【米国株動向】急成長を期待できそうなハイテク株3銘柄

モトリーフール米国本社、2020年1月14日投稿記事より
インターネットの高速化とストレージの低価格化によって可能になったクラウドコンピューティングは、ソフトウェアの利用の仕方を大きく変えました。
以前は各ユーザーの下で保有・管理されていたアプリケーションは、クラウド経由でサブスクリプション(定額利用料金)ベースで利用されるようになっています。
以下では、このトレンドに乗るクラウドコンピューティング関連のハイテク株3銘柄を紹介します(株価指標等は執筆時点)。
1. オクタ:クラウド上でのID管理
企業用アプリケーションのアクセス管理は、かつてなく難しくなっています。
ユーザーが世界各地に散らばり、正社員のほか契約社員やフリーランスもアクセスし、さらにはコロナ禍によってリモートワークがますます普及しているからです。
そのソリューションを提供するのが、オクタ(NASDAQ:OKTA)のID管理サービスです。
同社のサービスを利用することで、各企業のIT部門はユーザーのアクセスを容易に管理できるようになります。
ユーザーは一度ログオンすればダッシュボード上の複数のアプリケーションにアクセスできます。
このサービスは急成長しており、今年度の売上高は10億ドルに達する見込みです。
第3四半期(8~10月)は顧客数が27%増加して9,400社となったほか、売上純増率(既存顧客による支払い額の増加率)が123%伸び、全体で42%の増収となりました。
潜在的な市場規模は550億ドルとされ、同社は2024年まで年平均30~35%のペースで売上を伸ばしていく計画です。
クラウドベースのソフトウェア利用がさらに普及するにつれ、同社のサービスは必須のものとなり、ハイテク投資家には欠かせない銘柄となるでしょう。
【米国株動向】ID管理サービスのオクタ、新たに250億ドル規模の市場機会を獲得
2. モンゴDB:クラウドアプリケーション用のクラウドデーターベース
現時点では、企業用アプリケーションのほとんどが、携帯電話もインターネットもクラウドコンピューティングも普及していなかった1970年代のアーキテクチャーに基づくデータベースを利用して動いています。
その中で、モンゴDB(NASDAQ:MDB)のデータベースはあらゆる場所からあらゆるデバイスでアプリケーションにアクセスされることを想定した設計となっています。
同社の非SQL型(非従来型)アーキテクチャーに基づくデータベースは、当初オンサイト利用を想定していましたが、最近はクラウド上で利用されるようになってきています。
アプリケーションのデベロッパーが無料で試して機能を確認できる「アトラス」のサブスクリプションサービスは第3四半期(8~10月)に売上を61%伸ばし、総売上高の47%を占めるに至っています。
アトラスの顧客数は前年同期から49%増加し、2万1,000社となっています(同社の全顧客数は2万2,600社)。
データーベース市場の規模は2023年には970億ドルに達する見込みですが、同社の2021年度(2022年1月まで)の予想売上高は5億7,500万ドル(ガイダンスレンジの中間)で、莫大な成長余地が残されていると言えます。
【米国株動向】時価総額が小さくて長期的に大きなリターンが期待できる米国株3銘柄
3. アトラシアン:チームに力を与えるクラウドソフトウェア
アトラシアン(NASDAQ:TEAM)は「あらゆるチームの潜在能力を解き放つこと」を社是とし、新しいアプリケーションの作成と既存のアプリケーションの運用をチームが計画、管理、実施、支援するために利用可能な製品群を提供しています。
主力の「ジラ」と「コンフリューエンス」のユーザーはITのプロばかりではなく、半分ほどは技術者ではないチームメンバーです。
この4年間、売上高は年平均37%のペースで伸びており、2020年6月期で16億ドルとなっています。
第1四半期(7~9月)は3万社の顧客がオンサイト版からクラウド版への移行を進めたことで、売上の伸びは鈍化しましたが、長期的な成長性には期待できそうです。
それ以外にも投資家にとって魅力的な点として、22億ドルのキャッシュを保有しており、売上高の17%に相当する営業キャッシュフローを上げ、売上高の半分を研究開発に投じています。
チームコラボレーション用ソフトウェアの市場規模は240億ドルとされ、同社はその中でシェアを伸ばしていく見込みです。
【米国株動向】いま購入して今後10年間保有すべき急成長中のハイテク銘柄3選
まとめ
3社とも、この1年で株価は高騰し、バリュエーションは非常に高くなっています。
株価売上高倍率はオクタが41倍、モンゴDBが39倍、アトラシアンが34倍です。
それでも、いずれも潜在市場の規模は極めて大きく、クラウドソフトウェアの採用拡大の追い風を受けて長年にわたり成長を持続していく見通しです。
したがって、5年または10年のスパンでの保有を検討する価値は十分にあると言えるでしょう。
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