3銘柄

出典:Getty Images

モトリーフール米国本社、2021211日投稿記事より

投資以外に現金収入を得る方法がない投資家は多く、そうした収入源として従来は債券や銀行のCD(譲渡性預金)が利用されてきましたが、低金利のため、これらの商品が役割を果たさなくなりました。

債券やCDに代わる最も良い選択肢は配当株です。

リスクを取りたくない場合も、安定した配当実績を誇る株がいくつかあり、実際、以下の高配当利回り銘柄は1世紀以上にわたる配当実績があります。

ゼネラル・ミルズ

シリアルやその他の食品を製造するゼネラル・ミルズ(NYSE:GIS)は、長年にわたり朝の食卓でおなじみの企業であり、1898年に最初の配当を実施して以降、無配になったことがありません。

実際、同社は一貫して増配を続けており、1株当たりの配当額は2000年代後半以降3倍に増加しています。

このため配当利回りは3.5%と、市場平均の約2%を大幅に上回っています。

最盛期を過ぎたのではないかと懸念する投資家が多いですが、同社は懸命に製品の多角化に努めており、シリアルのみならず、製パン・製菓材料、ヨーグルト、およびペットフードに対する需要も増加しています。

パンデミックの間、飲食店や多くの食品サービス企業が営業を中止または縮小せざるを得なかったことから、昨年はゼネラル・ミルズにとって厳しい年になりました。

しかし、同社は利益を確保するためにコストを削減し、こうした状況に適切な対処を行っています。

業績がすぐに回復することはないかもしれませんが、配当狙いの投資家は状況が正常化するまでの間の配当を心配する必要はありません

コンソリデーテッド・エジソン

公益事業は配当株を探すうえで素晴らしい業界ですが、ニューヨーク地域に電力を供給するコンソリデーテッド・エジソン(NYSE:ED)は最古の公益企業のひとつであり、1885年から配当を実施しています。

増配実績も素晴らしく、年間配当額を47年連続で引き上げています。

直近では、四半期配当額を1株当たり1.3%増の77.50セントに引き上げており、配当利回りは4.3%に達しています。

同社は多くの課題に直面しており、多額の借り入れがあるほか、昨年夏の巨大な嵐で同社のインフラが被害を受けました。

一方で新型コロナウイルスのパンデミックが電力需要に予期せぬ影響を及ぼし、事業の見通しは大きく狂っています。

しかし、規制された公益事業の利点は、適切な利益を確保するために当局に料金の見直しを要請できることです。

これにより株価が短期間で大きく上昇することはありませんが、配当を継続することが可能となります。

エクソンモービル

今回紹介する3社のなかで圧倒的に規模の大きいエクソンモービル(NYSE:XOM)は、ジョン・D・ロックフェラーのスタンダード・オイル帝国を発祥とし、配当を始めたのは1882年のことです。

同社も38年間増配を続けていますが、2020年の配当総額が2019年の実績を上回ったのは、2019年の四半期配当の引き上げが年央に行われたことが唯一の理由です。

とはいえ、同社の配当利回りは3社で最も印象的な6.7%です・

エクソンモービルが3銘柄ではおそらく最も多くのリスクに直面しています。

コロナ危機の最中にエネルギー価格が数十年来で最低の水準に落ち込んだため、多くの規模の小さい石油ガス企業が破綻し、運営規模が巨大なエクソンモービルも影響を受けました。

しかし、原油価格は1バレル当たり60ドルの水準に近づきつつあり、同社は特別な努力をしなくても配当を維持するのに必要なキャッシュフローを生むことができるでしょう。

そうなれば株価も上昇し、投資家はインカムゲインとキャピタルゲインの両方を手にすることができるでしょう。

自分が必要とする収入を手に入れる

債券やその他の投資が役割を果たさないときは、配当株が投資収入を確保する方法となります。

これはリスクを伴いますが、最良の配当株を選択することで、収入の必要性と安全性の欲求をバランスさせることができます。

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定期的に現金を得られる配当株投資は、年金を補うポートフォリオの構築をしたい投資家にとって最適といえるでしょう。配当及びキャピタルゲイン込みで年率4%ほどのやや保守的なリターンを仮定しても、18年間で元本は2倍になります。このレポートでは、そういった配当と堅実な成長性の観点から注目すべき米国株を3つ紹介します。

2021年2月に注目の高配当米国株3選」はこちらからご覧ください。(メールアドレスの登録が必要です)

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Dan Caplingerは、記事で言及されている株式を保有していません。モトリーフール米国本社は、記事で言及されている株式を保有していません。
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