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バリュー平均法とは?意外と知られていない分散投資の手法を解説

投資をしているが、思うような運用成果を出せない。

いつも高値望みをしてしまい、最終的に売りそびれ損をしてしまう方非常に多いと思います。

そこで今回は、積み立て投資の代表格である「バリュー平均法」について、メリット・デメリット、ドルコスト平均法との違いなどについて詳しく解説していきたいと思います。

バリュー平均法とは?

積立投資の運用手法としてバリュー平均法というものがあります。

バリュー平均法とは、毎回の積立のときに、時価残高(評価金額)があらかじめ決めた金額になるように定期的に資金を投入していく手法です。

あらかじめ決めた金額のことをバリュー経路(バリュー・パス)と呼びます。

いわば毎回の積立時の目標金額です。積み立てた結果、その目標金額になるように資金を投入するので、毎回の必要金額は変わります。

投資対象の価格が安いときにはより多く購入し、目標金額を超えたときには売却もおこない、利益を出しに行きます。

目標金額まで減るように、売却によって残高を調整するというわけです。

バリュー平均法のメリット

分散投資によるリスク低減効果

バリュー平均法のメリットは、上記のとおり目標価格を下回るたびに買い付けていきますので、分散投資により平均買付コストが低くなり、一度にまとまった金額を投資するよりもリスクを低減させることができます。

平均買付コストが下がっても、積立期間中にプラスにならなければ意味がないですが、積立投資は長期投資が前提です。

期待リターンがプラスである金融商品への長期投資ならば、基本的にはプラスになる期間が多くなるはずです。

目標価格を上回った場合その分売却する

投資において一番難しいとされるのが、売却のタイミングです。

上昇トレンドの場合、誰もが高値での売却を目指しますが、実際にはそれは非常に困難といえます。

その点、バリュー平均法は、時価評価が目標価格を上回った場合、その差だけ資産を一部売却し利益を計上させます。

この売却した資産に関しては、次回下がったタイミングで買い付けるための待機資金として取っておくことができますので、投資効率が改善されると言えます。

バリュー平均法のデメリット・リスク

下降トレンドがつづいた場合、資金が枯渇するおそれがある

バリュー平均法では積立時に、あらかじめ決めたバリュー経路に達するように資金を投入するので、時価残高が下がっていた場合、その分を多めに追加投資する必要があります。

運悪く下降トレンドが続いたときに、どんどん資金の追加が必要になり、手元の資金が不足してしまうという可能性があります。

上場トレンドが続いた場合、運用効率が低減する

バリュー平均法では時価評価が目標価格を上回った場合、定期的に売却をしていきます。

しかし、この上昇相場が長期的に続くと上昇は同の途中で売却を繰り返すことになってしまいますので、利益が目減りしてしまう可能性があります。

マーケットに資金を置きつづけることが資産運用のキホンですが、一部売却もおこなうバリュー平均法は効率的でありながらも、「利益の最大化」がなされないケースがあるので注意が必要です。

ドルコスト平均法との違い

ドルコスト平均法が定期的に定額を積み立てていくのに対し、バリュー平均法は積立時の時価評価額が、あらかじめ決めた金額になるように積立をおこないます。

投資対象の価格が安いときにはドルコスト平均法より多く購入し、目標金額を超えたときには売却もおこなうことで時価評価額をコントロールしていきます。

つまり、一回の投資金額が決まっているかいないかの違いです。

それぞれにメリット・デメリットが存在しますので、その特性を踏まえたうえで、現在の相場状況と、どちらの投資手法が自分により合っているか選択しましょう。

バリュー平均法は投資初心者には難しい理由

バリュー平均法で最も難しいとされるのが目標価格の設定です。

この目標価格が高すぎたり、低すぎたりすると適切な売買ができなくなってしまいます。

投資経験者である程度の金融知識があれば、今後の相場の値動き、どこで売買すればいいのかのタイミングを経験則から求めることができます。

しかし、投資初心者の場合、資産が値上がりしていると、まだ上がるのではないかというメンタルが働いてしまうため、売却のタイミングを割り切って判断することが難しいと思います。

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また、適切な金額設定ができていなかったり、相場が下落したときのためにあらかじめ準備金をもうけなければいけないところからも、ある程度投資経験をこなしている方向けの手法と言えるでしょう。

まとめ

以上より、バリュー平均法は投資経験者向けの手法であり、ドルコスト平均法と比較しても、売買のタイミングであったりある程度自己判断しなければいけない点でより自由度のある手法といえます。

もちろん、下落局面での買い付けに関しては、慎重に判断しなければいけませんが、分散投資の面から考えてもリスクを一部低減させることができますので、非常に有効な手段と言えるでしょう。


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