【米国株動向】避けられない暴落の際に注目すべき手堅い3銘柄
モトリーフール米国本社、2020年12月14日投稿記事より
2020年第1四半期にS&P500指数は3分の1以上下落しましたが、同年のリターンは過去の年間平均を超える見込みです。
市場は短期的には全く予測不能であると再び証明されましたが、確実に言えることが一つだけあります。それは、株式市場の急落は再び起きるということです。
良いニュースは、歴史上のあらゆる株式市場の急落が長期投資家にとって買い場となってきたことです。
手元に十分な現金があるならば、次に市場が必然的に急落した時に、以下の手堅い3銘柄の購入を検討することをお勧めします。
USバンコープ
銀行株は通常、市場が下落した場合に投資家の購入銘柄リストの上位に入ることはありません。
しかし、過去の実績から見て本来は入るべきです。投資家は地方銀行大手USバンコープ(NYSE:USB)への投資を検討してはどうでしょうか。
まず、USバンコープ（と同業他社）は景気循環による追い風を受けます。景気循環においては、景気が縮小する期間があるのが普通です。
しかし、米国経済の場合、景気が拡大していた期間の長さは、景気が縮小または後退していた期間の長さを大幅に上回っています。
USバンコープに特有の要因としては、同社は通常、大手銀行の中で総資産利益率（ROA）が最上位かその付近に位置していることが挙げられます。
同社の優れたROAは、経営陣が高リスクなデリバティブ投資を慎重に回避し、銀行業の基本である貸出と預金の成長に重点を置いた結果です。
印象的なのがデジタル化の傾向です。過去2年間で、同社傘下のUSバンクにオンラインかモバイルアプリでアクセスした顧客は8%ポイント増の78%となりました。
デジタル取引は支店や電話での営業に比べて大幅に経費が安価なため、USバンコープは実店舗を統合し、利息以外の費用を削減することができます。
【米国株動向】バークシャー・ハサウェイがUSバンコープ株を売却
バーテックス・ファーマシューティカルズ
特殊医薬品メーカーのバーテックス・ファーマシューティカルズ(NASDAQ:VRTX)も、手堅い勝ち組であることが明白な銘柄です。
バーテックスの特別な点は、同社が嚢胞性（のうほう）線維症（CF）患者の治療に重点を置いていることです。
CFは遺伝性疾患で、粘液によって患者の肺や膵臓が詰まる恐れがあります。
CFを完治する方法はありませんが、バーテックスによるさまざまな治療法は、患者の生活の質を向上させるのに役立ちます。
同社の最新のブレークスルーは、3種類の薬剤による併用療法の「トリカフタ」です。
後期の臨床試験によれば、8週間の治療によって、1秒量（1秒間に吐き出せる息の量）が3.7%ポイント改善しました。
ほとんどの大ヒット医薬品は、年間売上10億ドルに達するまでに丸1年以上かかります。
トリカフタは、承認後の完全な四半期としては3四半期目にほぼ10億ドルの売上を達成しました（2020年第3四半期の売上は9億6,000万ドル）。
当初の予想では、トリカフタの年間売上のピークは60億ドルと想定されていました。
しかし、2020年に普及が急速に進んだため、売上は予想を大幅に上回る可能性があります。
CF治療の要であるバーテックスのキャッシュフローは、米国経済の好不調にかかわらず、たとえ投資家のセンチメントが低調でも十分に守られています。
バークシャー・ハサウェイ
株式市場が急落した時は、考え過ぎる必要はありません。
アウトパフォームの実績を有する企業に投資することは、ほぼ常に賢明な行動となります。
この点でバークシャー・ハサウェイ(NYSE:BRK-A)(NYSE:BRK-B)は完璧な銘柄として傑出しています。
バークシャーが長年にわたり優れたパフォーマンスを維持してきた最も明確な理由は、ウォーレン・バフェット最高経営責任者（CEO）にあります。
オマハの賢人と呼ばれるバフェット氏は、市場の一部のセクター（金融と生活必需品）を集中的にリサーチし、気に入った銘柄があれば非常に長期間にわたって保有しています。
極めて大きな複利効果によって、バークシャー株の株価は1965年初から274万4,062%も上昇しています。
バークシャーの投資ポートフォリオは景気循環の影響を非常に受けやすく、投資資産の90%以上を金融、情報技術、生活必需品セクターの銘柄が占めます。
上記の通り、景気拡大の期間は景気後退の期間よりも大幅に長続きする傾向があります。
バフェット氏は、米国と世界の経済が長期的に見て成長することをよく知っており、それによる利益を得られるようにバークシャーのポートフォリオを調整しているのです。
バフェット氏とその右腕のチャーリー・マンガー氏は、大量のバークシャー株の自社株買いを実施しています。
2020年、両氏は157億ドル相当の自社株買いを承認し、過去9四半期の自社株買い額は合計約220億ドルとなりました。
自社株買いは企業の1株当たり利益（EPS）を押し上げる可能性があり、投資家にとっての株式のファンダメンタルズ面の魅力を高めます。
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