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個別株投資家の投資信託の「うまい使い方」について

投資信託協会(統計データ – 投資信託協会)によれば、昨年11月末現在で公募投信が約6,000本あるそうです。

比較対象として東京証券取引所に上場している会社数は、昨年末現在で3,756社(上場会社数・上場株式数 | 日本取引所グループ)だそうなので、公募投信は日本の上場企業の約1.5倍存在していることになります。

公募投信の中には、債券型や外国株式型など必ずしも株式投信ではないものも含まれますし、投資対象が日本に限らず、アメリカ、欧州、アジアなど様々ですので、単純比較はできませんが、個人的にはずいぶん数が多いなと感じています。

インデックス連動投信の残高が伸びていると聞きますが、数が多すぎて選べない人にとって、いい意味でインデックス連動投信の方が分かりやすいのだろうと思います。

筆者が投資信託を初めて買ったのは、確か1997年です。

当時はまだ株式取引の手数料が自由化されておらず、片道1%以上の手数料が必要でした。

また、個別株の売買単位は1,000株単位が主流で、1銘柄を買うにもそれなりのまとまった金額が必要でした。

つまり個別株投資は特に投資初心者に敷居が高かったのです。

その点、投資信託は当時1万円から買えるものがあり、売却時は信託財産留保額以外の手数料が発生しないものが多いので、価格変動がある商品の入り口として、投資信託が推奨されていたように思います。

筆者も初めて買ったときは、10万円ずつを2本だったと記憶しています。

ちなみにまだインターネット販売すらメジャーではなく、投信会社の直販部門と電話と書面で手続きして購入、売却した記憶があります。

それから20年以上が経過した現在、投資信託も個別株投資もずいぶん投資環境が変化し、投資のハードルはずいぶん下がりました。

筆者は、仕事で日本株に従事していた経験により、現在は個別株を主な投資対象としており、投資信託はつみたてNISA等で利用するのみです。

どちらがいいというわけではなくて、自分にとって都合がいいものを選んだ結果です。

言い換えるとどちらにも良さはあると考えています。

実際、主な投資対象が個別株であっても、投資信託の運用は参考にさせていただいています。

投資信託は運用方針を決めて、それに合致する銘柄を選択していきます。

高配当利回り投信なら、当然高配当利回りの銘柄が選択されます。

当該投資信託の運用報告書には、投資対象が掲載されますから、そこに掲載されている結果は個別株のスクリーニングをある程度代行してくださっている結果とも解釈できます。

筆者にとって都合がいいのは、ある「テーマ」に関する「日本株以外の銘柄」を知りたいときです。

日本株なら会社四季報を使うとか、銘柄コードでおおよそのセクターの見当がつきますが、外国株では現時点の筆者にはそれがやや難しく感じています。

そんなとき、投資信託の報告書はウェイト上位10銘柄等を掲載していますので、「〇〇といえば代表的な銘柄はこれ」というものがすぐにわかります。

例えば「〇〇(求めているテーマに関するフレーズ) 投信」と入力して検索すれば、検索結果にヒットした商品の運用報告書等を眺めてみます。

どんな目的で設定されたのか、純資産はどれぐらいなのか、どんな銘柄に投資しているのかなどを把握します。

似たような性格の異なる投資信託についても同様のことをいくつかやれば、求めているテーマの代表的銘柄がわかります。

米国株のティッカーを知らなくてもいいわけです。

欠点があるとすれば、あるテーマに関する投信が設定されるのは、テーマが流行りだしたあとになりがちというタイムラグがあることです。

ですので、流行り廃りがあるテーマにはこの方法は向かないでしょう。

投資信託を買わないとしても、その情報は公募投信であれば楽に手に入るような環境になったからこその情報収集手段です。

アクティブ投信は投資対象に向かないと毛嫌いするのではなく、その存在を上手に利用すればいいと思うのです。

月次レポートを充実させている投信が増えているという新聞記事をみました。

参考

運用のプロの見解を上手に利用して、個別株投資に活かしたいものです。

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