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【米国株動向】アップル株の5年後を予想

出典:Getty Images

モトリーフール米国本社、202024日投稿記事より

1月の米国株式市場は値動きが穏やかでしたが、スタートダッシュを切った銘柄もいくつかあります。

アップル(NASDAQ:AAPL)の株価はこの5年間で約460%上昇し、全盛期は過ぎたという弱気派の声を一掃しました。

売上高は2016年度から2000年度までの間に2,156億ドルから2,745億ドルに増加し、純利益も457億円から574億ドルに伸びています。

この勢いは今後5年についても維持できるでしょうか?以下で考察します。

2年後まで

アナリスト予想では、2021年度(2021年9月まで)の増収率は21%、2022年度は4%とされています。

増収のほとんどは新ハードウェアの発売とそれに伴うサービス売上の拡大から生まれると予想されています。

同社初の5G対応機iPhone12が買い替えを促し、サプライヤによる最近の推計では2021年のiPhone出荷数は2億3,000万台に達する可能性があります。

これは前年比14%増と、2016年以来となる高水準です。

売上高の約半分を占めるiPhoneの出荷が伸びれば、Appストア、アップルミュージック、アップルTV+、アップルアーケード、アップルペイなどのサービス加入者もますます増えます。

昨年度はサービスで売上高の約2割を稼いでおり、アップルのビジネス全域のエコシステムにおける有料サービス会員数は最近6億人を突破しました。

会員の増加と囲み込みを進めるにつれてスポティファイ、ネットフリックス、アマゾンなどとの競争が激化し、コストがかさむ可能性があります。

ただ、同社は前四半期末時点で1,960億ドルに近いキャッシュと有価証券を保有しており、そのコストをまかなう余裕は十分にありそうです。

そのほか同社のPCブランドMacの新製品にはインテルのx86 CPUでなく、アップル独自の半導体であるARMベースCPUを採用します。

この半導体をアップルの他のデバイスにも展開し、サプライチェーンの強化、製品差別化、そして利益率向上につなげていくかもしれません。

AR事業の拡張

ITニュースサイトのジ・インフォーメーションによると、同社は拡張現実(AR)ヘッドセットを開発中で、2022年の発売を目指しています。

続いて2023年には軽量タイプのARグラスを発売する計画とされています。

まだ噂にすぎず、詳細も明らかになっていませんが、生まれたばかりの仮想現実(VR)・AR市場でライバルのIT大手に追随する可能性は十分にあります。

マイクロソフト(NASDAQ:MSFT)は「ホロレンズ」を投入しましたが、現状では高価な開発者向けデバイスです。

フェイスブック(NASDAQ:FB)は「オキュラス」VR事業を拡張し、2023年から2025年の間に軽量グラス(眼鏡)でAR市場に進出しようとしています。

これまでも、アップルは自ら市場をつくるのではなく、先行メーカーの製品の欠点が見えた後で市場に変革を起こしてきました。

MP3プレーヤー、スマートフォン、タブレット、スマートウォッチでそのようにしてきており、まだ勢いが出ていないARグラス(眼鏡)でも同じようなアプローチを取る可能性は十分にあります。

「アップルグラス」が成功すれば同社のサービスネットワークはますます拡大し、iPhoneへの依存は下がり、さらには「アップルカー」の立ち上げにも近づきそうです。

同社は無人運転自動車の開発を進めているとされ、複数の自動車メーカーと話し合っています。

自社のソフトウェアやAR技術を駆使して開発されるとみられるこのアップルカーの発売時期について、アナリストは2024年から2027年の間と予想しています。

増配と自社株買いの強化

コア事業に成長の余地が大きく残されているおり、そして増配と自社株買戻しの強化による株主還元も続けられることになりそうです。

現時点の予想配当利回りは0.6%にすぎませんが、配当性向もまだ22%と低く、今後の増配の余地は大きいと考えます。

また、この5年間で発行済み株式数を2割以上減らしており、この株式数減少も当然続く見通しです。

5年後のアップル株は?

2025年末の株価を正確に予想することは不可能ですが、今後5年間のパフォーマンスでS&P500指数を大きく上回るのではないかと考えられます。

コア事業は依然堅調で、開発中のプロジェクトも豊富ながら、予想株価収益率(PER)は執筆時点で30倍を割っています。

短期的に株価が上下する可能性はあるものの、5年のスパンでは大幅な株高となることも十分考えられそうです。

【米国株決算】アップルの最新決算情報と今後の株価の推移

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。アマゾンの子会社ホールフーズ・マーケットのCEOであるJohn Mackeyは、モトリーフール米国本社の取締役会メンバーです。マイクロソフトの子会社LinkedInの従業員であるTeresa Kerstenは、モトリーフール米国本社の取締役会メンバーです。Randi Zuckerbergは、フェイスブックのマーケティング開発部の元ディレクターおよび元スポークスウーマンであり、マーク・ザッカーバーグCEOの姉です。Randiはモトリーフール社の取締役会メンバーです。元記事の筆者Leo Sunは、アマゾン株、アップル株を保有しています。モトリーフール米国本社は、アマゾン株、アップル株、フェイスブック株、マイクロソフト株、ネットフリックス株、スポティファイ・テクノロジーズ株を保有し、推奨しています。モトリーフール米国本社は、アマゾン株のオプションを推奨しています(2022年1月の1940ドルのショート・コール、2022年1月の1920ドルのロング・コール)。
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