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【米国株動向】ピーター・リンチ氏が好みそうな3銘柄

モトリーフール米国本社、2020101日投稿記事より

ピーター・リンチ氏は米国で最も有名な投資家の1人で、フィデリティ・インベストメンツでマゼラン・ファンドを運用していた1977~1990年の13年間にわたり、平均年率29.2%という驚異的なリターンを上げ、S&P500指数を一貫してアウトパフォームしました。

著書『One Up on Wall Street』は今でも多くの投資家に影響を与え続けています。

同氏の3つの名言と、それに基づいてリンチ氏が好みそうな3銘柄を紹介します。

1. アップル

第1の名言は、「知っているものに投資しろ」です。

これは単になじみのある製品や好きな製品を扱っている企業の株式を買えば良いということではなく、その企業についての知識を足掛かりにより深く精査せよということです。

2015年後半に行われたウォール・ストリート・ジャーナル紙のインタビューでは、幾つかの銘柄を買わなかったことでチャンスを逃したと認めており、その中の1つがアップル(NASDAQ:AAPL)でした。

娘からiPodをプレゼントされた時、アップルがこうしたデバイスをどれだけ生産しているのか「計算するべきだった」と言っています。

iPodが発売された2001年以降、アップルの株価は40,000%以上上昇しています(執筆時点)。

アップルの株価が今後20年でさらに同程度上昇するとは考えられませんが、iPhoneに対する顧客ロイヤルティは高く、アップル・ウォッチやエアポッドといった関連製品でユーザー1人当たり収益が上昇している他、専用のソフトウェアやサービスを次々と開発してエコシステムを積極的に拡大しています。

ウォール街の予想では、2020年は5%増収、9%増益となる見通しで、来年には5G対応iPhoneの販売増やサブスクリプションサービスによるユーザーの囲い込みにより2桁の増収増益が見込まれます。

【米国株動向】1年後のアップルの状況は?- ゆっくりと着実な動きが勝利をもたらす

2. ベストバイ

リンチ氏の第2の名言は、「その店が好きなら、その企業の株も気に入るはずだ」です。

小売業界に吹き荒れる嵐により多くのチェーン店が淘汰される中、家電量販店のベストバイ(NYSE:BBY)は嵐を乗り切り、過去8年で目覚ましい復活を遂げています。

2012年頃、ベストバイの店舗は「ショールーム」化し、多くの顧客はベストバイの店舗で商品の下見をした後にアマゾン(NASDAQ:AMZN)などのeコマースサイトで購入していました。

当時のブライアン・ダンCEOが従業員との不適切な関係により突然辞任したのも同じ年でした。

後任のヒューバート・ジョリーCEOは、在庫システムを再構築し、人材育成に投資し、アマゾンに負けない価格設定をし、店舗の「ショールーム」化を逆手に取ってアップルやサムスンといった人気ブランドに売り場の一部をレンタルするという戦略でベストバイを復活させました。

また、自社のeコマースシステムを拡充し、実店舗をオンライン販売の配送センターとして活用しました。

ジョリーCEOが昨年6月に退任するまでの7年間に株価は260%以上上昇しました

後任のコリー・バリー新CEOは新型コロナウイルスの最中も前CEOの戦略を踏襲し、テレワークの流れでPCや周辺機器の需要が高まったこともあり、パンデミックの間に売上高は加速しました。

ウォール街はベストバイについて、2020年は4%増収、15%増益となった後、2021年はパンデミックが追い風となった今年との比較で業績はやや落ち込むと予想しています。

3. キンバリー・クラーク

3番目の名言は、「ゼロ成長の不人気業界における優良企業は安定した勝ち組である」ため、「人気業界の人気銘柄を避けよ」です。

キンバリー・クラーク(NYSE:KMB)はティッシュペーパーやトイレットペーパー、生理用品や紙おむつといった生活必需品メーカーであり、同社の商品は世界175カ国以上で販売され、世界人口の約4分の1に提供されています。

過去20年間の株価上昇率は190%超ですが(S&P500指数は約130%)、配当込みのトータルリターンでは約460%に上り(執筆時点)、これこそが長期投資による複利成長のマジックです。

通常は小幅成長で安定していますが、新型コロナウイルスにより2020年上半期の売上高は押し上げられました。

パンデミックを受けて自社株買いを一時停止し、事業再編計画の完了時期を2020年末から2021年に延期しましたが、7月には自社株買いを再開し、コスト削減や高成長事業への投資といった事業再編計画も継続されています。

アナリスト予想では、2020年は2%増収、12%増益、2021年は成長が鈍化して1%増収、3%増益となる見通しです。

成長率は低く見えるかもしれませんが、「人気薄」の長期勝者銘柄を探すなら一考の価値はあります。

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免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。アマゾンの子会社ホールフーズ・マーケットのCEOであるJohn Mackeyは、モトリーフール米国本社の取締役会メンバーです。元記事の筆者Leo Sunは、アマゾン株、アップル株を保有しています。モトリーフール米国本社は、アマゾン株、アップル株を保有し、推奨しています。モトリーフール米国本社は、アマゾン株のオプションを推奨しています(2022年1月の1940ドルのショート・コール、2022年1月の1920ドルのロング・コール)。
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