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コロナ影響下でのクリスマス商戦、注目すべき米国株

出典:Getty Images

アメリカでは10月下旬のハロウィンが終わると、店や町中の飾りつけが一斉にクリスマスムードに変わります。

そして、この時期に経済ニュースを見ると、クリスマス商戦の状況が報道され、その年の経済状態とクリスマス商戦が比較されます。

日本でもそうですが、特に英語圏の国にとってクリスマスは1年の大イベントのひとつで、家族や友人にプレゼントを贈ったり、家やオフィスをクリスマス風に飾り付けしたり、家族や友人が集まり食事をしたりする習慣があります。

よって各家庭のクリスマス関連の出費が多く出る時期で、各企業や店もそれに合わせ、あの手この手のマーケティング企画が出される時期です。

企業によっては1年の売り上げの3分の1がこのクリスマス時期に集中する企業もあるので、企業にとってもクリスマス商戦はとても重要です。

単純に考えると、景気が悪いとクリスマス商戦の内容も悪いと思われがちですが、必ずしもそうなっていないのが、アメリカのクリスマスがいかに人々の生活に関係があるかがうかがえます。

景気が悪いから売り上げが落ちるというより、どんな商品が、どの店で買われているというが毎年のクリスマス商戦の内容で、オンラインストアが流行し始めた頃からリテールストアや小売店などと比べられるようになりました。

最近ではコロナの影響もあり、オンラインストアの売り上げがリテールストアや小売店の売り上げよりも良く、景気が悪くても好調のようです。

今回ご紹介する銘柄は、アメリカでこの時期にクリスマス商戦の報道に良く出てくる銘柄です。

これらの銘柄は毎年良く出てきており、売上内容を比較される銘柄です。

アマゾン(NASDAQ:AMZN)

言わずとしれたオンラインストアの代表的な企業です。

ネットの商品販売のみならず、電子書籍販売やビデオ配信も行っている多国籍テクノロジー企業です。

オンラインストアが流行り始めた頃から、クリスマスショッピングにも利用され始め、毎年クリスマス商戦時にリテールストアや小売店の売り上げと比較されますが、売上はアマゾンの方が良い年が多いです。

ウォルマート(NYSE:WMT)

アメリカの有名な巨大スーパーマーケットチェーンです。

世界最大規模で売上額も世界最大級です。

全米各地にあり、店舗がない街を探すのが大変なくらい店舗があります。

毎年、クリスマスシーズンにはレジに長蛇の列ができます。

ちなみに、コロナ騒動の爆買いの時も、クリスマス時のような長蛇の列が出来たそうです。

ターゲット(NYSE:TGT)

アメリカのディスカウント百貨店チェーン店です。全米売上高5位に位置しています。

全米の大きなショッピングモールなどによくある百貨店です。

筆者個人の意見ですが、ウォルマートとは少々品揃えが違い、物によってはウォルマートより良い物が見つかりますが、全体的に見てウォルマートより劣っている気がします。

ベストバイ(NYSE:BBY)

アメリカの世界最大の家電量販店です。

日本でいうビックカメラのような位置付けです。

全米に支店があり、クリスマス時にはこの店でどんな電化製品が売れたかという報道を見る事ができ、それによりその年の流行商品を知る事ができます。

ウォルマートの家電コーナーは安価な電化製品が主ですが、ベストバイはいろいろな価格層の商品があり、やはり家電を求める人はこの店に来るでしょう。

トイザらス(NYSE:KKR)

アメリカの玩具量販店です。

子供向けのおもちゃを求める人は、やはりこの店に出向きますが、アマゾンなどネットショップが流行り始めると、経営は苦戦を強いられたようで、クリスマス商戦の際も良いニュースを聞きません。

現在は米投資会社コールスバーグ・クラビス・ロバーツの傘下になっています。

まとめ

やはり毎年、クリスマス商戦で好調な成績を出しているのはアマゾンでしょう。

コロナの恩恵を受けたオンラインビジネスの流れをそのままクリスマス時期に引き継ぐのではないでしょうか。

ウォルマートとターゲットはオンラインストアの販売が好調で、「ブラックフライデー」と呼ばれる毎年11月下旬に開催される年末セールにて、ウォルマートが79%の売上を、ターゲットが155%の売上を第三期に伸ばしたと報道がありました。

今回ご紹介した4社の株価(トイザらス以外)は、過去5年のチャートを見ると、右肩上がりで緩やかに上昇しています。

アマゾン以外の3社は店舗での販売とオンラインでの販売を行っていますが、今回のクリスマス商戦からビジネス戦略がオンラインへとシフトしていくのではないでしょうか。

今年のクリスマス商戦の内容が反映される21年度の始めの決算報告を見て、将来的な視野を考慮し、株の購入を考えるのも良いかもしれません。

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免責事項と開示事項 記事の作者、小林貴之は、記事内で言及されている銘柄を保有してはいません。記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資アドバイスではありません。

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